耐火物・プラント・建材舗装・不動産の4事業構成
FY2016に初出。26回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-05-15。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-05-15再定義決算説明資料
「耐火物→耐火物セラミックス事業への脱皮」
従来の耐火物事業から耐火物セラミックス事業への転換を、現中期経営計画の中核的な方向性として明示した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間より、従来「耐火物」としていた報告セグメントの名称を「耐火物セラミックス」に変更しております。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
従来の4報告セグメントのうち「耐火物」の名称を「耐火物セラミックス」へ変更した。会社は名称変更のみで、セグメント情報への影響はないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
耐火物、プラント、建材及び舗装用材、不動産賃貸を中心とする事業構成と主要関係会社に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
耐火物、プラント、建材及び舗装用材、不動産賃貸を中心とする事業構成と主要関係会社に重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。主要な関係会社における異動は、以下のとおりであります。」
4つの報告セグメントを中心とする事業内容に重要な変更はないと説明している。一方、連結子会社3社は2022年4月1日付で吸収合併された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは当社の各工場及び連結子会社を基礎とした製品別セグメントから構成されており、「耐火物事業」、「プラント事業」、「建材及び舗装用材事業」及び「不動産賃貸事業」の四つを報告セグメントとしております。」
岩佐機械工業の連結加入後も、報告セグメントは耐火物、プラント、建材・舗装用材、不動産賃貸の4区分を継続している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社は、当第３四半期連結会計期間において、岩佐機械工業株式会社の全株式を取得し、連結の範囲に含めております。これにより、岩佐機械工業株式会社が当社グループに加わり、当社の関係会社は子会社が１社増加しております。」
従来の耐火物、プラント、建材及び舗装用材、不動産賃貸を中心とする事業構成に、岩佐機械工業が子会社として加わった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
当四半期中の事業内容および主要関係会社に重要な変更はないと説明している。なお、岩佐機械工業の子会社化は当四半期末後の後発事象として開示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
耐火物、プラント、建材及び舗装用材、不動産賃貸を中心とする事業構成と主要関係会社に重要な変更はない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは当社の各工場及び連結子会社を基礎とした製品別セグメントから構成されており、「耐火物事業」、「プラント事業」、「建材及び舗装用材事業」及び「不動産賃貸事業」の四つを報告セグメントとしております。」
耐火物、プラント、建材・舗装用材、不動産賃貸の4報告セグメントを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
耐火物、プラント、建材及び舗装用材、不動産賃貸を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
耐火物、プラント、建材及び舗装用材、不動産賃貸を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないと説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは当社の各工場及び連結子会社を基礎とした製品別セグメントから構成されており、「耐火物事業」、「プラント事業」、「建材及び舗装用材事業」及び「不動産賃貸事業」の四つを報告セグメントとしております。」
耐火物、プラント、建材・舗装用材、不動産賃貸の4報告セグメントを継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
耐火物、プラント、建材及び舗装用材、不動産賃貸を中心とする事業構成について、重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社について重要な変更がないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
耐火物、プラント、建材及び舗装用材、不動産賃貸を中心とする事業構成について、重要な変更がないと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容について重要な変更がないとの説明を継続している。美州興産の完全子会社化は実施されたが、報告セグメントを中心とする事業構成の説明自体に変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
耐火物、プラント、建材及び舗装用材、不動産賃貸を中心とする事業構成および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
4事業を中心とする事業内容および主要関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは当社の各工場及び連結子会社を基礎とした製品別セグメントから構成されており、「耐火物事業」、「プラント事業」、「建材及び舗装用材事業」及び「不動産賃貸事業」の４つを報告セグメントとしております。」
耐火物、プラント、建材・舗装用材、不動産賃貸の4報告セグメントを継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。」
事業内容および主要な関係会社に重要な変更がないことを確認しており、4事業を中心とする事業構成が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは当社の各工場及び連結子会社を基礎とした製品別セグメントから構成されており、「耐火物事業」、「プラント事業」、「建材及び舗装用材事業」及び「不動産賃貸事業」の４つを報告セグメントとしております。」
4つの報告セグメントに重要な変更はなく、年度の事業構成として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）において営まれている事業の内容について、重要な変更はありません。」
当社グループの事業構成について重要な変更がないことを確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「不動産事業は、本社ビルの一部を始めとする社有不動産の賃貸が主なもので、安定した収益を確保しました。」
4事業構成のうち不動産賃貸事業について、社有不動産の賃貸を主な内容とし、売上高115百万円、セグメント利益68百万円の安定収益を確保したと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは当社の各工場及び連結子会社を基礎とした製品別セグメントから構成されており、「耐火物事業」、「プラント事業」、「建材及び舗装用材事業」及び「不動産賃貸事業」の４つを報告セグメントとしております。」
耐火物事業を基礎に、工業炉・自動化設備、建築材料・道路舗装材、不動産賃貸を展開している。