エネルギー費高騰による製造業の先行き不透明
FY2023-Q3に初出。8回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載はFY2026。
ヨータイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。166社中120社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに55社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「燃料費の上昇は直接費である製造コストの上昇に直結しますが、このうち再生可能エネルギーの固定価格買取制度に基づく、再生可能エネルギー賦課金は今後の再生可能エネルギーの普及の進展に伴い、さらに増加し、製造コストが上昇することが懸念されます。」
エネルギー費上昇リスクについて、燃料費・再生可能エネルギー賦課金の増加が製造コスト上昇に直結する移行リスクとして、気候関連シナリオ分析の重要項目に具体化されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「世界経済は、米国の通商政策、中国経済の減速に加え、中東をはじめとする国際情勢の緊迫化、為替変動やエネルギー・物流コストの上昇などを背景に不透明な状況が続くことが予想されます。」
エネルギー・物流コストの上昇を、地政学リスク、為替変動、中国経済の減速とともに世界経済の不透明要因として継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「今後の経済見通しにつきましては、国内経済が緩やかな回復傾向にある中で、ウクライナ情勢や中東情勢における地政学リスクの高まり、為替変動、エネルギー・物流コストの高騰、さらには中国経済の減速をはじめとし、世界経済は不透明な状況が続くことが予想されます。」
エネルギー・物流コストの高騰を、地政学リスク、為替変動、中国経済の減速とともに、世界経済の不透明要因として継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は円安による原燃料価格の上昇や設備投資に伴う減価償却費の増加等により、34億29百万円となり、前年同四半期に比べ２億70百万円の減少となりました。」
円安による原燃料価格上昇が耐火物等事業の利益減少要因として通期実績に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は円安による原燃料価格の上昇や設備投資に伴う減価償却費の増加等により、34億29百万円となり、前年同四半期に比べ２億70百万円の減少となりました。」
原燃料価格の上昇が耐火物等事業の利益減少要因として実績に現れており、エネルギー・原燃料費高騰の影響が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化に伴う資源・エネルギー価格の高騰等、先行きは引き続き、不透明な状況にあります。」
ウクライナ情勢の長期化に伴う資源・エネルギー価格の高騰を、製造業・事業環境の不透明要因として継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「売上原価は原燃料価格が上昇したこと等により、218億24百万円となりました。」
原燃料価格の上昇が実際の売上原価の増加要因として記載され、エネルギー・原燃料費高騰のリスクが業績に現れている。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「製造業におきましては、国際社会の混乱による原材料価格・エネルギー費の高騰など依然として先行き不透明な状況が続いております。」
エネルギー費の高騰を、製造業の先行きを不透明にする要因として初めて独立して明示している。