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東海カーボン(5301)・リスク対処

保有株式の市場価格下落

FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2023。

7記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017顕在化FY2020-Q1 – FY20222017: 120172018: 120182019: 020192020: 320202021: 020212022: 020222023: 120232024: 1
同じテーマの他社
保有有価証券の時価下落による評価損221社が書いているテーマ・逆風218社・追い風3社

東海カーボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値(2019年)より1年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの223件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023対処有価証券報告書

    「当連結会計年度(自2023年1月1日至2023年12月31日)該当事項はありません。」

    有価証券の減損処理について、2022年度の116百万円から、2023年度は該当事項なしとなった。
  2. FY2022顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、有価証券について116百万円(その他有価証券の株式116百万円)減損処理を行っております。」

    保有有価証券の市場価格下落等に関連して、2022年度に116百万円の減損処理を実施した。
  3. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券評価損 117」

    保有株式の市場価格下落に関連し、第3四半期累計期間に投資有価証券評価損117百万円を計上した。投資有価証券残高も前年度末の188億42百万円から159億12百万円へ減少した。
  4. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券評価損 117」

    保有株式の市場価格下落に関連し、当第2四半期累計期間に投資有価証券評価損117百万円を計上した。
  5. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の総資産は、売掛金、棚卸資産、時価下落による投資有価証券の減少等により、前連結会計年度末比222億8千8百万円減の4,405億8千3百万円となりました。」

    保有株式の市場価格下落リスクに関連して、時価下落による投資有価証券の減少が実際の資産減少要因として記載された。
  6. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループが保有する株式の大幅な市場価格の下落は、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    保有株式の市場価格下落リスクを継続記載。
  7. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループが保有する株式の大幅な市場価格の下落は、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」

    取引・協業関係等を目的に保有する株式の市場価格下落リスクを記載。
一緒に動いた変遷

「中国需要低迷による摩擦材販売数量減少」は、この変遷が動いた7回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1中国需要低迷による摩擦材販売数量減少3回
  3. 2金融市場混乱・借入金増加・金利上昇による資金調達リスク3回
  4. 3自然災害・火災・爆発・テロによる操業影響3回
  5. 4世界的な鉄鋼需給不均衡と電炉鋼需要の低迷3回
  6. 5黒鉛電極の需給不均衡と販売価格下落2回
  7. 6リチウムイオン二次電池用負極材の販売数量増加2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東海カーボンの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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