グローバル住設事業と新領域事業の二軸化
FY2017-Q1に初出。28回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは2021年度より推進している10ヵ年の中・長期経営計画「共通価値創造戦略 TOTO WILL2030」で定めた目指す姿の実現に向けて、中期経営課題であるWILL2030 STAGE2（2024年度～2026年度）に基づき、「グローバル住設事業」と「新領域事業」の2つの事業軸で活動を推進しました。」
WILL2030 STAGE2のもとでも、グローバル住設事業と新領域事業の2事業軸による運営を継続しています。 - FY2025再掲有価証券報告書
「「グローバル住設事業」と「新領域事業」の2つの事業軸で活動を推進しました。」
WILL2030 STAGE2のもとでも、グローバル住設事業と新領域事業の二軸による事業運営を継続しています。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは2021年度より推進している「共通価値創造戦略 ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０３０」で定めた目指す姿の実現に向けて、中期経営課題であるＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ２に基づき、「グローバル住設事業」と「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ２のもとでも、グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸による運営を継続しています。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは「新共通価値創造戦略 ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０３０」を実現していくための最初の３年間の経営課題である、中期経営課題（ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１）に基づき、「日本住設事業」「海外住設事業」の２つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック事業」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しています。」
ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１のもと、日本住設・海外住設からなるグローバル住設事業とセラミック事業からなる新領域事業の２事業軸を継続しています。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「日本住設事業」「海外住設事業」の２つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック事業」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
日本住設・海外住設からなるグローバル住設事業とセラミック事業からなる新領域事業という２事業軸を継続しています。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「日本住設事業」「海外住設事業」の２つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック事業」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１のもとで、グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸による運営を継続しています。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは「新共通価値創造戦略 ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０３０」を実現していくための最初の３年間の経営課題である、中期経営課題（ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１）に基づき、「日本住設事業」「海外住設事業」で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック事業」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１のもとで、グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸による運営を継続しています。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは「新共通価値創造戦略 ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０３０」を実現していくための最初の３年間の経営課題である、中期経営課題（ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１）に基づき、「日本住設事業」「海外住設事業」で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック事業」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１のもとで、グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸による運営を継続しています。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは「新共通価値創造戦略 ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０３０」を実現していくための最初の３年間の経営課題である、中期経営課題（ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１）に基づき、「日本住設事業」「海外住設事業」で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック事業」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
従来の日本・中国アジア・米州欧州という地域区分の明示から、「日本住設事業」「海外住設事業」という構成へ記載上の枠組みが変わりました。２事業軸による運営自体は継続しています。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは新共通価値創造戦略「ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０３０」を実現していくための最初の３年間の経営課題である、中期経営課題（ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１）に基づき、「日本住設事業」「中国・アジア住設事業」「米州・欧州住設事業」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック事業」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１のもとで、グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸による運営を継続しています。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは新共通価値創造戦略「ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０３０」を実現していくための最初の３年間の経営課題である、中期経営課題（ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１）に基づき、「日本住設事業」「中国・アジア住設事業」「米州・欧州住設事業」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック事業」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１のもとで、グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸による運営を継続しています。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは新共通価値創造戦略「ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０３０」を実現していくための最初の３年間の経営課題である、中期経営課題（ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１）に基づき、「日本住設事業」「中国・アジア住設事業」「米州・欧州住設事業」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック事業」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＷＩＬＬ２０３０ ＳＴＡＧＥ１のもとで、環境建材事業を日本住設事業に移した後の２事業軸・５事業区分による運営を継続しています。 - FY2021再定義有価証券報告書
「※2021年４月１日付で、環境建材事業は新領域事業から日本住設事業に変更となりました。」
従来のグローバル住設事業と新領域事業の二軸について、環境建材事業の所属を新領域事業から日本住設事業へ変更しました。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き、中期経営計画「ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２」に基づき、「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２のもとで、３地域からなるグローバル住設事業と新領域事業の２事業軸による活動を継続しています。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き、中期経営計画「ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２」に基づき、「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２のもとで、３地域からなるグローバル住設事業と新領域事業の２事業軸を継続しています。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは引き続き、中期経営計画「ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２」に基づき、「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２のもとで、グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸、３地域事業による運営を継続しています。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き、中期経営計画「ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２」に基づき、「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２のもとで、グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸による運営を継続しています。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き、中期経営計画「ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２」に基づき、「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２のもとで、グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸による活動を継続しています。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き2018年度から始まる５カ年の中期経営計画「ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２」（以下「ＷＩＬＬ２０２２」という）に基づき、「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＷＩＬＬ２０２２のもとで、グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸による活動を継続しています。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「2018年度から始まる５カ年の中期経営計画「ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０２２」（以下「ＷＩＬＬ２０２２」という）に基づき、「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
ＷＩＬＬ２０２２のもとでも、グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸、地域別の構成を継続しています。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸、及び地域別の構成を事業運営の基本構造として継続しています。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループは引き続き、創立100周年を迎える平成29年（2017年）に向けた長期経営計画「ＴＯＴＯ Ｖプラン２０１７」（以下「Ｖプラン２０１７」という）及び、平成26年度からスタートした４ヵ年の中期経営計画に基づき、「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
グローバル住設事業と新領域事業の２事業軸、及び地域別の事業構成に基づく活動を引き続き推進しています。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは引き続き、創立100周年を迎える平成29年（2017年）に向けた長期経営計画「ＴＯＴＯ Ｖプラン２０１７」及び、平成26年度からスタートした４ヵ年の中期経営計画に基づき、「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
グローバル住設事業と新領域事業の2事業軸、及び地域別の事業構成を引き続き基本構造としています。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸で活動を推進しました。」
２事業軸・５地域事業の枠組みを引き続き事業運営の基本構造としています。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「なお、平成28年度より、グローバル視点で住設事業を一本化し、「日本」「中国・アジア」「米州・欧州」の３つの事業で構成される「グローバル住設事業」と「セラミック」「環境建材」で構成される「新領域事業」の２つの事業軸でさらに強化して推進しています。」
平成28年度から、従来の国内・海外区分をグローバル住設事業として一本化。