日本カーボン（5302）・リスク対処直近の業績予想の修正（2026-08-10）では「顕在化」
外貨建取引に伴う為替変動リスク
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載は2026-08-10。
9記載
9年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
為替変動・外貨建取引による業績影響473社が書いているテーマ・逆風411社・追い風20社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている195社のうち14社を表示しています。上の文は195社すべてから計算しています。このテーマの487件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-10顕在化業績予想の修正
「円安によるレート差の影響」
円安によるレート差が、営業利益および経常利益を押し上げる実績要因として示された。為替エクスポージャーの規模や通期予想の変更については記載されていない。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、前連結会計年度が47.9％、当連結会計年度が43.1％となっており、その大部分が外貨建取引であります。」
海外売上高比率が47.9％から43.1％へ低下し、外貨建取引に伴う売上面の為替エクスポージャーが縮小した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、前連結会計年度が48.5％、当連結会計年度が47.9％となっており、その大部分が外貨建取引であります。」
海外売上高比率は48.5％から47.9％へ低下し、外貨建取引に伴う売上面の為替エクスポージャーは小幅に縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、前連結会計年度が44.8％、当連結会計年度が48.5％となっており、その大部分が外貨建取引であります。」
海外売上高比率が44.8％から48.5％へ上昇し、外貨建取引に伴う為替エクスポージャーが拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、前連結会計年度が38.9％、当連結会計年度が44.8％となっており、その大部分が外貨建取引であります。」
海外売上高比率が38.9％から44.8％へ上昇し、外貨建取引に伴う為替エクスポージャーが拡大した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、前連結会計年度が45.7％、当連結会計年度が36.9％となっており、その大部分が外貨建取引であります。」
海外売上高比率は45.7％から36.9％へ低下し、外貨建取引に関する売上面のエクスポージャーは縮小した。ただし、為替予約・通貨スワップで完全にヘッジできないリスクは残っている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「米国の追加利下げによる円高進行や、消費増税後の需要低迷による下振れリスクが懸念されています。」
従来からの外貨建取引に関わる為替変動リスクについて、米国の追加利下げによる円高進行が新たな下振れ要因として示された。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、前連結会計年度が42.1％、当連結会計年度が49.9％となっておりますが、その大部分が外貨建取引であります。」
海外売上高比率が42.1％から49.9％へ上昇し、外貨建取引に伴う為替エクスポージャーが拡大した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの海外売上高比率は、前連結会計年度が43.3％、当連結会計年度が42.1％となっており、その大部分が外貨建取引であります。」
海外売上高比率42.1％の大部分が外貨建取引であり、為替予約・通貨スワップによる軽減を図っているが、完全なヘッジはできないとしている。