原材料・エネルギー価格上昇と安定調達
FY2020に初出。15回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-11-12。
日本インシュレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- 2026-11-12再掲決算
「また、通期の連結業績予想につきましては、中東情勢の変化等が我が国の景気を下押しするリスクがあることに加え、建築資材価格が依然として高水準で推移していること等から、予定していた工事案件の遅れや中止等による売上高への影響、原材料価格の上昇等による利益への影響が懸念されます。」
建築資材価格の高止まりと原材料価格の上昇による売上・利益への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「原材料及びエネルギー価格の上昇があった場合や、地政学リスク等により需給のひっ迫により安定的調達が困難となった場合、あるいは、物流業界の労働時間管理強化による製品・商品の運賃の上昇があった場合には、当社グループの製造コストを上昇させ、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・エネルギー価格、需給ひっ迫、物流運賃上昇によるコスト・調達リスクを継続して記載している。 - 2026-05-13悪化決算
「中東情勢の緊張が影響し、資材やエネルギーの価格上昇等により、当社の収益の悪化が懸念されるところであります。」
資材・エネルギー価格上昇による収益悪化懸念を、今後の事業環境として明示した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「また営業利益面では、工事外部原価の上昇、価格転嫁の遅れ等による売上総利益の減少、運送費、人件費の上昇による販管費の増加等から、前年同期比で減少しました。」
原材料・エネルギー等のコスト上昇と価格転嫁の遅れが売上総利益の減少を通じて営業利益に実際に影響した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「原材料及びエネルギー価格の上昇があった場合や、地政学リスク等により需給のひっ迫により安定的調達が困難となった場合、あるいは、物流業界の労働時間管理強化による製品・商品の運賃の上昇があった場合には、当社グループの製造コストを上昇させ、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の価格・調達リスクに加え、地政学的な需給ひっ迫と物流業界の労働時間管理強化による運賃上昇をリスクとして追加した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「なお、原料・燃料費の高騰に対応して昨年より行ってきた価格転嫁は浸透しております。」
原材料・エネルギー価格上昇の影響が続く中、昨年から進めてきた価格転嫁が浸透したと記載され、対応の進展が示された。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「なお、原料・燃料費の高騰に対応して昨年より行ってきた価格転嫁は、徐々に浸透しておりますが、原価の高騰をカバーするには至っていない状況です。」
価格転嫁は徐々に浸透しており、原材料・エネルギー価格上昇への対応は一部進展した。ただし、原価高騰を十分に吸収できず、リスクの実際の影響は残っている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「原材料、エネルギー価格が高騰し製造原価を押し上げている状況に対応すべく、顧客等への製品価格の値上げを実施しましたが、工事部門では資材価格高騰前の契約における値上げ対応が難しかったことや販売部門での価格転嫁の遅れがあったこと等から減益を余儀なくされました。」
原材料・エネルギー価格高騰が製造原価を押し上げ、価格転嫁の遅れを通じて減益として実際の業績に影響した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「原料・燃料費が高騰し製造原価を押し上げている状況を踏まえ、昨年に顧客等への製品価格の値上げを実施し、浸透を図っていますが、これを上回る原料・燃料費の著しい上昇が収益を圧迫している状況であります。」
製品価格の値上げを進めているものの、それを上回る原料・燃料費の上昇が収益を圧迫する状況を継続して記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「今期当初、さらには今夏にも顧客等への製品価格の値上げを実施し、浸透を図っているところではありますが、それを上回る原料・燃料費の著しい上昇が収益を圧迫している状況であります。」
価格値上げを実施しているものの、それを上回る原料・燃料費の著しい上昇が実際に収益を圧迫しており、コスト上昇影響が深刻化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、工事部門ではプラント関連で大型の建設工事の需要が一巡したことに加え、販売部門では、需要がコロナ禍前の水準にまで回復するには至らない状況で推移しております。現状、販売需要は回復しつつありますものの、原料・燃料の高騰等企業物価上昇による影響が生じております。」
原料・燃料の高騰や企業物価上昇の影響が、販売需要および業績に実際に生じていると記載された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「なお2023年3月期については、感染症予防対策が緩和され、経済社会活動が正常化に向かう一方で、ウクライナ情勢等に伴う原油価格や原材料価格の上昇、物流の停滞等による下振れリスクに十分注意が必要です。」
従来の原材料・エネルギー価格リスクに加え、ウクライナ情勢に伴う価格上昇や物流停滞が翌期の下振れ要因として明示された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、コロナ感染症の影響によりサプライチェーンが混乱する等供給面での制約が継続することに加え、燃料や原材料の価格上昇による景気の下振れリスクに留意しなければならない状況にあります。」
サプライチェーンの混乱・供給制約に加え、燃料・原材料価格の上昇が景気および外部原価を押し上げる状況が記載された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、当社グループの調達する多くの原材料において高い純度を求めていること等により仕入先は限定されることが多く、これに伴い調達先の確保が困難となるリスクがあります。」
原材料・エネルギー価格上昇リスクに加え、高純度要求による仕入先限定と調達先確保困難のリスクを具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「原材料及びエネルギー価格の上昇があった場合や、これらの安定的調達が困難となった場合、当社グループの製造コストを上昇させ、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
石灰石、珪石、天然ガス等の価格・調達リスクを挙げている。