選択と集中による事業特化
FY2017-Q1に初出。15回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「②選択と集中による事業拡大 脱炭素に適合した新エネルギー車市場や光通信市場、半導体関連市場など、今後成長が期待される市場へ経営資源を集中させてまいります。」
脱炭素に適合した新エネルギー車、光通信、半導体関連などの成長市場へ経営資源を集中する方針を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「②選択と集中による事業拡大 脱炭素に適合した新エネルギー車市場や光通信市場、半導体関連市場など、今後成長が期待される市場へ経営資源を集中させてまいります。」
選択と集中の対象を脱炭素に適合した新エネルギー車、光通信、半導体関連市場とし、経営資源を集中する方針を継続している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「脱炭素社会の進展により飛躍が期待される市場に経営資源を集中させることで、中長期的な成長を目指します。」
選択と集中の対象を、脱炭素社会の進展により飛躍が期待される市場へ明確化し、中長期成長との関係を示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「この方針に基づき、選択と集中の理念に則った事業特化を推進し、」
選択と集中による事業特化を引き続き経営方針として掲げている。 - FY2020達成有価証券報告書
「当社連結子会社であるMaruwa(Malaysia)Sdn.Bhd.で生産している汎用チップ抵抗器用アルミナ基板製品（汎用製品）を当連結会計年度内において撤退したことから、これにともなう事業整理損を計上いたしました。」
前回までに決定・開示していた汎用製品からの撤退が当連結会計年度内に完了し、事業整理損773百万円を計上した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方で、100年に一度の変革期にさらなる当社グループの収益性拡大に向けた事業の見直しとして、当社連結子会社であるMaruwa（Malaysia）Sdn.Bhd.で生産している汎用チップ抵抗器用アルミナ基板製品（汎用製品）を当第３四半期連結会計期間より撤退することとしました。これにともなう清算費用を当第３四半期に特別損失（775百万円）として計上いたしました。今後は、中国市場における価格競争帯の汎用製品から、付加価値の高い大型特殊基板（差別化製品）の生産強化に注力し、中長期的な収益拡大に努めてまいります。」
選択と集中の施策として、汎用チップ抵抗器用アルミナ基板製品から撤退し、付加価値の高い大型特殊基板へ生産資源を移す具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは次世代の成長市場に特化し、」
選択と集中による事業特化の対象を、次世代の成長市場として引き続き明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「この方針に基づき、選択と集中の理念に則った事業特化を推進し、」
選択と集中による事業特化を引き続き基本方針としている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、選択と集中の理念に則った事業特化を推進し、グローバルな企業競争下において輝ける企業となることを目標としております。」
選択と集中による事業特化を引き続き経営方針として掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、選択と集中の理念に則った事業特化を推進し、グローバルな企業競争下において輝ける企業となることを目標としております。」
選択と集中による事業特化を引き続き経営方針として掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「この方針に基づき、選択と集中の理念に則った事業特化を推進し、」
選択と集中による事業特化を引き続き経営方針として掲げている。 - FY2017前進有価証券報告書
「より収益性の高い分野へ資源を集中するために今回の計上に至りました。」
選択と集中の方針について、インダクタ事業の撤退、事業整理損230百万円、減損損失341百万円の計上という具体的な資源集中の動きが記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、選択と集中の理念に則った事業特化を推進し、」
選択と集中による事業特化を引き続き経営方針として掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「選択と集中の理念に則った事業特化を推進し、」
選択と集中による事業特化を引き続き経営方針として掲げている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「選択と集中の理念に則った事業特化を推進し」
選択と集中を通じて事業を特化する施策として記載されている。