事業構造改革による限界利益改善・固定費削減
FY2016-Q2に初出。38回の記載のうち24回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q2。直近の記載は2026-08-20。
東洋炭素がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-20悪化決算説明資料
「主に販売構成差による限界利益の減少や在庫未実現利益の計上により▲53.7％」
上期営業利益は前年同期比53.7％減となり、販売構成差による限界利益の減少や在庫未実現利益の計上が減益要因として具体化されている。固定費は減少したが、全体の収益実績は悪化した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当企業グループは、付加価値の創造を通じた中長期的な事業成長ならびに企業価値向上を図るべく、新規用途の開拓や既存用途の深掘りを通じて製品・用途構成のバランスをコントロールしながら外部環境の変化に対応するとともに、顧客ニーズに真摯に向き合い、先を見据えた製品・技術開発を通じて付加価値の高い革新的なソリューションを提供してまいりました。この結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高22,370百万円（前年同期比2.7％減）、営業利益1,778百万円（同53.7％減）、経常利益2,229百万円（同41.2％減）、親会社株主に帰属する中間純利益1,677百万円（同37.4％減）となりました。」
新規用途開拓や製品・技術開発を進めている一方、売上高、営業利益、経常利益、中間純利益はいずれも前年同期を下回り、収益実績が悪化した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「このような状況の中、当企業グループでは、製品・用途構成のバランスをコントロールしながら外部環境の変化に対応し、着実に需要を取り込んでまいりました。さらに、中期経営計画における経営目標を達成するべく、技術革新に追随しうる高付加価値製品の増強・開発に取り組むとともに、生産性向上によるコスト競争力の向上を図る等、高度化する顧客ニーズに対し、製造・販売・開発が一体となり付加価値の高いソリューションを提供してまいりました。この結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高22,980百万円（前年同期比12.6％減）、営業利益3,840百万円（同33.9％減）、経常利益3,789百万円（同45.8％減）、親会社株主に帰属する中間純利益2,681百万円（同48.0％減）となりました。」
高付加価値製品、生産性向上、製造・販売・開発の一体化を継続する一方、売上高、営業利益、経常利益、中間純利益はいずれも前年同期を下回り、収益実績が悪化した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「加えて、原燃料や人件費等のコスト高騰による影響を軽減するべく、価格転嫁等の採算性向上に向けた取り組みを進めてまいりました。この結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高26,284百万円（前年同期比10.8％増）となりました。利益については、為替の影響に加え、価格転嫁や販売構成差等の影響で限界利益が増加したこと等により、営業利益5,808百万円（同26.0％増）、経常利益6,994百万円（同31.0％増）、親会社株主に帰属する中間純利益5,156百万円（同24.9％増）となりました。」
価格転嫁等による採算性向上を進めるなか、売上高、営業利益、経常利益、中間純利益が前年同期を上回り、収益改善の進展を中間期実績で示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高12,573百万円（前年同期比11.2％増）となりました。利益については、為替の影響に加え、価格転嫁や販売構成差等の影響で限界利益が増加したこと等により、営業利益2,546百万円（同19.1％増）、経常利益3,040百万円（同34.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益2,380百万円（同29.8％増）となりました。」
高付加価値製品の増強・開発、生産性向上、価格転嫁等を進める中、売上高11.2％増、営業利益19.1％増、経常利益34.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益29.8％増を開示している。一方、米国は営業損失、欧州は人件費等の影響で営業利益減少となり、地域別の収益状況には差異がある。 - FY2023前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の経営成績は、カーボンブラシ製品の需要が減少したものの、円安の影響に加え、半導体や冶金用途における堅調な需要に支えられ、売上高は49,251百万円（前期比12.5％増）となりました。利益については、価格転嫁や販売構成差等の影響で限界利益が増加したこと等により、営業利益9,283百万円（同39.2％増）、経常利益10,182百万円（同38.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益7,506百万円（同44.9％増）となりました。」
生産性向上、新製品・高付加価値製品の開発・増強、価格転嫁等を進める中、売上高12.5％増、営業利益39.2％増など通期の収益改善実績を開示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「加えて、原燃料価格高騰の影響を軽減するべく採算性の確保・維持に向けた取り組みを進めてまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、カーボンブラシ製品の需要が減少したものの、円安の影響に加え、半導体や冶金用途における堅調な需要に支えられ、売上高は36,001百万円（前年同期比12.4％増）となりました。利益については、価格転嫁および販売構成差等の影響で限界利益が増加したことにより、営業利益6,690百万円（同34.7％増）、経常利益7,700百万円（同29.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益5,810百万円（同39.9％増）となりました。」
価格転嫁・販売構成差等による限界利益の増加と採算性確保の取り組みを背景に、売上高12.4％増、営業利益34.7％増などの収益改善実績を開示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、カーボンブラシ製品の需要が減少したものの、半導体や冶金用途における堅調な需要に加え、円安の影響もあり、売上高は23,712百万円（前年同期比16.8％増）となりました。利益については、一過性の高付加価値品販売の計上に加え、価格転嫁および販売構成差等の影響で限界利益が増加したことにより、営業利益4,610百万円（同51.7％増）、経常利益5,338百万円（同44.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益4,128百万円（同61.0％増）となりました。」
価格転嫁・販売構成差等による限界利益の増加を含め、営業利益4,610百万円、前年同期比51.7％増など、収益改善の進展を数値で示している。ただし、一過性の高付加価値品販売の影響も含まれる。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当企業グループでは、中期経営計画における経営目標の達成に向け、外部環境の変化を機敏に捉えた事業展開を推進するとともに、生産性向上によるコスト競争力の向上、技術革新に追随しうる新製品および高付加価値製品の開発・増強に着手する等、顧客ニーズに真摯に向き合いながら、事業機会を着実に取り込むべく事業を推進してまいりました。加えて、原燃料価格高騰の影響を軽減するべく採算性の確保・維持に向けた取り組みを進めてまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、カーボンブラシ製品の需要が減少したものの、半導体や冶金用途における堅調な需要に加え、円安の影響もあり、売上高は11,304百万円（前年同期比14.1％増）となりました。利益については、一過性の高付加価値品販売を計上したこともあり、営業利益2,137百万円（同42.3％増）、経常利益2,266百万円（同27.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,833百万円（同52.4％増）となりました。」
生産性向上、新製品・高付加価値製品の開発・増強、採算性確保を進めるなか、売上高は前年同期比14.1％増、営業利益は同42.3％増となった。ただし、営業利益には一過性の高付加価値品販売の影響も含まれる。 - FY2022前進有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の経営成績は、カーボンブラシ製品の需要は減少したものの、半導体や冶金用途における堅調な需要に加え、円安の影響もあり、売上高は43,774百万円（前期比16.0％増）となりました。利益については、円安進行により在庫未実現利益が想定以上に増加し利益を下押ししたものの、営業利益6,667百万円（同17.7％増）、経常利益7,369百万円（同17.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益5,181百万円（同16.0％増）となりました。」
生産性向上、新製品・高付加価値製品の開発・増強、採算性確保を進めるなか、売上高16.0％増、営業利益17.7％増など通期の収益改善実績を開示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、カーボンブラシ製品の需要は減少したものの、半導体や冶金用途における底堅い需要に加え、円安の影響もあり、売上高は32,028百万円（前年同期比16.7％増）となりました。利益については、円安進行により在庫未実現利益が想定以上に増加し利益を下押ししたものの、営業利益は4,965百万円（同19.7％増）となり、経常利益については、為替差益を計上したこと等により5,932百万円（同28.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,152百万円（同31.1％増）となりました。」
生産性向上、新製品・高付加価値製品の開発・増強、採算性確保の取り組みを進めるなか、売上高は前年同期比16.7％増、営業利益は同19.7％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、中国関係会社において行動制限にともなう一時的な操業停止の影響はあったものの、半導体を中心とした各用途における底堅い需要に加え、急速な円安進行の影響もあり、売上高は20,293百万円（前年同期比15.7％増）、営業利益3,039百万円（同28.4％増）、経常利益3,705百万円（同33.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益2,564百万円（同40.6％増）となりました。」
生産性向上、製品開発・増強、採算性確保の取り組みを進めるなか、売上高15.7％増、営業利益28.4％増など、前年同期を上回る収益実績を開示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「加えて、原燃料価格高騰の影響を軽減するべく採算性の確保・維持に向けた取り組みを進めてまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は9,906百万円（前年同期比19.5％増）、営業利益1,502百万円（同49.8％増）、経常利益1,783百万円（同41.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,203百万円（同73.5％増）となりました。」
生産性向上や新製品・高付加価値製品の開発・増強に加え、原燃料価格高騰への採算性確保策を進め、売上高19.5％増、営業利益49.8％増などの実績を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「このような状況の中、当企業グループにおきましては、顧客ニーズに真摯に向き合いながら、事業機会を着実に取り込むべく、生産性向上によるコスト競争力の向上、技術革新に追随しうる新製品ならびに高付加価値製品の開発・増強などを推進してまいりました。この結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高は37,734百万円（前期比20.8％増）、営業利益5,666百万円（同65.6％増）」
生産性向上、新製品・高付加価値製品の開発・増強を進めるなか、年間売上高は前期比20.8％増、営業利益は同65.6％増となり、収益改善の進展を通期実績で示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当企業グループにおきましては、顧客ニーズに真摯に向き合いながら、事業機会を着実に取り込むべく、生産性向上によるコスト競争力の向上、技術革新に追随しうる新製品ならびに高付加価値製品の開発・増強などを推進してまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は27,449百万円（前年同期比18.7％増）、利益については、営業利益4,148百万円（同50.8％増）、経常利益4,623百万円（同51.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益3,168百万円（同51.9％増）となりました。」
生産性向上や新製品・高付加価値製品の開発・増強を進めるなか、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益改善の進展を数値で示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は17,535百万円（前年同期比13.0％増）、利益については、営業利益2,366百万円（同14.7％増）、経常利益2,779百万円（同32.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,824百万円（同24.8％増）となりました。」
生産性向上によるコスト競争力向上や新製品・高付加価値製品の開発・増強を進めるなか、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、収益改善の進展を数値で示している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は8,288百万円（前年同期比5.0％増）、利益については、営業利益1,002百万円（同10.8％増）、経常利益1,263百万円（同51.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は693百万円（同22.0％増）となりました。」
生産性向上によるコスト競争力向上や高付加価値・新製品の開発を進めるなか、売上高・営業利益・経常利益・純利益が前年同期を上回り、収益改善の進展を数値で示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「固定費削減による増益効果があったものの、売上減少等により売上高に対する売上原価の比率は前期比2.6ポイントの悪化となりました。」
固定費削減による増益効果を認めつつ、売上減少により売上原価率が前期比2.6ポイント悪化したと説明している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は23,119百万円（前年同期比17.0％減）、利益については、営業利益2,751百万円（同37.4％減）、経常利益3,053百万円（同29.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益2,085百万円（同33.6％減）となりました。」
高付加価値製品の増強、生産性向上、新製品・新規事業開発を継続する一方、累計営業利益は2,751百万円、前年同期比37.4％減となり、収益実績の悪化が続いている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は15,514百万円（前年同期比19.0％減）、利益については、営業利益2,063百万円（同34.7％減）」
高付加価値製品の増強、生産性向上、新製品・新規事業開発を継続しているが、感染症拡大による需要減少により営業利益は2,063百万円、前年同期比34.7％減となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「このような中、当企業グループは、従業員・顧客・地域社会の安全確保を第一義に据えたうえで、経済停滞の影響を最小限に抑えるべくあらゆる手立てを講じるとともに、コロナ後の中長期的な成長を見据え、高付加価値製品の増強や生産性向上、新製品・新規事業開発などの取り組みを推進してまいりました。この結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は7,897百万円（前年同期比18.5％減）、利益については、営業利益905百万円（同48.5％減）となりました。」
従来の高付加価値製品、生産性向上、新製品・新規事業開発を継続する一方、新型コロナウイルス感染症による経済停滞の影響で売上高と営業利益が減少し、収益改善の実績は悪化している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の経営成績は、前連結会計年度に計上した中国高温ガス炉（ＨＴＲ－ＰＭ）向け売上3,204百万円の剥落により、売上高は36,402百万円（前期比11.5％減（中国高温ガス炉分除く前期比4.0％減））、利益については、人件費等の固定費が増加したことにより、営業利益5,175百万円（同26.2％減）、経常利益5,207百万円（同26.2％減）、親会社株主に帰属する当期純利益2,944百万円(同40.0％減）となりました。」
高付加価値製品の増強や生産性向上に取り組む一方、人件費等の固定費増加により営業利益が5,175百万円、前期比26.2％減となり、従来の収益改善傾向から悪化した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、人件費等の固定費が増加したことにより、営業利益4,394百万円（同26.6％減）」
従来の固定費削減による収益改善の説明に対し、当四半期累計期間は人件費等の固定費増加が営業利益4,394百万円、前年同期比26.6％減の要因となったと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「エレクトロニクス関連および冶金用が好調に推移したほか、収益性の改善効果により、売上高は1,722百万円（同25.8％増）、営業利益は397百万円（同52.3％増）となりました。」
収益性改善の効果により、米国セグメントの営業利益が397百万円、前年同期比52.3％増となった。全社では中国高温ガス炉向け売上の剥落により減益となったが、米国の収益改善は数値で確認されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「米国 冶金用が低調に推移したものの、エレクトロニクス関連が好調に推移したほか、収益性の改善効果により、売上高は849百万円（同29.5％増）、営業利益は238百万円（同136.5％増）となりました。」
収益性改善の効果により、米国セグメントの営業利益が238百万円、前年同期比136.5％増となった。全社業績は中国高温ガス炉向け売上の剥落で減少したが、施策の効果が地域別に数値化されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような中、当企業グループは、競合他社との激しい競争が継続し、依然として厳しい状況にあるものの、中期経営計画の達成に向けて、高付加価値製品の生産・販売強化や、生産性の改善に努めてまいりました。この結果、当連結会計年度の業績は、売上高は41,132百万円（前期比16.7％増）、営業利益7,009百万円（同89.0％増）となりました。」
固定費削減中心の従来施策から、高付加価値製品の生産・販売強化と生産性改善を明示し、年間営業利益7,009百万円、前期比89.0％増を開示した。中国高温ガス炉向け売上3,204百万円も業績に含まれている。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような中、当企業グループは、競合他社との激しい競争が継続し、依然として厳しい状況にあるものの、中期経営計画の達成に向けて、高付加価値製品の生産・販売強化や、採算性の改善、新製品・新規事業開発の推進に努めてまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は31,763百万円（前年同期比23.6％増）、利益については、営業利益5,983百万円（同140.5％増）、経常利益6,030百万円（同148.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益4,404百万円（同122.5％増）となりました。」
従来の施策を継続する中、営業利益5,983百万円、前年同期比140.5％増となった。米国セグメントも収益改善に取り組み、営業利益456百万円と前年同期の営業損失から黒字化している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「中期経営計画の達成に向けて、高付加価値製品の生産・販売強化や、採算性の改善、新製品・新規事業開発の推進に努めてまいりました。この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高は22,056百万円（前年同期比33.2％増）、利益については、営業利益4,179百万円（同215.1％増）となりました。」
従来の固定費削減等に加え、高付加価値製品の生産・販売強化、採算性改善、新製品・新規事業開発を継続し、営業利益4,179百万円、前年同期比215.1％増を計上した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「価格改定をはじめとした採算性の改善、新製品・新規事業開発の推進を継続するとともに、当第１四半期連結累計期間において新中期経営計画「TVC 2022」を策定し、その達成に向けた活動を開始いたしました。この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高は12,335百万円（前年同期比52.0％増）、利益については、営業利益2,498百万円（同455.2％増）となりました。」
固定費削減・拠点統廃合を中心としていた従来施策に加え、価格改定による採算性改善を明示した。営業利益は2,498百万円、前年同期比455.2％増となり、収益改善を数値で開示している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当企業グループにおいては、競合他社との激しい競争は依然として継続しているものの、これらの需要を着実に取り込むとともに、固定費の削減や拠点の統廃合等、スピード感を持って『事業構造改革』の諸施策に取り組むことで成果を着実に上げています。この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は25,693百万円（前年同期比4.6％増）、利益については、営業利益2,487百万円（同244.6％増）となりました。」
固定費削減・拠点統廃合等の施策を継続し、営業利益が前年同期の721百万円から2,487百万円へ増加した。日本の営業利益は1,663百万円、米国の営業損失は124百万円と前年同期の318百万円から縮小し、施策の成果をセグメント別にも開示している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当企業グループにおいては、固定費の削減や拠点の統廃合等、スピード感を持って『事業構造改革』の諸施策に取り組むことで成果を着実に上げています。」
固定費削減・拠点統廃合を進めた結果、営業利益は1,326百万円、前年同期比158.3％増となり、事業構造改革の成果を数値で説明している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益については、固定費削減により営業利益468百万円（同178.8％増）となりました。」
固定費削減による日本セグメントの営業利益が468百万円、前年同期比178.8％増となり、施策の効果を数値で説明している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益については円高による目減りや貸倒引当金繰入額の計上等があったものの限界利益の改善および固定費の削減等により721百万円（同10.6％増）となりました」
限界利益の改善と固定費削減を継続し、営業利益721百万円、前年同期比10.6％増と説明している。新たな施策や段階的達成の記載はない。 - FY2016-Q2前進有価証券報告書
「限界利益の改善および固定費の削減等により」
事業構造改革の施策として限界利益の改善と固定費削減に取り組み、営業利益は513百万円、前年同期比45.2％増となったと説明している。