売上高経常利益率を重視した高収益企業化
FY2017に初出。19回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
ヨータイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。29社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- 2026-08-07再掲決算
「当社グループは、高い収益力を維持するために、」
高い収益力を維持する目標を再確認している。 - FY2026収益指標の更新有価証券報告書
「これにより、売上高経常利益率は前期の12.4％から12.7％となりました。」
売上高経常利益率を重要指標とする方針を継続し、同指標は12.4％から12.7％へ上昇した。一方、自己資本利益率（ROE）は前年度の8.0％から7.3％へ低下した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、高い収益性を維持するために、お客様のニーズをとらえた新製品の開発、技術サービス員の増員、営業拠点の拡充による積極的な営業展開、設備の合理化による低コスト・安定供給体制の強化、安全第一をモットーにした健康経営の推進、GHG排出量削減に向けた取り組みを継続して行ってまいりました。」
高い収益性を維持する目標と、新製品、営業体制、設備合理化、健康経営、GHG排出量削減による手段を継続している。 - FY2025後退有価証券報告書
「これにより、売上高経常利益率は前期の12.7％から12.4％となりました。」
売上高経常利益率とROEを重要指標とする方針は継続しているが、売上高経常利益率は12.7％から12.4％へ、ROEは12.2％から8.0％へ低下した。 - FY2024後退有価証券報告書
「これにより、売上高経常利益率は前期の14.7％から12.7％となりました。」
売上高経常利益率とROEを重要指標とする高収益企業化の方針は継続しているが、売上高経常利益率は前年度の14.7％から12.7％へ低下した。ROEは12.2％となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、高い収益性を維持するために、お客様のニーズをとらえた新製品の開発及び国内外への積極的な営業展開、安全第一をモットーにした健康経営の推進、GHG排出量削減への取り組みを実施しつつ、一層の生産効率化等に鋭意取り組んでまいりました。」
高い収益性の維持を目標とし、新製品開発、営業展開、健康経営、GHG排出量削減、生産効率化を手段として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、高い収益性を維持するために、お客様のニーズをとらえた新製品の開発及び国内外への積極的な営業展開、健康経営の推進による社員のパフォーマンス向上、CO2排出量削減への取り組みを実施しつつ、一層の生産効率化等に鋭意取り組んでまいりました。」
高い収益性を維持する目標と、新製品開発、営業展開、健康経営、CO2排出量削減、生産効率化による手段を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「売上高経常利益率（経常利益÷売上高）及び自己資本利益率（ＲＯＥ）を重要な指標として、収益力の強化、企業価値の向上に一層努めてまいります。」「これにより、売上高経常利益率は前期の15.9％から14.7％となりました。」
重要指標が売上高経常利益率に加えてROEへ明示的に広がった一方、売上高経常利益率は前年度の15.9％から14.7％へ低下した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、高い収益性を維持するために、お客様のニーズをとらえた新製品の開発及びＷＥＢ会議を利用しての国内外への積極的な営業展開、安全第一をモットーにした健康経営の推進、CO₂排出量削減への取り組みを実施しつつ、一層の生産効率化等に鋭意取り組んでまいりました。」
高い収益性を維持する目標と、新製品開発、営業展開、健康経営、CO₂排出量削減、生産効率化による手段を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、高い収益性を維持するために、お客様のニーズをとらえた新製品の開発及びＷＥＢ会議を利用しての国内外への積極的な営業展開、安全第一をモットーにした健康経営の推進、CO₂排出削減への取り組みを実施しつつ、一層の生産効率化等に鋭意取り組んでまいりました。」
高い収益性を維持する目標と、新製品開発、営業展開、健康経営、CO₂排出削減、生産効率化による手段を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、高い収益性を維持するために、お客様のニーズをとらえた新製品の開発及びＷＥＢ会議を利用しての国内外への積極的な営業展開、安全第一をモットーにした健康経営の推進、CO₂排出削減への取り組みを実施しつつ、一層の生産効率化等に鋭意取り組んでまいりました。」
高い収益性を維持する目標と、新製品開発、営業展開、健康経営、CO₂排出削減、生産効率化による手段を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「これにより、売上高経常利益率は前期の12.8％から15.9％となりました。」
売上高経常利益率を重要指標とする高収益企業化の方針を継続し、同指標は前年度の12.8％から15.9％へ上昇した。 - FY2021後退有価証券報告書
「これにより、売上高経常利益率は前期の15.5％から12.8％となりました。」
売上高経常利益率を重要指標とする高収益企業化の方針は継続しているが、同指標は前年度の15.5％から12.8％へ低下した。 - FY2020後退有価証券報告書
「これにより、売上高経常利益率は前期の18.7％から15.5％となりました。」
売上高経常利益率を重要指標とする高収益企業化の方針は継続しているが、同指標は前年度の18.7％から15.5％へ低下した。 - FY2019前進有価証券報告書
「これにより、売上高経常利益率は前期の15.1％から18.7％となりました。」
売上高経常利益率を重要指標とする高収益企業化の方針を継続し、同指標は前期の15.1％から18.7％へ上昇した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、経済のグローバル化の潮流に対応した的確な投資を行っていくことにより、高収益企業となることを目指しております。継続的な成長を実現するため、売上高経常利益率を重要な指標として収益力の強化、開発を含めた製販一体となった体制づくりを一層進めてまいります。」
高収益企業化と売上高経常利益率を重視した収益力強化、製販一体の体制づくりを継続している。具体的な数値目標は記載していない。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、経済のグローバル化の潮流に対応した的確な投資を行っていくことにより、高収益企業となることを目指しております。継続的な成長を実現するため、売上高経常利益率を重要な指標として収益力の強化、開発を含めた製販一体となった体制づくりを一層進めてまいります。」
高収益企業化を目標とし、売上高経常利益率を重要指標として収益力を強化する方針を初めて明示している。具体的な数値目標は記載していない。