第三の事業分野に向けた研究開発体制
FY2020に初出。19回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における主な研究開発活動は、①既存の製品の改良、②けい酸カルシウムにこだわらない材料・工法の技術開発、③新規用途の開発、④第三の事業分野の開発に向けた研究開発等であります。」
既存製品改良、非けい酸カルシウム材料・工法、新規用途、第三の事業分野および環境対応新規事業の研究開発を継続している。研究開発費は294,383千円となった。 - 2026-05-13前進経営計画
「産学協同研究のテーマをチャレンジ戦略枠を活⽤して拡⼤(2026年2月 1件採択)」
研究開発について、チャレンジ戦略枠を活用した産学協同研究の拡大を具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループの研究開発費は144,585であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとし、中間期の研究開発費144,585千円を記載した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究成果は次の通りであります。」
研究開発費は202,648千円に増加し、新規耐火ライセンス、木質系・物流施設向け工法、非けい酸カルシウム建材、環境対応の廃棄物有効利用事業などを具体的に進めた。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当中間連結累計期間の研究開発費90,609千円を記載した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における主な研究開発活動は、①既存の製品の改良、②けい酸カルシウムにこだわらない材料・工法の技術の開発、③新規用途の開発、④第三の事業分野の開発に向けた研究開発等であります。」
既存製品改良、非けい酸カルシウム材料・工法、新規用途、第三の事業分野に加え、廃棄物有効利用の環境対応新規事業研究を進め、研究開発費154,570千円を計上した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は110,400千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費110,400千円を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、①既存の製品の改良、②けい酸カルシウムにこだわらない材料・工法の技術の開発、③新規用途の開発、④建築、プラント分野に次ぐ、第三の事業分野の開発に向けた研究開発等であります。」
既存製品改良、非けい酸カルシウム材料・工法、新規用途、第三の事業分野の研究開発を実施し、研究開発費142,333千円を計上した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は110,181千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は70,272千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計期間の研究開発費70,272千円を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は34,688千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期の研究開発費34,688千円を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動は、①けい酸カルシウム製造技術の進化、②けい酸カルシウムの特性を活かした新規用途の開発、③けい酸カルシウムにこだわらない、低コスト素材の技術の開発等であります。」
製造技術、新規用途、低コスト素材に関する研究開発を実施し、研究開発費137,114千円を計上した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は99,003千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は62,722千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第1四半期の研究開発費27,359千円を記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「研究開発体制は、技術本部を中心に、４つの部門(建築事業部、プラント事業部、生産事業部、技術本部)の連携により行っています。」
研究開発体制の記載が、従来の商品技術研究所を中心とする５部門連携から、技術本部を中心とする４部門連携へ変更された。研究開発費は148,074千円で、低コスト素材や環境対応新規事業等にも取り組んでいる。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は106,802千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期累計期間の研究開発費を記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費は70,576千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期累計期間の研究開発費を記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「研究開発体制は、商品技術研究所を中心に、５つの部門(建築事業部、プラント事業部、生産事業部、商品技術研究所、生産技術研究所)の連携により行っています。」
５部門の連携体制と、研究開発費172,150千円を記載している。