等方性黒鉛材料の見込生産による過剰在庫リスク
FY2018に初出。14回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
東洋炭素がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。40社中22社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1棚卸資産増加有価証券報告書
「現金及び預金が397百万円増加、棚卸資産が800百万円増加および有形固定資産が1,189百万円増加したこと等によるものであります。」
棚卸資産は前連結会計年度末比800百万円増加した。見込生産に伴う過剰在庫との因果関係や在庫回転期間についての明示はない。 - FY2025-H1棚卸資産増加有価証券報告書
「これは主に棚卸資産が2,029百万円増加および有形固定資産が2,584百万円増加したものの、現金及び預金が2,833百万円減少、受取手形及び売掛金が2,575百万円減少および有価証券が2,499百万円減少したこと等によるものであります。」
棚卸資産は前連結会計年度末比2,029百万円増加した。キャッシュ・フロー上も棚卸資産の増加額は2,627百万円となっている。 - FY2024-H1棚卸資産増加有価証券報告書
「棚卸資産が2,641百万円増加」
棚卸資産は前連結会計年度末に比べ2,641百万円増加している。過剰在庫リスクとの因果関係や在庫回転期間についての明示はない。 - FY2024-Q1棚卸資産増加有価証券報告書
「棚卸資産が1,220百万円増加」
棚卸資産は前連結会計年度末に比べ1,220百万円増加している。過剰在庫リスクとの因果関係や在庫回転期間についての明示はない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「その結果、棚卸資産の回転期間が当連結会計年度で5.3ヶ月となっております。」
棚卸資産回転期間は前年度の5.0ヶ月から5.3ヶ月へ長期化し、見込生産に伴う在庫リスクの指標が悪化した。 - FY2023-Q3棚卸資産増加有価証券報告書
「棚卸資産が3,022百万円増加」
棚卸資産は前連結会計年度末に比べ3,022百万円増加している。過剰在庫リスクとの因果関係や在庫回転期間についての明示はない。 - FY2023-Q2棚卸資産増加有価証券報告書
「棚卸資産が2,523百万円増加」
棚卸資産は前連結会計年度末に比べ2,523百万円増加している。過剰在庫リスクとの因果関係や在庫回転期間についての明示はない。 - FY2022対処有価証券報告書
「その結果、棚卸資産の回転期間が当連結会計年度で5.0ヶ月となっております。」
棚卸資産回転期間は前年度の5.1ヶ月から5.0ヶ月へ短期化し、見込生産に伴う在庫リスクの指標が小幅に改善した。 - FY2022-Q3棚卸資産増加継続有価証券報告書
「棚卸資産が2,571百万円増加」
棚卸資産は前連結会計年度末に比べ2,571百万円増加している。過剰在庫リスクとの因果関係や在庫回転期間についての明示はない。 - FY2022-Q2棚卸資産残高増加有価証券報告書
「棚卸資産が1,957百万円増加」
棚卸資産は前連結会計年度末に比べ1,957百万円増加している。過剰在庫リスクとの因果関係や在庫回転期間についての明示はない。 - FY2021対処有価証券報告書
「その結果、たな卸資産の回転期間が当連結会計年度で5.1ヶ月となっております。」
たな卸資産回転期間は前年度の6.0ヶ月から5.1ヶ月へ短期化し、見込生産に伴う在庫リスクの指標は改善している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その結果、たな卸資産の回転期間が当連結会計年度で6.0ヶ月となっております。」
見込生産に伴う在庫リスクについて、在庫回転期間が前年度5.1ヶ月から6.0ヶ月へさらに長期化している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「その結果、たな卸資産の回転期間が当連結会計年度で5.1ヶ月となっております。」
見込生産に伴う過剰在庫リスクについて、在庫回転期間は前年度の4.3ヶ月から5.1ヶ月へ長期化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「等方性黒鉛材料の需要予測を毎月行い、生産計画を作成することで、過剰在庫を持たないように努めておりますが、予想以上に等方性黒鉛材料の需要が落ち込んだ場合には、製品自体に経時変化はないものの一時的に過剰在庫となる可能性があります。なお、当企業グループでは、直接販売を基本とすることで、顧客情報を直接入手し、顧客との共同研究開発、自社による製品開発および改良等に反映させることに努めており、その結果、たな卸資産の回転期間が当連結会計年度で4.3ヶ月となっております。」
製造に約5か月を要する等方性黒鉛材料を見込生産する構造から、需要下振れ時の一時的な過剰在庫をリスクとして記載し、月次需要予測・生産計画で対応している。