電子部品市場の循環性と在庫過多リスク
FY2017に初出。11回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。39社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「市場の動向、電子部品メーカーの需要予測の変化などを要因として保有する棚卸資産が過剰となった場合には、滞留在庫の対象とすべき棚卸資産が増加する可能性があり、棚卸資産の評価に影響する可能性があります。」
市場動向や需要予測の変化による過剰・滞留在庫と棚卸資産評価への影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2025棚卸資産の簿価切下額が減少有価証券報告書
「通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、売上原価33百万円であります。」
棚卸資産の過剰・滞留リスクを引き続き記載する一方、収益性低下による簿価切下額は前期の211百万円から33百万円に減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「そのため、市場の動向、電子部品メーカーの需要予測の変化などを要因として保有する棚卸資産が過剰となった場合には、滞留在庫の対象とすべき棚卸資産が増加する可能性があり、棚卸資産の評価に影響する可能性があります。 通常の販売目的で保有する棚卸資産の収益性の低下による簿価切下額は、売上原価211百万円であります。」
市場動向や需要予測の変化による滞留在庫リスクを継続して記載し、棚卸資産の収益性低下による簿価切下額は前期の23百万円から211百万円に増加した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「市場の動向、電子部品メーカーの需要予測の変化などを要因として保有する棚卸資産が過剰となった場合には、滞留在庫の対象とすべき棚卸資産が増加する可能性があり、棚卸資産の評価に影響する可能性があります。」
市場動向や需要予測の変化による過剰在庫・滞留在庫と棚卸資産評価への影響を引き続き記載している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当四半期では３年間の構造計画も終了し、高収益商品への変更に伴う負の資産もなくなり、」
高収益商品への変更に伴う負の資産がなくなったと記載し、在庫・資産整理を通じて循環性や在庫過多に関するリスクへの対処が進んだことを示している。 - FY2021対処有価証券報告書
「歩留まり改善やリードタイムの短縮による在庫削減活動に力を入れるなど、収益性の向上に向けた体質強化に取り組みました。」
在庫過多リスクに対し、歩留まり改善、リードタイム短縮、在庫削減を実施したと説明している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「結果、2018年12月に承継した事業から引き継いだたな卸資産の一部183百万円の廃棄処分と一部設備廃棄を行いました。」
承継事業から引き継いだ在庫について、厳格な査定を経て183百万円の廃棄処分が実際に発生した。 - FY2020対処有価証券報告書
「100年に一度の変革期にやるべきこと、事業の見直しや生産効率向上、歩留まり改善などに取り組み、とくに在庫の削減は大きな結果を出すことができました。」
電子部品市場の在庫過多リスクに対し、事業見直し、生産効率・歩留まり改善、特に在庫削減で大きな結果が出たと説明している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「汎用製品については消費減速や半導体市場の低迷により、在庫調整の長期化、設備投資の抑制が続きましたが、」
半導体市場の低迷を背景に、在庫調整の長期化が実際に発生したと記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「セットメーカーによる需要の見通しが過大である場合、電子部品市場に在庫の供給過多が起こり、電子部品が飽和状態に陥るリスクがあります。」
電子部品市場の循環性と需要予測過大による在庫過多リスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「セットメーカーによる需要の見通しが過大である場合、電子部品市場に在庫の供給過多が起こり、電子部品が飽和状態に陥るリスクがあります。」
一時的な旺盛な受注の反動として、需要予測の過大化や在庫供給過多が生じ、業績に影響する可能性を記載している。