営業利益率を重視したグローバルな利益獲得体制
FY2017に初出。20回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。101社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに19社。
- FY2026営業利益率の実績が目標を下回る有価証券報告書
「当事業年度を対象期間とする賞与の業績連動報酬の指標の目標および実績は以下の通りです。 指標 目標 実績 連結営業利益率 35％ 33.5％」
営業利益率を重要指標とし、AI、高付加価値製品、生産性向上、工程改善を手段として掲げる一方、当期実績は33.5％で目標35％を下回った。 - 2026-05-28後退株主総会
「連結営業利益率 35% 33.5%」
業績連動報酬の指標である連結営業利益率について、目標35％に対し実績33.5％となった。前回のFY2025実績37.5％から低下している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度を対象期間とする賞与の業績連動報酬の指標の目標および実績は以下の通りです。 連結営業利益率 35％ 37.5％」
営業利益率を重要指標とする方針のもと、当事業年度の目標35％に対し実績37.5％を開示している。 - FY2024営業利益率の目標・実績を開示有価証券報告書
「当社グループは、本業による利益に関する売上高営業利益率を重要な指標と考えております。差別化戦略による高付加価値製品の開発や生産性向上、工程改善をとおして、同指標の向上を図ります。 当事業年度を対象期間とする賞与の業績連動報酬の指標の目標および実績は以下の通りです。 連結営業利益率 35％ 32.2％」
売上高営業利益率を重要指標とし、高付加価値製品、生産性向上、工程改善を手段として掲げる一方、当事業年度の業績連動報酬上の目標35％に対し実績32.2％を開示している。 - FY2024-Q3営業利益が減少有価証券報告書
「以上の結果、売上高は前年同期比1.0％増の45,026百万円、営業利益は前年同期比10.3％減の14,393百万円、経常利益は前年同期比11.9％減の14,967百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比11.2％減の10,603百万円となりました。」
収益性を重視する方針に関連する実績として、第3四半期累計の営業利益は前年同期比10.3％減少した。 - FY2024-Q2営業利益が減少有価証券報告書
「以上の結果、売上高は前年同期比5.4％減の28,063百万円、営業利益は前年同期比18.5％減の8,649百万円、経常利益は前年同期比21.3％減の9,616百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比21.2％減の6,777百万円となりました。」
営業利益率を重視する方針に関連する実績として、当第2四半期累計の営業利益は前年同期比18.5％減少した。 - FY2024-Q1営業利益が減少有価証券報告書
「営業利益は情報通信関連向けでの減収の影響などにより前年同期比25.7％減の3,530百万円、経常利益は前年同期比27.8％減の4,145百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比30.4％減の2,846百万円となりました。」
営業利益率を重視する方針に関連する当四半期の利益実績について、情報通信関連向けの減収などにより営業利益が前年同期を下回った。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上高営業利益率は、34.3％となりました。」
営業利益率を重要指標とする方針のもと、通期の売上高営業利益率は34.3％となり、前期の33.5％から上昇した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、購入品や電気料金の値上がりなどがあったものの、従来からの工程改善や生産性の改善により、営業利益は前年同期比20.0％増の16,039百万円、経常利益は為替差益による増加要因もあり前年同期比22.9％増の16,982百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比25.5％増の11,934百万円となりました。売上高営業利益率は、36.0％となり同期として過去最高の結果となりました。」
工程改善・生産性改善により、売上高営業利益率は36.0％となり、第3四半期累計として過去最高となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、購入品や電気料金の値上がりがあったものの、従来からの工程改善や生産性の改善により、営業利益は前年同期比33.9％増の10,616百万円、経常利益は円安進行も重なり前年同期比50.5％増の12,219百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比54.5％増の8,604百万円となりました。売上高営業利益率は35.8％となり、同期として過去最高の結果となりました。」
工程改善と生産性改善により、売上高営業利益率は35.8％となり、第2四半期累計として過去最高となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における事業活動の結果として、売上高営業利益率は33.5％となりました。」
売上高営業利益率を重要指標とする方針のもと、通期の営業利益率は33.5％となった。セラミック部品事業39.1％、照明機器事業13.6％も記載されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、高付加価値製品の増加や工程改善、歩留まりの向上により、営業利益は前年同期比76.4％増の13,361百万円、経常利益は86.4％増の13,819百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は87.3％増の9,511百万円となりました。以上の取り組みにより、売上高営業利益率は前年同期24.8％から8.5ポイント増の33.3％となり、第３四半期連結累計期間として過去最高の結果となりました。」
高付加価値製品、工程改善、歩留まり向上により、売上高営業利益率は33.3％となり、第3四半期累計期間として過去最高となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「以上の取り組みにより、売上高営業利益率は前年同期24.0％から8.1ポイント増加の32.1％となり、第２四半期連結累計期間として過去最高の結果となりました。」
高付加価値製品の増加と生産性向上を進めた結果、売上高営業利益率は32.1％となり、第2四半期累計期間として過去最高となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、戦略的な高付加価値製品の増加や生産性向上などによる利益率の改善に努めた結果、営業利益は前年同期比47.7％増の3,182百万円、経常利益は前年同期比49.9％増の3,236百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比53.0％増の2,211百万円となりました。以上の取り組みにより、売上高営業利益率は前年同期24.0％から4.6ポイント増の28.6％となり、第１四半期として過去最高の結果となりました。」
高付加価値製品の増加と生産性向上により、売上高営業利益率は28.6％、前年同期比4.6ポイント増となり、第1四半期として過去最高となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、収益性を示す売上高営業利益率を重要な指標と考えております。規模の拡大ではなく高付加価値化に向けた投資や生産性向上など、効率の良い経営を目指しております。この収益性を指標とした利益の確保により、将来に向けた投資や従業員の確保、株主への還元などができるものと考えております。」
営業利益率を重要指標とする方針を維持し、高付加価値化投資・生産性向上を進めた結果、通期の売上高営業利益率は24.7％となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益につきましては、戦略的な高付加価値製品の増加や生産性向上などによる利益率の改善に努めた結果、営業利益は前年同期比3.5％減の2,154百万円、経常利益は前年同期比2.0％減の2,158百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比4.6％減の1,445百万円となりました。以上の取り組みにより、売上高営業利益率は前年同期21.5％から2.5ポイント増の24.0％となり、当初予算と比べ第１四半期として想定以上の結果となりました。」
高付加価値製品の増加と生産性向上を通じ、四半期の売上高営業利益率が24.0％となり、前年同期から2.5ポイント上昇した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、収益性を示す営業利益率を重要な指標と考えております。規模の拡大ではなく高付加価値化に向けた投資や生産性向上など、効率の良い経営を目指しております。」
営業利益率を重要指標とする方針を維持しつつ、規模拡大ではなく高付加価値化、生産性向上、効率性を重視する経営として表現を整理している。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益率は23.2％となりました。セグメント別では、セラミック部品事業は30.0％、照明機器事業は10.2％となりました。」
営業利益率を重要指標とする方針に対し、通期営業利益率23.2％、セラミック部品事業30.0％、照明機器事業10.2％を記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「営業利益率は22.0％となり、前年同期比1.6ポイント向上しました。」
営業利益率を重要指標とする方針に関連して、当第1四半期の営業利益率22.0％と前年同期比1.6ポイントの向上を記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「収益力を指標として営業利益率を重要な指標と考えております。変化と競争の激しい電子部品業界から材料特性を活かした幅広い路線へ向けて、製販一体となった利益獲得体制をグローバルに築いていく所存であります。」
営業利益率を重要指標とし、製造・販売一体のグローバルな利益獲得体制を構築する方針を初めて明示している。