上期予想はプラント受注で上方修正されたが、通期予想は据え置き

9月に公表された上期予想の修正では、売上高が旧予想の58億1,100万円から61億5,400万円へ、3億4,300万円、率にして約5.9％引き上げられた。営業利益は2億8,100万円から3億8,400万円へ1億300万円、約36.7％の増額、純利益は1億7,300万円から2億3,000万円へ5,700万円、約32.9％の増額となっている。利益の増額率が売上高を大きく上回っているため、追加受注が単なる売上計上の増加ではなく、一定の利益を伴っているかが重要になる。

修正理由として示されたのは、主にプラント事業分野における期中工事案件の受注と、前期から継続する工事での追加受注である。ただし、第1四半期のプラント関連売上高は20億5,870万円で前年同期比7.5％減、セグメント利益は3億2,794万7,000円で同12.2％減だった。したがって、上期予想の上方修正は第1四半期の実績が好調だったというより、第2四半期にかけて受注案件の進捗や追加工事の売上計上が進むことを前提にした改善とみるべきである。

通期予想は売上高130億5,000万円、営業利益11億2,500万円、純利益7億3,400万円で据え置かれている。修正後の上期営業利益3億8,400万円は通期計画の約34.1％にとどまり、上期売上高61億5,400万円も通期計画の約47.2％である。上期の上振れ分が通期計画に反映されていないため、決算では、上方修正分が通期の余力として残るのか、それとも下期の受注・原価・販管費の不確実性を吸収するだけなのかを見極める必要がある。

次回決算では、プラント関連の追加受注について、受注金額、売上計上時期、案件別または工事別の利益率を確認したい。上期営業利益が3億8,400万円前後に着地しても、それだけでは通期上方修正の根拠にはならず、通期営業利益11億2,500万円に対する会社の見方が維持されるか、あるいは上期の改善を踏まえて通期予想を引き上げるかが、業績の確度を判断するポイントとなる。