既存製品の付加価値向上と知的財産権の取得
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに国土交通省の「低炭素型コンクリート試行工事」の要求を満たす基準にセメント使用量を削減した製品の開発を完了しており、主力製品・品種ラインナップの低炭素型への移行を推進しております。」
セメント使用量を削減した低炭素型製品の開発を完了し、主力製品・品種ラインナップの低炭素型への移行を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「特に自然環境が有する多様な機能を活用し、持続可能で魅力ある国土・都市・地域づくりを進める取組である“グリーンインフラ”に対応出来る新たなラインナップとして、ライン導水ブロックF型及びV型を活用したレインガーデンシステムを開発いたしました。」
既存のライン導水ブロックを活用したレインガーデンシステムを新たに開発し、製品ラインナップを拡充している。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらの製品については多数の採用実績からのフィードバックを基に製品の改良とラインナップの拡充を継続して行っております。」
多数の採用実績からのフィードバックを製品改良・ラインナップ拡充に反映する取り組みを具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、ライン導水ブロックの新シリーズとなるライン導水ブロックV300タイプが新たに採用され、さまざまな場面に対応できるラインナップの拡充を行っております。」
ライン導水ブロックV300タイプの採用とラインナップ拡充を継続して記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、ライン導水ブロックの新シリーズとなるライン導水ブロックV300タイプが新たに採用され、さまざまな場面に対応できるラインナップの拡充を行っております。」
ライン導水ブロックV300タイプが新たに採用され、ラインナップを拡充したという具体的な製品展開を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、新たな製品である「新型ライン導水ブロック（Ｆ型及びＶ型の改良版）」や「ダイバース管」を開発いたしました。」
新型ライン導水ブロックとダイバース管を新たに開発したと記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、新製品である「新型ライン導水ブロック」、「ダイバース管」については、インテックス大阪にて開催されました「建設技術展2021近畿」にも出展し、ＰＲ活動を展開いたしました。そのなかでも、「ライン導水ブロック」シリーズの製品である「ペダループ」については、狭い幅員でも自転車通行空間を確保できる交通安全対策として「注目技術賞」を受賞し、「技術の先進性」、「効果」、「活用性」等の観点から、公共事業の事業主体者に評価されております。」
新型ライン導水ブロックとダイバース管を展示会に出展し、ペダループが注目技術賞を受賞するなど、製品の開発・PRと外部評価に関する具体的な進展を記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、新製品である「新型ライン導水ブロック」、「ダイバース管」については、インテックス大阪にて開催を控えている「建設技術展2021近畿」に出展予定であり、新製品のＰＲ活動も展開しております。」
新製品として「新型ライン導水ブロック」と「ダイバース管」を具体的に挙げ、建設技術展2021近畿への出展予定とPR活動を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、縁石別体型の側溝製品として開発いたしました「ライン導水ブロックV型」につきましては従前からの管径150mmタイプに加え、より高い排水能力を持つ管径300mmタイプを開発し販売を開始いたしました。」
既存のライン導水ブロックV型について、管径300mmタイプを新たに開発し販売開始した。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、縁石別体型の側溝製品といたしまして、「ライン導水ブロックV型」を開発し販売を開始いたしました。」
既存の道路製品群の改良・ラインナップ拡充に加え、「ライン導水ブロックV型」を開発し、販売を開始したと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「既存製品の付加価値を高める技術開発を導入しながら知的財産権の取得に注力し」
既存製品の高付加価値化と知的財産権取得を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「既存製品の付加価値を高める技術開発を導入しながら知的財産権の取得に注力し」
既存製品の高付加価値化と知的財産権取得を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「加えて、通信技術の専門企業と道路交通安全対策技術についての共同技術開発契約を締結し、次世代の技術開発への取り組みを進めています。」
既存製品の高付加価値化・知的財産権活用に加え、通信技術の専門企業との共同技術開発契約を具体的な施策として記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「既存製品の付加価値を高める技術開発を導入しながら知的財産権の取得に注力し」
技術開発による既存製品の高付加価値化と知的財産権取得を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「既存製品の付加価値を高める技術開発を導入しながら知的財産権の取得に注力し」
技術開発による既存製品の高付加価値化と知的財産権取得を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「既存製品の付加価値を高める技術開発を導入しながら知的財産権の取得に注力し」
技術開発と知的財産権取得を組み合わせ、既存製品の高付加価値化を図っている。