生産設備の更新・拡充による生産性向上と原価低減
FY2016に初出。27回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-11-02。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- 2026-11-02前進決算
「加えて、圧延設備更新に伴う事前工事として、５月及び６月の２カ月間にわたり操業を停止したことにより、業績は前年同期比で大幅な減収減益となりました。」
圧延設備更新に伴う事前工事が具体的に進んだ一方、2か月間の操業停止による業績影響が発生した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、鉄鋼事業（日本）セグメントの圧延設備の更新及び鉄鋼事業（タイ）セグメントの維持更新投資を中心に総額12,843百万円の設備投資を行いました。」
設備投資を継続し、当年度の投資額は12,843百万円となった。圧延設備更新を含む既存設備の戦略的投資が進展している。 - 2026-06-01前進株主総会
「当期は、鉄鋼事業（日本）セグメントの圧延設備の更新および鉄鋼事業（タイ）セグメントの維持更新投資を中心に総額12,843百万円の設備投資を行いました。」
圧延設備更新を中心とする設備投資の実績が、当期の総額12,843百万円として開示された。 - FY2026-H1設備投資計画の増額・完了年度延長有価証券報告書
「圧延設備更新 電気設備更新他 50,000 15,104 自己資金 2021年８月 2030年度 生産能力 20％増」
圧延設備・電気設備等の投資予定総額が500億円、既投資額151億400万円、完了予定が2030年度と開示された。従来の総額400億円・完了予定2029年度から投資額は増加し、完了年度は延長された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「圧延設備の矯正機更新に伴う１ヵ月強の生産停止などの影響に加え、需要停滞による販売数量の減少により、前年同期比で減収減益となりました。」
圧延設備の矯正機更新を実施し、その影響で1か月強の生産停止が発生した。また、圧延設備更新・電気設備更新等について、投資予定総額400億円、完了予定2029年度、生産能力20％増の計画が開示され、既投資額は133億6,500万円となっている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 2,398 △ 3,835」
当第３四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出は3,835百万円となり、前年同期の2,398百万円から増加した。圧延設備の更新工事を計画的に順次実施していることも記載されている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「圧延設備の更新工事を計画的に順次実施している影響もあり、販売数量は減少しましたが、鋼材マージンの改善により、前年同期比で増益となりました。 有形固定資産の取得による支出 △ 1,470 △ 2,586」
圧延設備の更新工事を計画的に順次実施していることが示され、有形固定資産の取得支出も前年同期の1,470百万円から2,586百万円へ増加した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 945 1,333」
当第１四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出は1,333百万円となり、前年同期の945百万円から増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、鉄鋼事業の製鋼・圧延設備の維持更新投資を中心に総額5,423百万円の設備投資を行いました。」
生産設備の合理化・省力化、品質向上、省エネルギー化及び原価低減を目的とする設備投資を継続し、設備投資額は前年度の3,606百万円から5,423百万円へ増加した。 - FY2023-Q3設備投資支出減少継続有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出が2,398百万円（前年同期は2,630百万円）であったこと等によります。」
有形固定資産の取得支出は前年同期の2,630百万円から2,398百万円へ減少した。設備投資は継続しているが、支出額は前年同期を下回った。 - FY2023-Q2設備投資支出減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、有形固定資産の取得による支出が1,470百万円（前年同期は2,204百万円）であったこと等によります。」
有形固定資産の取得による支出は前年同期の2,204百万円から1,470百万円へ減少した。設備投資は継続しているが、支出額は前年同期を下回った。 - FY2022年度設備投資減少・戦略投資計画有価証券報告書
「当連結会計年度は、鉄鋼事業の製鋼・圧延設備の維持更新投資を中心に総額3,606百万円の設備投資を行いました。これら取り組みの一環として、圧延ライン更新などの戦略的設備投資をここ数年掛けて実施する計画としております。」
設備投資額は前年度の6,464百万円から3,606百万円へ減少した一方、圧延ライン更新などの戦略的設備投資を今後数年かけて実施する計画を示した。 - FY2022-Q3設備投資支出減少継続有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 4,015 △ 2,630」
有形固定資産の取得による支出は前年同期の4,015百万円から2,630百万円へ減少した。設備投資は継続しているが、支出額の減少が続いている。 - FY2022-Q2設備投資支出減少継続有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出は、当第２四半期連結累計期間において△2,204百万円（前第２四半期連結累計期間は△3,638百万円）であった。」
有形固定資産の取得による支出は前年同期の3,638百万円から2,204百万円へ減少した。設備投資は継続しているが、支出額の減少が続いている。 - FY2022-Q1設備投資支出減少有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 2,108 △ 956」
有形固定資産の取得による支出は前年同期の2,108百万円から956百万円へ減少した。設備投資は継続しているが、支出額は前年同期を下回った。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループでは、生産設備の合理化、省力化を進め、品質の向上及び省エネルギー化による原価低減のための投資を行いました。なお、当連結会計年度は、鉄鋼事業の製鋼・圧延設備の維持更新投資を中心に総額6,464百万円の設備投資を行いました。」
設備投資を継続し、SSPのシール装置・排ガス分析装置、モールド冷却水自動制御、プロファイルゲージ等の具体的な設備・工程改善を進めた。 - FY2021-Q3設備投資支出減少継続有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 7,925 △ 4,015」
当第３四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出は4,015百万円となり、前年同期の7,925百万円から減少した。設備投資は継続しているが、支出額は前年同期を下回った。 - FY2021-Q2設備投資支出減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、有形固定資産の取得による支出が△3,638百万円（前第２四半期連結累計期間は△6,136百万円）であった」
有形固定資産の取得による支出は前年同期比で減少した。設備投資を継続している一方、投資支出額は前四半期累計期間を下回った。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 2,086 △ 2,108」
当第１四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出は2,108百万円となり、前年同期の2,086百万円から増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 6,256 △ 7,925」
当第３四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出は7,925百万円となり、前年同期の6,256百万円から増加した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 4,084 △ 6,136」
当第２四半期連結累計期間の有形固定資産取得支出は6,136百万円となり、前年同期の4,084百万円から増加した。設備投資の進展が金額面で示されている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出が△2,086百万円（前第１四半期連結累計期間は△1,891百万円）」
有形固定資産の取得による支出が前年同期の1,891百万円から2,086百万円へ増加し、当四半期末の有形固定資産も前年度末から増加した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、2018年末から年始にかけ、老朽化したスクラップ予熱装置を従来のＭＳＰ（Multistage Super Pre-heater）からＳＳＰ（Single Stage Pre-heater）へ更新する工事を実施しております。新設備は順調に稼動しており、今後エネルギーコスト低減に努めてまいります。」
日本の鉄鋼事業で老朽化したスクラップ予熱装置をSSPへ更新し、新設備が順調に稼働している。今後のエネルギーコスト低減も明示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一部の海外連結子会社は、有形固定資産の減価償却方法について、従来、主として定率法を採用しておりましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しております。これにより、従来の方法と比べて、当第２四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が139百万円増加しております。」
設備合理化投資が概ね一段落した海外連結子会社で定額法への変更を継続して適用し、当四半期累計期間の利益への影響額は139百万円と開示された。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当該連結子会社においては、従来より取り組んでおりました設備合理化投資が概ね一段落したことを契機に、より適正な期間損益計算の観点から有形固定資産の減価償却方法について再度検討した結果、設備の長期安定稼働が見込まれることから、使用期間にわたり費用を均等に負担させることが、経済実態を反映する合理的な方法であると判断し、定額法へ変更したものであります。これにより、従来の方法と比べて、当第１四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益が60百万円増加しております。」
一部海外連結子会社で設備合理化投資が概ね一段落し、設備の長期安定稼働を前提とした減価償却方法への変更が行われた。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）では、生産設備の合理化、省力化を進め、品質の向上及び省エネルギー化による原価低減のための投資を行いました。なお、当連結会計年度は、鉄鋼事業の製鋼・圧延設備の維持更新投資を中心に総額5,940百万円の設備投資を行いました。」
同じ設備合理化・省力化の方針を継続し、当年度の設備投資額は5,940百万円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産設備の合理化、省力化を進め、品質の向上及び省エネルギー化による原価低減のための投資を行いました。なお、当連結会計年度は、鉄鋼事業の製鋼・圧延設備の維持更新投資を中心に総額3,636百万円の設備投資を行いました。」
設備更新・合理化を手段とする生産性向上、品質向上、省エネルギー化、原価低減を掲げ、当年度の設備投資実績も記載している。