プレキャスト接合技術を中心とする研究開発
FY2016に初出。31回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、低炭素型コンクリート等の脱炭素化技術の開発にも取り組んでおり、当社が開発した低炭素型コンクリートを用いた大型カルバート工法につきましては、一般社団法人道路プレキャストコンクリート製品技術協会（ＲＰＣＡ）による「低炭素型ＲＰＣＡ製品審査基準 適合証明書」を取得しております。」
プレキャスト接合・カルバート技術の研究開発について、低炭素型コンクリートを用いた大型カルバート工法がRPCAの適合証明書を取得する段階に進んでいる。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は３千２百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間期の研究開発費を3,200万円と開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、一般社団法人道路プレキャストコンクリート製品技術協会（ＲＰＣＡ）による「ＲＰＣＡ製品認証」をＰＪ工法が新たに取得し、全９製品のＲＰＣＡ製品認証を取得しております。」
PJ工法が新たにRPCA製品認証を取得し、認証取得製品が全9製品となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は２千５百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、中間期の研究開発費を２千５百万円と開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、ＰＪ工法は、2024年５月22日に開催された一般社団法人熊本県工業連合会総会におきまして、「第27回（令和５年度）熊本県工業大賞」を受賞いたしました。」
プレキャスト接合技術のPJ工法について、2024年5月22日に熊本県工業大賞を受賞したという具体的な進展を記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は１千１百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第１四半期累計の研究開発費を１千１百万円と記載している。 - FY2023実績引用有価証券報告書
「多分割大型カルバート工法は、「Ｍａｘシリーズ」としてラインアップされ、既に多くの実績を納めて高い評価と信頼を得ており」
プレキャスト接合技術の研究成果がＭａｘシリーズとして製品ラインアップ化され、多くの納入実績と評価を得ていることを過去の実績として引用している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は３千４百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を３千４百万円と記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては、近年注力している「多分割大型カルバート工法」の接合部について、スラブ形状試験体による正負交番載荷試験を実施し、良好な耐震性能を確認いたしました。本研究成果は、論文投稿や研究発表を計画するとともに、実製品への適用に向けて取り組んでおります。」
多分割大型カルバート工法の接合部について、スラブ形状試験体による載荷試験を実施し、良好な耐震性能を確認した。論文投稿・研究発表と実製品適用の段階も示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は３千６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費を3千6百万円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は１千３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費を1千3百万円と記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「多分割カルバート工法の「MaxBox-PJ」に採用される高強度異形鉄筋による接合工法について、高強度異形鉄筋の配置方法等を実験要因としたカルバート隅角部の正負交番載荷試験を実施し、良好な耐震性能を確認いたしました。」
MaxBox-PJの接合工法について正負交番載荷試験を実施し、良好な耐震性能を確認した。実製品レベルでの高耐久化技術の検証や、従業員の長崎大学大学院博士後期課程への就学も記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４千２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費を４千２百万円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は２千８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第２四半期累計の研究開発費を２千８百万円と記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は１千３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第１四半期累計の研究開発費を１千３百万円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「耐水性性能を0.06Mpaから0.2Mpaに向上させた「ＴＳＫＪ工法」は、狭隘箇所や軟弱地盤への施工に優れるオープンシールド工法の可撓継手として採用されることとなりました。また、高耐久性・耐塩害用混和材であるクロロガードは、塩害に対する抵抗性を著しく向上させるコンクリート用混和材として、2019年６月に「建設技術審査証明（（一財）土木研究センター）」を取得し」
ＴＳＫＪ工法の耐水性性能を0.06Mpaから0.2Mpaへ向上させ、オープンシールド工法に採用される段階に進んだ。また、クロロガードが2019年６月に建設技術審査証明を取得した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４千２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費を４千２百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は２千８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第２四半期累計の研究開発費を２千８百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は１千３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第１四半期累計の研究開発費を１千３百万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「九州大学と共同開発した大型プレキャスト部材の接合工法「ＰＪ工法」について、耐震性への信頼性向上を目的に既存の接合工法との比較の下に正負交番載荷試験を実施し、既存工法よりも優れた耐震性能であることを実験により検証いたしました。また、耐震・可撓継手工法である「ＴＳＫＪ工法」につきましては、建設技術審査証明の更新に合わせて種々の実験的検証を行い、耐水性性能を従来の0.06Mpaから0.2Mpaに大幅に向上させることに成功し、類似工法とは一線を画する審査証明技術として認定される結果となりました。」
PJ工法の耐震性能を実験で検証し、TSKJ工法では耐水性性能を0.06Mpaから0.2Mpaへ向上させ、審査証明技術として認定される具体的な進展があった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費を４千１百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は２千８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第２四半期累計の研究開発費を２千８百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は１千４百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第１四半期累計の研究開発費を１千４百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「大型プレキャスト部材の接合工法（ＰＪ工法）について、外力作用時における接合部の変形性能に関する実験的研究を行い、同工法が既往の接合工法に比較して鉄筋降伏後（塑性域）の変形能力に極めて優れていることを検証いたしました。また、コンクリート材料に関する開発におきましては、熊本高等専門学校との共同研究テーマである耐塩害コンクリートの開発を継続するとともに、新たに熊本大学と長寿命化・高耐久性コンクリートの開発にも着手いたしました。」
PJ工法の変形性能を実験で検証し、耐塩害コンクリート研究を継続するとともに、熊本大学との長寿命化・高耐久性コンクリート研究へ着手した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費を４千万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は２千６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第２四半期累計の研究開発費を２千６百万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「接合部の配筋簡素化と開口変位の抑制及び復元性を有した新たなプレキャスト部材の接合工法である「ＰＪ（プレスジョイント）工法」の開発に成功いたしました。本工法につきましては、関係機関を招いた公開実験にて高い評価を得るとともに、「Ｍａｘ Ｂｏｘ－ＰＪ」としてＮＥＴＩＳへ登録いたしました。」
プレキャスト部材の接合技術について、PJ工法の開発成功、公開実験での評価、NETIS登録という具体的な進展があった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は３千６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を３千６百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は２千３百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を２千３百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないとして、既存の研究開発方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これまで構築してきた九州大学との共同研究体制のもと、重要な研究テーマとして位置づけているプレキャスト部材の接合技術に関する研究開発を継続的に行いました。」
九州大学との共同研究体制を用い、大型化・長スパン化や多分割ボックスカルバートの接合技術を研究している。