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大阪製鐵(5449)・施策再掲

新商品・製造プロセス・品質・生産性の改善

FY2016に初出。32回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q3 – FY2021-Q3前進FY2025-H1 – FY20252016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 320222023: 320232024: 220242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
新製品・既存製品改良と生産工程合理化の研究開発50社が書いているテーマ・逆風0社・追い風51社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている50社のうち14社を表示しています。上の文は50社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。なお、当連結会計年度においては、新商品開発にかかる研究開発費を15百万円計上しております。」

    新商品開発、製造プロセス、生産性、品質を対象とする技術開発・操業改善を継続している。新商品開発費は15百万円である。
  2. 2026-05-12再掲決算説明資料

    「現場活動を中心とした地道な歩留・原単位の改善を継続するとともに」

    歩留・原単位の改善を継続している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度においては、新商品開発にかかる研究開発費を35百万円計上しております。」

    新商品開発、製造プロセス改善、生産性・品質向上の取り組みを継続し、年間の新商品開発研究開発費を35百万円計上した。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当社グループは新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。 なお、当中間連結会計期間においては、商品開発にかかる研究開発費を24百万円計上しております。」

    従来の技術開発・操業改善テーマを継続し、当中間連結会計期間に商品開発関連の研究開発費24百万円を計上している。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。 なお、当第3四半期連結累計期間においては、当社グループが計上した研究開発費はありません。」

    新商品開発、製造プロセス、生産性、品質を対象とする技術開発・操業改善を継続している。第3四半期累計期間の研究開発費は計上していない。
  6. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「当上期の取組みとしては、昨年度実行した当社岸和田工場における圧延ライン延伸工事や、グループ会社である東京鋼鐵㈱における排ガス分析装置の投資効果による歩留やエネルギー原単位の改善を実行しており、また、品質管理の更なる強化へ向けたシステム基盤整備も継続して取り組んでおります。」

    圧延ライン延伸工事と排ガス分析装置の投資効果による歩留・エネルギー原単位の改善、品質管理システム基盤整備を記載しており、製造プロセス・生産性・品質改善が具体化している。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループは新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。 なお、当第1四半期連結累計期間においては、当社グループが計上した研究開発費はありません。」

    新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット・製品品質向上を対象とする技術開発・操業改善を継続している。研究開発費の計上はない。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。なお、当第3四半期連結累計期間においては、商品開発にかかる研究開発費を5百万円計上しております。」

    新商品開発、製造プロセス改善、生産性向上、品質向上を対象とする技術開発・操業改善を継続し、商品開発関連の研究開発費5百万円を計上している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。なお、当第2四半期連結累計期間においては、商品開発にかかる研究開発費を3百万円計上しております。」

    新商品開発、製造プロセス、生産性、品質を対象とする技術開発・操業改善を継続している。商品開発関連の研究開発費は第2四半期累計で3百万円である。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。なお、当第1四半期連結累計期間においては、商品開発にかかる研究開発費を2百万円計上しております。」

    新商品開発、製造プロセス改善、生産性向上、品質向上を対象とする技術開発・操業改善を継続し、当第1四半期連結累計期間に商品開発関連の研究開発費2百万円を計上している。
  11. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。なお、当第3四半期連結累計期間においては、商品開発にかかる研究開発費を5百万円計上しております。」

    新商品開発、製造プロセス改善、生産性・品質向上の取り組みを継続し、当第3四半期連結累計期間の商品開発関連研究開発費を5百万円計上している。
  12. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。なお、当第1四半期連結累計期間においては、商品開発にかかる研究開発費を3百万円計上しております。」

    従来の技術開発・操業改善テーマを継続し、当第1四半期連結累計期間に商品開発関連の研究開発費3百万円を計上した。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。 なお、当連結会計年度においては、商品開発にかかる研究開発費を5百万円計上しております。」

    従来の技術開発・操業改善テーマを継続し、当連結会計年度に商品開発に係る研究開発費5百万円を計上した。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。なお、当第3四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費はありません。」

    新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット・製品品質向上を対象とする技術開発・操業改善を継続している。研究開発費の支出はない。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。なお、当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費はありません。」

    新商品開発、製造プロセス、生産性、ビレット・製品品質を対象とする技術開発・操業改善を継続している。研究開発費の支出はない。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。 なお、当第1四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費はありません。」

    新商品開発、製造プロセス、生産性、ビレット・製品品質を対象とする技術開発・操業改善を継続している。研究開発費の支出はない。
  17. FY2020再掲有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。なお、当連結会計年度においては、新商品開発にかかる研究開発費を4百万円計上しております。」

    従来の技術開発・操業改善テーマを継続し、新商品開発費4百万円を計上した。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。 なお、当第3四半期連結累計期間においては、新商品開発にかかる研究開発費を3百万円計上しております。」

    新商品開発、製造プロセス、生産性、ビレット・製品品質を対象とする技術開発・操業改善を継続し、新商品開発費3百万円を計上している。
  19. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。 なお、当第2四半期連結累計期間においては、新商品開発にかかる研究開発費を3百万円計上しております」

    従来の技術開発・操業改善テーマを継続し、当第2四半期連結累計期間の新商品開発費を3百万円計上した。FY2020-Q1の2百万円から累計計上額が増加している。
  20. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。 なお、当第1四半期連結累計期間においては、新商品開発にかかる研究開発費を2百万円計上しております。」

    従来の技術開発・操業改善テーマを継続し、当第1四半期連結累計期間に新商品開発費2百万円を計上している。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。なお、当連結会計年度においては、新商品開発にかかる研究開発費を13百万円計上しております。」

    従来の技術開発・操業改善テーマを継続し、当連結会計年度に新商品開発費13百万円を計上した。
  22. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。 なお、当第3四半期連結累計期間においては、新商品開発にかかる研究開発費を2百万円計上しております。」

    従来の技術開発・操業改善テーマを継続し、当第3四半期連結累計期間の新商品開発費が2百万円となった。前四半期累計期間の1百万円から計上額が増加している。
  23. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。 なお、当第2四半期連結累計期間においては、新商品開発にかかる研究開発費を1百万円計上しております。」

    従来の技術開発・操業改善テーマを継続し、当第2四半期連結累計期間に新商品開発費1百万円を計上している。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。」

    新商品、製造プロセス、生産性、ビレット・製品品質を対象とする技術開発・操業改善を継続している。研究開発費は0百万円である。
  25. FY2018前進有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。なお、当連結会計年度においては、新商品開発にかかる研究開発費を16百万円計上しております。」

    従来の技術開発・操業改善テーマを継続し、新商品開発について当連結会計年度に16百万円の研究開発費を計上している。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。」

    新商品開発、製造プロセス、生産性、ビレット・製品品質を対象とする技術開発・操業改善を継続している。研究開発費の支出はない。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。 なお、当第2四半期連結累計期間における当社グループが支出した研究開発費はありません。」

    新商品、製造プロセス、生産性、ビレット・製品品質を対象とする技術開発・操業改善を継続している。研究開発費の支出はない。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善に取り組んでおります。」

    新商品開発、製造プロセス、生産性、品質を対象とする技術開発・操業改善を継続している。なお、当第1四半期連結累計期間の研究開発費支出はない。
  29. FY2017-Q3前進有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善を実施しております。特に、省エネ20%達成に向けた省エネ技術・操業の改善を推進しております。 当第3四半期連結累計期間は、鉛・クロムフリーさび止め水性塗料(JIS K 5674、2種)を使用するカラーアングル、新形状の造船用形鋼の開発、グループ会社におけるスラグ用途の拡大等に計5百万円支出しております。」

    従来の技術開発・操業改善を継続し、カラーアングル、新形状の造船用形鋼、スラグ用途拡大という具体的な開発・改善内容を記載している。支出額は累計5百万円となっている。
  30. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「当社は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善を実施しております。特に、堺製鋼への鉄源集約対策、省エネ20%達成に向けた省エネ技術・操業の改善を推進しております。 当第2四半期累計期間は、鉛フリー、有機溶剤フリーの水溶性塗料(JIS K5674、2種)を使用するカラーアングルや新形状の造船用形鋼の開発等に2百万円支出しております。」

    従来の改善テーマを継続するほか、鉛フリー・有機溶剤フリー塗料を使用するカラーアングルや新形状の造船用形鋼という具体的な開発内容と、2百万円の支出を記載している。
  31. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善を実施しております。」

    新商品、製造プロセス、生産性、品質を対象とする技術開発・操業改善を継続している。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「当期は新商品開発、製造プロセス改善、圧延生産性向上、ビレット及び製品品質向上をテーマに上げ、技術開発・操業改善を実施しております。」

    研究開発費の支出はない一方、操業改善・技術開発のテーマを具体的に列挙している。
一緒に動いた変遷

「大阪地区の生産体制最適化と鉄源工程の集約」は、この変遷が動いた32回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1大阪地区の生産体制最適化と鉄源工程の集約5回
  3. 2東京鋼鐵との東西生産連携によるシナジー創出5回
  4. 3グループ一体経営と内部統制システムの充実5回
  5. 4鉄スクラップのリサイクルと省資源・省エネルギー4回
  6. 5基幹設備のリフレッシュ・老朽更新投資4回
  7. 6働き方改革とワークライフバランスの推進4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大阪製鐵の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-12の決算説明資料で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新商品・製造プロセス・品質・生産性の改善|大阪製鐵(5449)の変遷 | Komori