中長期的なROE10％以上の達成
FY2018に初出。11回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中25社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
- FY2026ROE実績の低下有価証券報告書
「当連結会計年度のＲＯＥは、前年同期比3.2ポイント減の22.0％となりましたが、今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追求するとともに、市況を踏まえた販売価格の見直し並びに販売管理費の圧縮にも注力し、目標とするＲＯＥを維持してまいります。」
ROEは前年度の25.2％から22.0％へ3.2ポイント低下したが、10％以上の目標水準は上回っており、生産効率向上、価格見直し、販売管理費圧縮を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度のＲＯＥは、堅調な業績に支えられ前年同期比4.9ポイント増の25.2％となりましたが、今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追求するとともに、市況を踏まえた販売価格の見直し並びに販売管理費の圧縮にも注力し、目標とするＲＯＥを維持してまいります。」
ROEは前年度の20.3％から25.2％へ上昇し、10％以上の目標水準を引き続き上回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度のＲＯＥは、堅調な業績に支えられ前年同期比10.6ポイント増の20.3％となりましたが、今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追求するとともに、市況を踏まえた販売価格の見直し並びに販売管理費の圧縮にも注力し、目標とするＲＯＥを維持してまいります。」
ROEは前年度の9.8％から20.3％へ10.6ポイント改善し、10％以上の目標水準を上回った。生産効率向上、販売価格見直し、販売管理費圧縮を継続して目標ROEの維持を目指している。 - FY2023ROE実績の改善有価証券報告書
「当連結会計年度のＲＯＥは、堅調な業績に支えられ前年同期比2.7ポイント増の9.8％となりましたが、今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追求するとともに、市況を踏まえた販売価格の見直し並びに販売管理費の圧縮にも注力し、目標とするＲＯＥを目指してまいります。」
中長期的なROE10％以上の目標を維持し、ROE実績は前年度の7.1％から9.8％へ改善した。 - FY2022ROE実績の低下有価証券報告書
「当連結会計年度のＲＯＥは、堅調な業績に支えられ前年同期比2.0ポイント減の7.1％となりましたが、今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追求するとともに、市況を踏まえた販売価格の見直し並びに販売管理費の圧縮にも注力し、目標とするＲＯＥを目指してまいります。」
中長期的にROE10％以上を目標とする方針を維持しているが、実績は前年度の9.1％から7.1％へ低下した。生産効率向上、販売価格見直し、販売管理費圧縮を手段として継続している。 - FY2021ROE実績の改善有価証券報告書
「当連結会計年度のＲＯＥは、堅調な業績に支えられ前年同期比4.2ポイント増の9.1％となりましたが、今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追求するとともに、市況を踏まえた販売価格の見直し並びに販売管理費の圧縮にも注力し、目標とするＲＯＥを目指してまいります。」
中長期的なROE10％以上の目標を維持し、ROE実績は前年度の4.9％から9.1％へ改善した。生産効率向上、販売価格見直し、販売管理費圧縮を手段として継続している。 - FY2020ROE実績の低下有価証券報告書
「当連結会計年度のＲＯＥは、新型コロナウイルスの影響による株価下落を要因とした保有株式の評価減による特別損失の発生もあり、前年同期比2.9ポイント減の4.9％となりましたが、今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追求するとともに、販売管理費の圧縮並びに販売価格の見直しにも注力し、目標とするＲＯＥを目指してまいります。」
中長期的にROE10％以上を目標とする方針は維持しているが、当年度のROE実績は4.9％に低下し、生産効率向上、販売管理費圧縮、販売価格見直しを手段として示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度のＲＯＥは、前年度に計上した固定資産売却益の反動もあり、前年同期比1.2ポイント減の7.8％となりましたが、今後も引き続き、製造工場における生産効率の向上を追及するとともに、販売価格の見直しにも注力し、目標とするＲＯＥを目指してまいります。」
中長期的にROE10％以上を目標とする方針を維持し、当年度のROEは7.8％、達成手段として生産効率向上と販売価格見直しを記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「このような方針のもと、自己資本当期純利益率（ＲＯＥ）を重要な経営指標として捉え、資本効率を重視した経営をもって、中長期的に10％以上を目指してまいります。」
ROEを重要指標と位置づけ、中長期的に10％以上を目指す数値目標を新たに示している。