日本インシュレーション（5368）・施策再掲
マテリアリティ特定とサステナビリティ経営の推進
FY2021に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
6記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
マテリアリティKPIによるサステナビリティ目標管理151社が書いているテーマ・逆風0社・追い風153社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている151社のうち14社を表示しています。上の文は151社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社は、「サステナビリティ経営の推進」を基本テーマに据えて、2024年度から2026年度を期間とする中期経営計画を2024年６月に策定しました。」
サステナビリティ経営を中期経営計画の基本テーマとし、サステナビリティ基本方針を上位方針として運用することを継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「チャレンジ戦略枠制度の創設を行いました。」
サステナビリティ基本方針と中期経営計画の下で、チャレンジ戦略枠の制度を創設し、新事業創造や社員の自発的な学びを支援する枠組みを実装した。 - FY2024前進有価証券報告書
「サステナビリティ基本方針は、今後、当社ウェブサイトに掲載して広く周知に努めてまいります。」
延期されていたサステナビリティ基本方針を2024年6月20日付で策定し、関連方針を束ねる上位方針として位置付けた。 - FY2023後退有価証券報告書
「その前提となるマテリアリティの特定及びサステナビリティ基本方針の制定については、2024年６月に開示する予定であります。（昨年のコーポレートガバナンス報告書において、2023年１月を開示予定としておりましたが、サステナビリティを含む各分野への中期的な投資計画案策定等に時間を要しており、このため当初予定よりも開示時期を延期いたしました）」
マテリアリティ特定・サステナビリティ基本方針の開示時期を、当初予定の2023年1月から2024年6月へ延期した。 - FY2022前進有価証券報告書
「サステナビリティ経営を経営戦略へ統合し、マテリアリティ(重点領域)を特定し、将来あるべき姿(目標)とマイルストーン(中間目標)を設定します。」
サステナビリティ経営を経営戦略へ統合し、重点領域・目標・中間目標を設定する段階へ方針を具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「マテリアリティ（重要課題）を特定し、将来あるべき目標とマイルストーン（中間目標）を設定し、サステナビリティ経営を推進してまいります。」
マテリアリティの特定、目標・中間目標の設定を通じてサステナビリティ経営を進める方針を初めて独立した課題として記載した。