日本特殊陶業（5334）・リスク対処
気候変動の物理的リスクと脱炭素移行リスク
FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載は2026-09-17。
4記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動に伴う物理的・移行・評判リスク160社が書いているテーマ・逆風160社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている160社のうち14社を表示しています。上の文は160社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-09-17対処ガバナンス
「当社グループの事業活動が自然資本に与える影響を多角的に捉え、環境方針のもと、脱炭素社会の実現と生物多様性の保全に向けた取り組みを統合的に加速していきます。」
TCFD・TNFDに基づく評価、最優先拠点の特定、自然関連リスクの詳細評価を進めている。 - FY2025対処有価証券報告書
「気候変動のリスクと機会をより具体的にするため、各事業について、２℃及び４℃シナリオ下における事業環境とその対応について検討した結果、物理的リスクについての致命的な影響は見受けられませんでした。」
気候変動リスクについて、2℃・4℃シナリオに基づく事業別評価を実施し、物理的リスクによる致命的な影響は見受けられないと説明した。 - FY2023対処有価証券報告書
「主要な事業拠点を対象に、現状の洪水・渇水・高潮等のリスクポテンシャル調査を行い、想定される被害の程度や頻度を勘案した結果、深刻な被害が発生する可能性は低いことを確認しました。」
気候変動の物理的リスクについて、主要拠点の洪水・渇水・高潮等を調査し、深刻な被害の可能性が低いことを確認した。将来のリスク変化を踏まえた評価と対策は継続する。 - FY2021初出有価証券報告書
「気候変動リスクには、自然災害の深刻化や慢性化等の物理的リスクのほか、炭素税導入や環境規制強化等の移行リスクがあり、いずれも当社グループの経営成績や財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
気候変動について、自然災害の深刻化等の物理的リスクと、炭素税・環境規制強化等の移行リスクを独立したリスク項目として初めて記載した。