競争激化による販売価格・利益率低下
FY2016に初出。13回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
美濃窯業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中36社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに107社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、継続的なイノベーション、コスト管理、差別化戦略、及び市場調査の強化などの対策を講じることで、競争環境に適応し、企業の競争力を維持・向上させておりますが、当社製品を上回る性能の新製品が競合企業により開発・上市されたり、競合により販売価格の低下や利益率の低下が生じた場合、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化による販売価格・利益率低下のリスクと、イノベーション、コスト管理、差別化、市場調査による対応を継続している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「国内のセメント生産量が中長期的に減少傾向にある中、セラミックス分野の新規取引先の開拓に積極的に取り組んだ成果もあり売上高は前年同中間期を上回りましたが、人件費や購入資材価格の上昇に加えて、主力商品の耐火物の価格競争の影響により利益は前年同中間期を下回りました。」
主力商品の耐火物における価格競争が、人件費・購入資材価格の上昇とともに利益低下要因として実際に表れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「原燃料価格の高騰、価格競争の激化の影響により、売上高、利益ともに前年同四半期を下回る結果となりました。」
価格競争の激化が耐火物事業の売上高・利益の前年同期割れの要因として実際に表れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業利益は原燃料価格の高騰と価格競争の激化などにより864百万円（前年同期比25.3％減）となりました。」
価格競争の激化が耐火物事業を中心とする利益減少要因として実際に表れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況の下、セメント業界向けを中心とする耐火物事業については、セメントの国内生産量が２か月連続で減少する中、新規顧客開拓の効果もあり売上高は前年同四半期を上回りましたが、利益面では原燃料価格の高騰と価格競争の激化により、前年同四半期を大幅に下回る結果となりました。」
価格競争の激化が耐火物事業の利益を前年同期比で大幅に減少させる要因として実際に表れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「新規顧客の開拓及び各種コストダウンに取り組んだものの、価格競争の激化の影響により売上高、利益ともに前年同四半期を下回る結果となりました。」
価格競争の激化が耐火物事業の売上高・利益の前年同期割れの要因として実際に表れた。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「このような状況の下、セメント業界向けを中心とする耐火物事業については、セメントの国内生産量が２年連続でマイナスになる中、新規顧客の開拓及び生産性改善等の各種コスト削減に積極的に取り組んだものの、価格競争の激化、設備投資に伴う減価償却費負担の影響もあり売上高、利益ともに減少しました。」
価格競争の激化が耐火物事業の減収・減益要因として年度業績に実際に表れた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社製品を上回る性能の新製品が競合企業により開発・上市されたり、競合により販売価格の低下や利益率の低下が生じた場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競合による新製品投入、販売価格低下、利益率低下のリスクを引き続き記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、利益面では工事作業員の不足及び資材コストの上昇に加え、受注競争の激化もあり、前年同四半期を下回る結果となりました。」
受注競争の激化が、建材及び舗装用材事業の利益低下要因として当第3四半期にも実際に表れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、利益面では工事作業員の不足及び資材コストの上昇に加え、受注競争の激化もあり、前年同四半期を下回る結果となりました。」
受注競争の激化が、建材及び舗装用材事業の利益低下要因として当四半期業績に実際に表れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「同業他社との競合による販売価格低下・利益率低下、環境規制の強化、社員の高齢化及び定年に伴う技術・ノウハウの伝承などが当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
競争激化による販売価格・利益率低下の可能性を引き続きリスクとして記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「建材及び舗装用材事業については、工事作業員の不足や受注競争の激化に加え、予想以上に公共工事の着工が遅延したこともあり、売上高、利益ともに減少いたしました。」
受注競争の激化が建材及び舗装用材事業の減収減益要因として年度業績に実際に表れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「同業他社との競合による販売価格低下・利益率低下」
建材・舗装用材事業では受注競争の激化が実際の減収減益要因として説明されている。