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ASAHI EITOホールディングス(5341)・施策前進

新商品開発と顧客ニーズ対応

FY2016-Q2に初出。18回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

18記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q1 – FY2019-Q3前進FY2022 – FY20252016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 020202021: 120212022: 120222023: 120232024: 020242025: 120252026: 1
同じテーマの他社
顧客ニーズ対応型の製品・サービス投入106社が書いているテーマ・逆風0社・追い風108社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている105社のうち14社を表示しています。上の文は105社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費の総額は16,268千円であり、各セグメント別の主な取り組みは次のとおりであります。」

    住まい事業でアジア向けオリジナル便器、新グレードデザインの洗面化粧台、新型温水洗浄便座、便器用統一タンク、高意匠石材調塗料の5項目を開発し、研究開発費16,268千円を計上している。
  2. FY2024前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における研究開発費の総額は11,079千円であり、各セグメント別の主な取り組みは次のとおりであります。」

    住まい事業で新型暖房便座、新グレードデザインの洗面化粧台、高意匠石材調塗料など6項目の開発を行い、当年度の研究開発費11,079千円を計上している。
  3. FY2022前進有価証券報告書

    「主な取り組みは次のとおりであります。① 新型壁付水栓洗面台の開発 ② 節水便器のモデルチェンジ(フチレス化) ③ スクエア型新洗面ボウルの開発 ④ アジア向けオリジナル便器開発 ⑤ 造作洗面キットの開発 ⑥ 瞬間式温水洗浄便座の開発」

    当連結会計年度の新商品開発・モデルチェンジとして6項目を具体的に記載しており、従来の顧客ニーズ対応・新商品開発を進展させている。
  4. FY2021再定義有価証券報告書

    「商品のコストダウンや品質・納期の安定と管理徹底、生産性向上を図っていくとともに、新商品開発・新規商材の開拓を行っていくことで、定番商品に加えてお客様のこだわりに応えることができる「COOL & COMPACT」商品の販売拡大を推進できる体制を構築・実施して参ります。」

    従来の新商品開発・顧客ニーズ対応が、「COOL & COMPACT」商品の販売拡大を推進する体制構築という表現に整理されている。
  5. FY2020前進有価証券報告書

    「主な取り組みは次のとおりであります。① 中級デザイン洗面のバリエーション増 ② コンパクト手洗いキャビネットの開発 ③ リフォーム便器のモデルチェンジ ④ アジア向けオリジナル便器開発 ⑤ 狭小住宅用新分離型ユニットバスの開発 当連結会計年度における研究開発費の総額は17,346千円であります。」

    中級デザイン洗面、コンパクト手洗いキャビネット、リフォーム便器、アジア向け便器、狭小住宅用ユニットバスについて、当連結会計年度の具体的な開発・改良項目を記載している。
  6. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「狭小ユニットバス「PICCOLA SANITARY UNIT」等の新商品の販売拡大、温浴施設水質改善事業の成果の刈り取り、新電力事業への参入、海外事業の拡大等の施策を進める一方、調達・生産面では、グローバル調達の再編成による商品の安定した調達体制の構築と材料費のコスト削減、国内の主力組立工場である香川事業所の生産性向上、ベトナムにおける人工大理石工場の生産拡大による工場収益力と品質向上等の施策を進めて参りました。」

    新商品・新規事業の販売拡大を進めているものの、当第3四半期連結累計期間でも販売拡大にはまだ至っていないと記載している。
  7. FY2019-Q2新商品・新規事業の販売拡大未達有価証券報告書

    「狭小ユニットバス「PICCOLA SANITARY UNIT」等の新商品の販売拡大、温浴施設水質改善事業の成果の刈り取り、新電力事業への参入、海外事業の拡大等の施策を進める一方、調達・生産面では、グローバル調達の再編成による商品の安定した調達体制の構築と材料費のコスト削減、国内の主力組立工場である香川事業所の生産性向上、ベトナムにおける人工大理石工場の生産拡大による工場収益力と品質向上等の施策を進めて参りました。」

    新商品・新規事業の販売拡大を施策として継続しているが、当第2四半期累計期間では販売拡大にはまだ至っていないと記載している。
  8. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「狭小ユニットバス(PICCOLA SANITARY UNIT)等の新商品の販売拡大、温浴施設水質改善事業の成果の刈り取り、新電力事業への参入、海外事業の拡大等の施策を進める」

    新商品・新規事業の販売拡大を引き続き進めているが、新商品・新規事業の販売拡大にはまだ至っていないと記載している。
  9. FY2018前進有価証券報告書

    「主な取り組みは次のとおりであります。① アジア向けオリジナル便器開発 ② 狭小住宅ユニット用 コンパクト便器の開発 ③ 中高級ワンピース便器の開発 ④ 樹脂ボウル洗面の開発 ⑤ 中級デザイン洗面のリニューアル ⑥ 介護用洗面台のモデル追加 ⑦ 温水洗浄便座のモデルチェンジ」

    アジア向け、狭小住宅、中高級、介護向けなどを対象とした7項目の商品開発・リニューアルを具体的に記載している。
  10. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「オリジナル住宅設備機器の拡販につきましては、国内事業において長年培ってまいりましたトイレ・洗面化粧台・温水洗浄便座の製造技術と他社には無い小回りを効かした「もの作り」による商品提案力の強化」

    既存の製造技術と柔軟なものづくりによる商品提案力の強化を継続している。
  11. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「オリジナル住宅設備機器の拡販につきましては、国内事業において長年培ってまいりましたトイレ・洗面化粧台・温水洗浄便座の製造技術と他社には無い小回りを効かした「もの作り」による商品提案力の強化、また平成27年10月に立ち上げましたベトナム工場の稼働力を活用したオリジナル製品の受注等につとめてまいります。」

    既存の製造技術、柔軟なものづくり、ベトナム工場を活用したオリジナル製品の受注による商品提案力強化を継続している。
  12. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「オリジナル住宅設備機器の拡販につきましては、国内事業において長年培ってまいりましたトイレ・洗面化粧台・温水洗浄便座の製造技術と他社には無い小回りを効かした「もの作り」による商品提案力の強化、また平成27年10月に立ち上げましたベトナム工場の稼働力を活用したオリジナル製品の受注等につとめてまいります。」

    製造技術、柔軟なものづくり、ベトナム工場を活用したオリジナル製品の受注による商品提案力強化を継続している。
  13. FY2017前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の主な取り組みは次のとおりであります。① 洗面化粧台用給水栓のモデルチェンジ ② 新型水洗トイレの開発 ③ アジア向け衛生陶器類の充実 ④ 洗面化粧台新シリーズ「UOVO(ウォーヴォ)」の本格発売 ⑤ 新型小便器の発売」

    新型水洗トイレ、アジア向け衛生陶器、UOVOの本格発売、新型小便器など、商品開発・発売の具体的な進展を記載している。
  14. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「長年培ってまいりましたトイレ・洗面化粧台・温水洗浄便座の製造技術と他社には無い小回りを効かした「もの作り」による商品提案力の強化、また平成27年10月に立ち上げましたベトナム工場の稼働力を活用したオリジナル製品の受注等につとめてまいります。」

    製造技術と小回りの利くものづくりによる商品提案力の強化、ベトナム工場を活用したオリジナル製品の受注を継続している。
  15. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「賃貸住宅向けのキッチン等新商品の販売促進による新たな収益源・販路の確保を進めてまいります。」

    新商品開発・販売を通じて新たな収益源と販路を確保する施策を継続している。
  16. FY2016前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の主な取り組みは次のとおりであります。① 洗面化粧台用給水栓のモデルチェンジ ② 新型温水洗浄便座の発売 ③ 洗面化粧台新シリーズ「UOVO(ウォーヴォ)」の発売 ④ アジア向け水圧式洗浄便座の発売 ⑤ 直腸型便秘解消ステップ「SULUTTO」の発売」

    新商品開発について、当連結会計年度にモデルチェンジ・新シリーズ・新製品の発売という具体的な進展を記載している。
  17. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは「新商品の開発」「介護福祉分野の販売強化」「インバウンド需要の取り込み」「海外市場における新規販路の開拓」などの販売強化を進めるとともに、商品・材料の仕入コスト削減に取組んで参りました。」

    新商品開発を含む販売強化策を引き続き実施している。
  18. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「当社グループは「新商品の開発」「介護福祉分野の販売強化」「インバウンド需要の取り込み」「海外市場における新規販路の開拓」などの販売強化を進めるとともに、商品・材料の仕入コスト削減に取組んで参りました。」

    新商品開発を販売強化策の一つとして掲げている。
一緒に動いた変遷

「研究開発活動の継続」は、この変遷が動いた18回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1研究開発活動の継続6回
  3. 2行使価額修正条項付新株予約権による資本増強5回
  4. 3売上減少と赤字幅の拡大4回
  5. 4売上高経常利益率の重視4回
  6. 5長期運転資金の借入実行3回
  7. 6ライフスタイル事業の立ち上げ3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ASAHI EITOホールディングスの次の決算発表は2026-10-09の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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