MARUWA（5344）・リスク対処
自然災害による操業中断・復旧費用リスク
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2025。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
自然災害・事故等による拠点操業・製品供給停止リスク490社が書いているテーマ・逆風503社・追い風6社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。131社中33社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている187社のうち14社を表示しています。上の文は187社すべてから計算しています。このテーマの509件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「併せて、製造工程においては、生産性の改善による使用エネルギーの削減や再生可能エネルギーの活用、BCP対策の徹底により、気候変動のマイナスリスクを軽減してまいります。」
自然災害等による操業・供給リスクに対し、生産性改善、再生可能エネルギー活用、BCP対策を対応策として明示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「想定を超える規模の災害や感染症の拡大に伴い、事業活動の中断・遅延、運送の混乱、施設の損害、復旧費用の発生などにより、当社グループの経営成績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
自然災害・感染症による操業中断、物流混乱、施設損害、復旧費用のリスクを引き続き記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの拠点においても防災活動として、防火対策や地震、洪水や台風などの自然災害に対する一定の施策を講じておりますが、想定を超える規模の災害や未知の感染症の発生により、施設面での損害のほか、事業活動の中断や遅延、多額の復旧費用の発生、交通移動遮断による物流停止など、当社グループの経営成績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
自然災害・感染症による操業中断、復旧費用、物流停止のリスクと防災施策を引き続き記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「これらの拠点においても防災活動として、防火対策や地震、洪水や台風などの自然災害に対する一定の施策を講じておりますが、想定を超える規模の災害や未知の感染症の発生により、施設面での損害のほか、事業活動の中断や遅延、多額の復旧費用の発生、交通移動遮断による物流停止など、当社グループの経営成績及び財政状態が影響を受ける可能性があります。」
従来の自然災害リスクに加え、未知の感染症による事業中断・遅延、復旧費用、物流停止をリスクとして具体化している。 - FY2019対処有価証券報告書
「これらの拠点においても防災活動として、防火対策や地震、洪水や台風などの自然災害に対する一定の施策を講じております。」
自然災害リスクに対し、日本・海外拠点で防災管理や防火・災害対策を講じている。 - FY2017初出有価証券報告書
「想定を超える規模の災害となった場合には、施設面での損害のほか、操業の中断や遅延、多額の復旧費用の発生など、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
日本、マレーシア、台湾などの生産・販売拠点における地震、洪水、台風等の自然災害リスクを記載している。