新中期経営計画「TVC 2022」の策定と達成活動開始
FY2018-Q1に初出。30回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載は2026-09-19。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
- 2026-09-19再定義ガバナンス
「中期経営計画（2026～2030年）」
従来の中期経営計画に関する記載から、2026～2030年のローリング方式による新たな中期経営計画と、その成長シナリオを具体的に示す記載へ展開している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画および2030年経営Visionを含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - 2026-05-12再定義決算説明資料
「中期経営計画 2026~2030年」
従来の中期経営計画を中心とする説明から、資料上は2026年から2030年を対象とする中期経営計画へ枠組みが移っている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「中長期的な経営戦略につきましては、これらの環境認識と課題を踏まえ、2030年経営Vision『「どこにもないものを、あるに」地球に優しい製品と技術で世界No.１』のもと、会社方針に掲げる「グローバル企業になる」「世のため、社会のためになる」「強い会社になる」ことを実現するべく、高成長・高付加価値事業の徹底拡大、省エネ・省人化等含めた生産技術革新・競争力強化、ならびに海外展開強化等の取り組みを着実に進めてまいる所存です。」
従来の中期経営計画を中心とする説明から、2030年経営Visionを軸とする長期的な戦略説明へ枠組みを移している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2022年2月公表の新中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2022年2月公表の新中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2022年2月公表の新中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「中長期的な経営戦略につきましては、これらの環境認識と課題を踏まえ、会社方針に掲げる「グローバル企業になる」「世のため、社会のためになる」「強い会社になる」ことを実現するべく、高成長・高付加価値事業の徹底拡大、省エネ・省人化等含めた生産技術革新・競争力強化、ならびに海外展開強化等の取組みを着実に進めてまいる所存です。そしてこれらの取組みを支えるグローバル人材の育成を強化してまいります。」
2026年度までの新中期経営計画を軸とした従来の説明から、2027年目標を掲げる中長期戦略へ軸を移し、高成長・高付加価値事業、生産技術革新、海外展開、人材育成を重点取組みとして明示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2022年2月公表の新中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
2022年2月公表の新中期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当企業グループでは、2022年２月公表の新中期経営計画における経営目標の達成に向け、外部環境の変化を機敏に捉えた事業展開を推進するとともに、生産性向上によるコスト競争力の向上、技術革新に追随しうる新製品ならびに高付加価値製品の開発・増強などに着手するなど、顧客ニーズに真摯に向き合いながら、事業機会を着実に取り込むべく事業を推進してまいりました。」
2022年2月公表の新中期経営計画について、目標達成に向けた事業展開と生産性向上、新製品・高付加価値製品の開発・増強を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「このような状況のもと、当企業グループは、2022年２月に公表した2026年度までの新中期経営計画に基づき、外部環境の変化を機敏に捉えた事業展開を推進するとともに、生産性向上によるコスト競争力の向上、技術革新に追随しうる新製品ならびに高付加価値製品の開発・増強などに着手し、顧客ニーズに真摯に向き合いながら、事業機会を着実に取り込んでまいる所存です。」
TVC 2022から、2026年度までの新中期経営計画に基づく事業展開へ計画の軸を移している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TVC 2022を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TVC 2022を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TVC 2022を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないと再確認している。 - FY2020後退有価証券報告書
「当企業グループは「2022年中期経営計画」を達成するための経営指標として、中期経営計画最終年度に主力の既存事業で売上高500億円・営業利益80億円を達成し、全社でのＲＯＥは８％以上とすることを掲げておりますが、新型コロナウイルス感染拡大により経営環境が大きく変化したことを慎重に踏まえ、市場動向や顧客企業の業績見通し等がついた段階で、中期経営計画の見直しを行い、速やかに公表する予定であります。」
売上高500億円、営業利益80億円、ROE8％以上の目標は維持しているが、コロナによる環境変化を踏まえて計画を見直す方針を示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TVC 2022を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TVC 2022を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと再確認している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TVC 2022を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「目標とする経営指標につきましては、2022年に主力の既存事業で売上高500億円・営業利益80億円を達成し、全社でのＲＯＥは８％以上とすることを掲げております。」
TVC 2022の数値目標と2022年の期限について重要な変更なく再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TVC 2022を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TVC 2022を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当企業グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
TVC 2022を含む経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当企業グループでは、これらの中長期的な環境変化に対応しつつ企業課題を解決しさらなる成長を遂げるべく、今般、2018年２月14日に公表した中期経営計画（TVC 2022）を、より具体化し行動計画を策定いたしました。」
前四半期に策定・開始したTVC 2022について、より具体的な行動計画を策定し、2022年の売上高500億円、営業利益80億円、ROE8％以上の目標を明示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような中、当企業グループは、競合他社との激しい競争が継続し、依然として厳しい状況にあるものの、中期経営計画の達成に向けて、高付加価値製品の生産・販売強化や、採算性の改善、新製品・新規事業開発の推進に努めてまいりました。」
中期経営計画について重要な変更はないとしたうえで、高付加価値製品、採算性、新製品・新規事業の施策を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「中期経営計画の達成に向けて、高付加価値製品の生産・販売強化や、採算性の改善、新製品・新規事業開発の推進に努めてまいりました。」
前四半期に策定した中期経営計画について、達成に向けた高付加価値製品、採算性、新製品・新規事業の施策を継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において新中期経営計画「TVC 2022」を策定し、その達成に向けた活動を開始いたしました。」
新中期経営計画「TVC 2022」を策定し、達成に向けた活動を開始した。本文では計画の数値目標や具体的な施策内容までは記載していない。