日本坩堝（5355）・施策前進
人財育成・エンゲージメント・心理的安全性による組織活性化
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」は2026-06-03。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人的資本育成と従業員エンゲージメント向上64社が書いているテーマ・逆風0社・追い風64社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている64社のうち14社を表示しています。上の文は64社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「中期経営計画2027からは、ストレスチェック総合リスク値を新たな指標として引き続き取り組むこととしております。」
人的資本施策について、エンゲージメント・サーベイからストレスチェック総合リスク値へKPIを移行し、2026年度目標91、2025年度実績92を開示した。有給休暇取得率75％目標などの指標も設定している。 - 2026-06-03前進株主総会
「中期経営計画2027からは、ストレスチェック総合リスク値を新たな指標として引き続き取り組むこととしております。」
人財・組織活性化について、エンゲージメント・サーベイからストレスチェック総合リスク値へ新たな指標を設定し、1 on 1、研修、採用・育成施策を継続・拡充している。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、エンゲージメント・サーベイを効果的に活用し、組織マネジメントのレベルアップ等を通じて、より働き甲斐があり心理的安全性が十分に確保された組織風土・企業文化への変革を進めてまいります。」
組織活性化戦略として、新規事業創出力・先見的対応力の強化、基礎研究・革新的技術開発を担う人財育成、グループ会社間の相乗効果、エンゲージメント・サーベイ、心理的安全性を明示した。