製造・販売・管理部門の再編によるグローバル組織強化
FY2017に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。24社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社はグループの販売・生産技術を融合し、ダイバーシティの推進や人材育成に注力し、グローバルな組織体制を強化してまいります。」
販売・生産技術の融合、ダイバーシティ、人材育成を通じたグローバル組織強化を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社はグループの販売・生産技術を融合し、ダイバーシティの推進や人材育成に注力し、グローバルな組織体制を強化してまいります。」
販売・生産技術の融合、ダイバーシティ、人材育成を通じたグローバル組織強化を引き続き課題としている。 - FY2022達成有価証券報告書
「当社は、2022年４月１日付で株式会社MARUWA CERAMIC及び株式会社MARUWA QUARTZを消滅会社、当社を存続会社とする吸収合併を行いました。」
完全子会社2社の吸収合併が2022年4月1日付で実施され、素材別分類から市場に適応したカンパニー制への変更が実行段階に移った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2022年１月20日開催の取締役会において、当社の完全子会社である株式会社MARUWA CERAMIC及び株式会社MARUWA QUARTZを吸収合併することについての基本方針を決定いたしました。なお、合併契約締結日は2022年２月17日を予定しております。」
組織強化について、完全子会社2社を2022年4月1日付で吸収合併し、素材による分類から市場に適応したカンパニー制へ変更する方針を決定した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループ各事業においては、責任と権限、目標を明確にし、プロフェッショナルな組織に向けた取り組みを進めてまいります。また、当社グループ各事業の垣根を越えて、各々が有するあらゆる技術の融合を図るとともに、ワークライフバランスの向上、ダイバーシティの推進、人材育成・投入を行うなど、より強固なグローバルな体制を築いてまいります。」
責任・権限・目標の明確化、技術融合、働き方、人材育成を通じたグローバル組織強化策を継続している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「また、当社グループ各事業の垣根を越えて、各々が有するあらゆる技術の融合を図るとともに、ワークライフバランスの向上、ダイバーシティの推進、人材育成・投入を行うなど、より強固なグローバルな体制を築いてまいります。」
従来の責任・権限・目標の明確化、技術融合、人材育成・投入に加え、ワークライフバランスとダイバーシティを組織強化の対象に加えている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「当社グループ各事業においては、責任と権限、目標を明確にし、プロフェッショナルな組織に向けた取り組みを進めてまいります。また、当社グループ各事業の垣根を越えて、各々が有するあらゆる技術の融合を図るとともに、人材育成・投入を行うなど、より強固なグローバルな体制を築いてまいります。さらに、顧客との連携強化を行い、新製品や新技術の創出など、Win-Winの関係に向けた、ブリッジイノベーションを推し進めてまいります。」
責任・権限・目標の明確化、事業横断の技術融合、人材投入、顧客とのブリッジイノベーションまで組織強化策を広げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「製造部門及び販売部門の組織を再編し、責任体制を明確にした上で社員全員参加によるグローバルな組織強化を推し進めてまいります。」
製造・販売部門の再編、責任体制の明確化、管理部門の効率化、人材育成・投入を組織強化の手段として掲げている。