炭素製品関連セグメントへの研究開発
FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1中間期研究開発費の減少有価証券報告書
「当社グループの炭素製品関連事業における当中間連結会計期間の研究開発費は2億9千万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとされる一方、当中間期の研究開発費は2億9千万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「IoT、AI、５Gの普及、データセンター市場などデジタル社会を支える半導体関連分野、再生可能エネルギー製品や自動車の電動化をはじめとする環境関連分野に重点を置き、当社が培ってきた固有技術を駆使し、社会に貢献できる新たな製品の開発を進めております。」
半導体、IoT、AI、5G、データセンター、再生可能エネルギー、自動車電動化に重点を置く研究開発を継続し、当連結会計年度の研究開発費は669百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの炭素製品関連事業における当中間連結会計期間の研究開発費は3億3千9百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は前年同期の2億64百万円から3億39百万円へ増加したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとされている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、当社のテクニカルセンターが販売部門と連携し、お客様のニーズを的確に把握し、各事業所の技術部門と協調し研究開発活動を行っております。」
テクニカルセンター、販売部門、各事業所の技術部門が連携する研究開発体制が示され、研究開発費は前期の403百万円から578百万円へ増加した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの炭素製品関連事業における当中間連結会計期間の研究開発費は2億6千4百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
炭素製品関連事業への研究開発費2億6千4百万円の計上と、研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの炭素製品関連事業における当第１四半期連結累計期間の研究開発費は1億1千9百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、炭素製品関連事業の研究開発費として1億1千9百万円を計上した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は、2023年3月21日より、技術開発の効率化及び迅速化を図るため「研究所」を廃止し「テクニカルセンター」を新設いたしました。」
研究開発体制が、従来の研究所中心の体制から、技術開発の効率化・迅速化を目的とするテクニカルセンター体制へ再編された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの炭素製品関連事業における当第３四半期連結累計期間の研究開発費は2億8千7百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
炭素製品関連事業への研究開発費2億87百万円の計上と、研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの炭素製品関連事業における当第２四半期連結累計期間の研究開発費は1億7千9百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
炭素製品関連事業への研究開発費1億79百万円の計上と、研究開発活動の状況に重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は8千8百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費8千8百万円を全額炭素製品関連セグメントに計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「デジタル社会を支える半導体関連分野、再生可能エネルギー製品や自動車の電動化をはじめとする環境関連分野に重点を置き、当社が培ってきた固有技術を駆使し、社会に貢献できる新たな製品の開発を進めております。」
研究開発の重点が、従来の負極材・炭素繊維関連製品から、半導体、再生可能エネルギー、自動車電動化などの成長・環境分野に整理され、当期研究開発費369百万円も開示された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの炭素製品関連事業における当第２四半期連結累計期間の研究開発費は1億7千8百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
炭素製品関連事業への研究開発費1億7千8百万円の計上と、研究開発活動に重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は9千6百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費9千6百万円を全額炭素製品関連セグメントに計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、炭素製品関連事業に関して、当社研究所を中心に行っており、研究内容は主として客先ニーズに対応した新製品開発にウエイトを置いております。開発の重点は、リチウムイオン二次電池の負極材ならびに炭素繊維関連製品などであります。なお、当連結会計年度の研究開発費は406百万円であります。」
客先ニーズ対応の新製品開発、負極材・炭素繊維関連製品への重点配分が継続し、通期研究開発費は406百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は3億2千5百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3億2千5百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの炭素製品関連事業における当第２四半期連結累計期間の研究開発費は2億2千5百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
炭素製品関連事業に研究開発費2億2千5百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億3百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1億3百万円を全額炭素製品関連セグメントに配分し、研究開発活動に重要な変更はないという状態が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は2億6千6百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2億6千6百万円を全額炭素製品関連セグメントに配分し、研究開発活動に重要な変更はないとする状態が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億7千6百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1億7千6百万円を全額炭素製品関連セグメントに配分し、研究開発活動に重要な変更はないとする方針が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は8千4百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は8千4百万円で、引き続き全額を炭素製品関連セグメントに配分し、活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「研究内容は主として客先ニーズに対応した新製品開発にウエイトを置いております。開発の重点は、リチウムイオン二次電池の負極材ならびに炭素繊維関連製品などであります。」
客先ニーズ対応の新製品開発、負極材・炭素繊維関連製品への重点、および基礎研究を進める方針が継続している。通期研究開発費は3億6千8百万円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は2億6千7百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は累計2億6千7百万円で全額が炭素製品関連セグメントに配分され、研究開発活動に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億9千2百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は累計1億9千2百万円で、引き続き全額を炭素製品関連セグメントに配分し、活動状況に重要な変更はないとされた。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は8千3百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は8千3百万円で全額が炭素製品関連セグメントに配分され、研究開発活動に重要な変更はないとされている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発活動は、炭素製品関連事業に関して、当社研究所を中心に行っており、研究内容は主として客先ニーズに対応した新製品開発にウエイトを置いております。開発の重点は、リチウムイオン二次電池の負極材ならびに炭素繊維関連製品などであります。」
従来の研究開発費の配分説明から、客先ニーズ対応の新製品開発を中心に、負極材・炭素繊維関連製品を重点分野とする方針へ具体化されている。通期研究開発費は3億4千1百万円。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は2億5千2百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は累計2億5千2百万円で、全額を炭素製品関連セグメントに配分しており、活動状況に重要な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億6千7百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は累計1億6千7百万円で、引き続き全額を炭素製品関連セグメントに配分しており、活動状況に重要な変更はない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における研究開発費の総額は8千8百万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は8千8百万円で全額が炭素製品関連セグメントに配分され、研究開発活動に重要な変更はないとされている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの当第３四半期連結累計期間における研究開発費の総額は2億円（全額炭素製品関連セグメント）であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は累計2億円で、全額を炭素製品関連セグメントに配分している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間における研究開発費の総額は1億1千万円（全額炭素製品関連セグメント）であります。」
当四半期累計期間の研究開発費と、その全額が炭素製品関連に配分されたことを示している。