日本製鉄（5401）・リスク対処
世界的な半導体不足によるケミカル＆マテリアル事業への影響
FY2022-Q2に初出。7回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
世界的半導体不足による業績見通しの不透明化35社が書いているテーマ・逆風35社・追い風0社
日本製鉄がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。31社中21社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている35社のうち14社を表示しています。上の文は35社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「機能材料事業では、AIサーバー・データセンター向け需要の拡大を背景に、機能樹脂や基板材料、半導体材料が好調に推移し、1,150億円（前期は1,000億円）となりました。」
半導体関連リスクについて、従来の半導体・電子材料需要低迷から、AIサーバー・データセンター向け需要拡大により機能材料事業が好調となる状況へ変化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「機能材料・複合材料事業では、半導体サプライチェーンにおける生産回復の兆しは見られるものの、スマートフォン等の最終製品の需要は弱く、半導体関連・電子材料関係の需要低迷が継続し、販売数量は低調に推移しました。」
半導体サプライチェーンに生産回復の兆しがある一方、最終製品需要と半導体・電子材料関連需要の低迷、販売数量の低調推移が続いている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「機能材料・複合材料事業では、半導体・ディスプレイ関連材料の需要低迷が継続し、販売数量が減少しました。」
半導体関連リスクは、従来の世界的な半導体不足による供給制約から、半導体・ディスプレイ関連材料の需要低迷と販売数量減少へ論点が移っている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「日鉄ケミカル＆マテリアル㈱においては、世界的な景気減速による需要減少やサプライチェーン内での在庫調整等の影響により、販売数量が大幅に減少し前年同期比で減益となりました。」
半導体関連を含む景気減速・サプライチェーン上の在庫調整による需要減少が、ケミカル＆マテリアル事業の販売数量減少と減益として実際に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「世界的な原燃料価格の高騰や景気減速に伴う半導体等の在庫調整による需要減少などの影響があり、事業環境は悪化しました」
世界的な半導体不足に関連し、景気減速に伴う半導体等の在庫調整による需要減少がケミカル＆マテリアル事業への実際の影響として現れた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「日鉄ケミカル＆マテリアル㈱においては、原材料価格の高騰、世界的な半導体不足や物流停滞等の影響はありましたが、回復基調が継続し、前年同期に比べて大幅な増収・増益となりました。」
世界的な半導体不足によるケミカル＆マテリアル事業への影響が続いている一方、事業全体は回復基調が継続したと説明している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「さらには世界的な半導体不足による影響等があるものの」
ケミカル＆マテリアル事業について、世界的な半導体不足による影響が事業環境上の実際の要因として初めて明示された。