大阪製鐵（5449）・方針再掲
財務体質の安定と資産効率・企業価値の向上
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE・ROICによる資産・資本効率向上81社が書いているテーマ・逆風3社・追い風79社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている81社のうち14社を表示しています。上の文は81社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「加えて資本効率化対策も継続して検討してまいります。」
収益基盤強化と資本効率化を通じ、株主資本コストを上回るROEを目指す方針を継続している。 - 2026-05-12再掲決算説明資料
「加えて資本効率化対策も継続して検討していく。」
中期経営計画における資本効率化対策を継続して検討する方針を再確認している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「2024年３月期ROE（株主資本利益率）は2.1%であり、株主資本コスト（7～8%程度）を下回っており、PBR（株価純資産倍率）は1倍を下回る水準で推移しています。」
財務体質・資産効率・企業価値の向上という従来方針が、ROE、株主資本コスト、PBRを用いた資本コストや株価を意識した経営へ具体的に再構成されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、こうした業界にあって経営基盤の長期安定に向けたゆるぎない財務体質の構築を進めるとともに、企業としての資産効率の改善にも努め、企業価値の安定的向上を目指します。」
財務体質の長期安定、資産効率の改善、企業価値の安定的向上を継続方針としている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、こうした業界にあって経営基盤の長期安定に向けたゆるぎない財務体質の構築を進めるとともに、企業としての資産効率の改善にも努め、企業価値の安定的向上を目指します。」
財務体質の長期安定、資産効率の改善、企業価値の安定的向上を継続方針としている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、こうした業界にあって経営基盤の長期安定に向けたゆるぎない財務体質の構築を進めるとともに、企業としての資産効率の改善にも努め、企業価値の安定的向上を目指します。」
財務体質の安定、資産効率の改善、企業価値の安定的向上を継続方針としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、こうした業界にあって経営基盤の長期安定に向けたゆるぎない財務体質の構築を進めるとともに、企業としての資産効率の改善にも努め、企業価値の安定的向上を目指します。」
市況変動の大きい電炉業界における財務安定、資産効率、企業価値を継続方針としている。