原材料価格の変動と価格改定遅れ
FY2016に初出。33回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
ヨータイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「中東をはじめとする国際情勢の緊迫化を背景とした資源・原材料価格の高騰」
資源・原材料価格の高騰を、地政学的要因や世界経済の不透明感とともに継続して記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「為替変動や物価高が懸念材料となり、先行き不透明な状況のまま推移しております。」「ウクライナ情勢や中東情勢をはじめとする地政学リスクに伴う資源・原材料価格の高止まり」
為替変動、物価高、地政学リスクに伴う資源・原材料価格の高止まりを、原材料価格および事業環境に関する懸念要因として継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上原価は原燃料価格が上昇したこと等により、229億42百万円となりました。」
原燃料価格の上昇が売上原価の増加要因となり、耐火物等事業のセグメント利益減少にもつながったと会社が説明している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は円安による原燃料価格の上昇や設備投資に伴う減価償却費の増加等により、34億29百万円となり、前年同四半期に比べ２億70百万円の減少となりました。」
原燃料価格の上昇が、耐火物等事業のセグメント利益２億70百万円減少という実績に現れたと会社が説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「高水準で推移する資源価格や原材料価格」
資源価格・原材料価格が高水準で推移する懸念を継続して記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「増益となった要因は、原燃料価格の上昇等があったものの、販売価格への転嫁及び設備投資などによる原価低減が主な要因であります。」
原燃料価格の上昇が実際の経営環境として継続し、販売価格への転嫁や設備投資による原価低減と併せて業績分析に記載されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「製造業におきましては、国際社会の混乱による原材料価格・エネルギー費の高騰など依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格の高騰が実際の経営環境として継続していると記載している。エネルギー費の高騰も同時に明示されている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「耐火物等事業につきましては、鉄鋼向けの需要が堅調に推移したこと等により、当第２四半期連結累計期間の売上高は111億12百万円となり、前年同四半期に比べ９億59百万円の増収、セグメント利益は原燃料価格の上昇及び円安の影響により25億９百万円となり、前年同四半期に比べ１億55百万円の減少となりました。」
原燃料価格の上昇と円安の影響が耐火物等事業のセグメント利益１億55百万円の減少として実績に現れたと会社が説明している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「製造業におきましては、原材料価格・輸送費などの高騰、円安の進行、サプライチェーンの混乱など先行き不透明な状況で推移しました。」
原材料価格・輸送費の高騰が実際の経営環境として継続していると記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「製造業におきましては、原材料価格・輸送費の高騰、円安、サプライチェーンの混乱が顕在化しており、先行き不透明な状況で推移しています。」
原材料価格・輸送費の高騰が実際に顕在化したと記載している。業績面では原燃料価格の上昇があった一方、生産量・出荷量の増加による原価低減が増益要因となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「製造業におきましては、原材料価格、輸送費などの高騰が顕在化しており、先行き不透明な状況で推移しました。」
原材料価格および輸送費の高騰が実際に顕在化したと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「耐火物業界におきましては、業績に与える影響が大きい粗鋼生産量、中国からの原料価格動向などが不透明な状況となっております。」
粗鋼生産量および中国からの原料価格動向を、業績に大きな影響を与える不透明要因として継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「耐火物業界におきましては、業績に与える影響が大きい、粗鋼生産量、中国からの原料価格動向などが不透明な状況となっております。」
粗鋼生産量および中国からの原料価格動向を、業績に大きな影響を与える不透明要因として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「原材料の価格は、中国を中心に原材料生産地域の経済状況、通貨価値の変動等により、大きく変動する可能性があり、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
中国を中心とする原材料価格の変動と業績影響リスクを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「耐火物業界におきましては粗鋼生産量、中国からの原材料価格動向など業績に与える影響が大きいものが不透明な状況となっております。」
粗鋼生産量および中国からの原材料価格動向を、業績に大きな影響を与える不透明要因として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「耐火物業界におきましては、主要得意先である鉄鋼業界の業績不振、中国原料市況の価格変動リスクなど厳しい経営環境が続くことが予想されます。」
鉄鋼業界の業績不振と中国原料市況の価格変動リスクを、耐火物業界の厳しい経営環境の要因として継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「耐火物業界におきましては、販売先である鉄鋼業界の業績不振の拡大、中国原材料価格の高止まりなど厳しい経営環境が続くことが予想されます。」
鉄鋼業界の業績不振拡大と中国原材料価格の高止まりを、原材料・事業環境に関する懸念要因として継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「減益となった要因は、主要得意先である鉄鋼業界の落ち込み、原材料購入価格の高止まりに加え、生産量の減少による生産効率の低下等が主な要因であります。」
原材料購入価格の高止まりが売上原価の上昇要因となり、通期の減益に影響したと会社が説明している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「耐火物等事業につきましては、鉄鋼メーカー向けの需要が減少したこと等により、当第３四半期連結累計期間の売上高は170億25百万円となり、前年同四半期に比べ５億99百万円の減収、セグメント利益は原料価格の高騰や減価償却費の増加に伴う原価上昇等により37億５百万円となり、前年同四半期に比べ６億72百万円の減少となりました。」
原料価格の高騰を背景とする原価上昇が、耐火物等事業のセグメント利益減少として実績に現れたと会社が説明している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「耐火物等事業につきましては、ガラス関係の需要が旺盛だったこと等により、当第２四半期連結累計期間の売上高は117億１百万円となり、前年同四半期に比べ２億39百万円の増収、セグメント利益は原料価格の高騰や減価償却費の増加に伴う原価上昇等により、25億54百万円となり、前年同四半期に比べ３億34百万円の減少となりました。」
原料価格の高騰を背景とする原価上昇が、耐火物等事業のセグメント利益減少という実績に現れたと会社が説明している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は原料価格の高騰を背景とした原価上昇等により、13億６百万円となり、前年同四半期に比べ１億46百万円の減少となりました。」
原料価格の高騰とそれを背景とした原価上昇が、耐火物等事業のセグメント利益減少という実績に現れたと会社が説明している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原材料の価格は、原料生産地域の経済状況、通貨価値の変動等により、大きく変動する可能性があります。」
原材料価格変動と、価格改定の遅れ・不足による業績影響リスクを継続している。経営成績分析では中国の環境規制を起点とする原材料価格高騰にも言及している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一方、日本経済は、堅調な企業収益や内外需の持ち直しが下支えとなるものの、原材料価格の高騰や人手不足による人件費の上昇、通商問題など予断を許さない状況となっています。」
原材料価格の高騰を経営環境上の懸念要因として継続して記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「耐火物業界におきましては、中国の環境対策を起点とする原料調達不安が継続しており、厳しい経営環境になることが予想されます。」
中国の環境対策を起点とする原料調達不安を、原材料関連の厳しい経営環境要因として継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「中国の環境規制を起点とした原材料等の価格高騰があるものの、」
中国の環境規制を起点とする原材料価格高騰を、当年度の実績分析における経営環境上の要因として継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、耐火物業界におきましては、中国の環境規制を起点とする原料調達不安、価格高騰があり、厳しい経営環境になることが予想されます。」
中国の環境規制を起点とする原料調達不安と価格高騰を、原材料関連の下振れ要因として継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「他方、耐火物業界におきましては、中国の環境規制を起点とする原料調達不安、価格高騰があり、今後は厳しい経営環境になることが予想されます。」
中国の環境規制を起点とする原料調達不安と価格高騰を、前四半期に続く原材料関連の下振れ要因として記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「しかし、耐火物業界におきましては、中国の環境対策を起点とする原料調達不安や価格高騰等があり、厳しい経営環境になることが予想されます。」
原材料価格の変動リスクについて、中国の環境対策を起点とする原料調達不安と価格高騰という具体的な下振れ要因が示され、リスク認識が強まっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原材料の価格は、原料生産地域の経済状況、通貨価値の変動等により、大きく変動する可能性があります。」
原材料価格変動と、価格改定の遅れ・不足による業績影響リスクを従来どおり記載している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「我々の耐火物業界におきましても、資源高、為替変動の下振れリスクが予想され、」
原材料価格の変動リスクについて、従来の価格変動一般から、資源高という上昇方向の下振れリスクを具体的に示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料の価格は、原料生産地域の経済状況、通貨価値の変動等により、大きく変動する可能性があります。」
原材料価格上昇時に販売価格改定が遅れ、または十分に改定できない場合の影響をリスクとしている。