資金調達に係る流動性リスク
FY2018に初出。21回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
- FY2026通期の現金残高減少有価証券報告書
「当連結会計年度における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、前連結会計年度末に比べ423百万円減少し、当連結会計年度末には1,698百万円（前年同期末は2,122百万円）となりました。」
仕入債務の減少、法人税等の支払、有形固定資産取得などにより、現金及び現金同等物は前年度末から4億2,300万円減少した。 - FY2026-H1中間期の現金残高減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間における連結ベースの現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、税金等調整前中間純利益や売上債権の減少などの増加要因があった一方で、配当金の支払額や仕入債務の減少、法人税等の支払額、棚卸資産の増加などの減少要因により、前連結会計年度末に比べ６億２千６百万円減少し、当中間連結会計期間末には14億９千５百万円（前年同期末は14億３千３百万円）となりました。」
前連結会計年度末から現金及び現金同等物が6億2,600万円減少し、14億9,500万円となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度における連結ベースの現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ１億６千６百万円増加し、当連結会計年度末には21億２千２百万円（前年同期末は19億５千５百万円）となりました。」
現金及び現金同等物が前年度末から1億6,600万円増加し、流動性リスクへの備えとなる手許資金が増加した。 - FY2025-H1中間期の現金残高減少有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ５億２千２百万円減少し、当中間連結会計期間末には14億３千３百万円（前年同期末は13億４千８百万円）となりました。」
仕入債務の減少、法人税等の支払、棚卸資産の増加、有形固定資産取得などにより、現金及び現金同等物が前年度末から５億２千２百万円減少した。 - FY2024対処有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ６億７千８百万円増加し、当連結会計年度末には1,955百万円（前年同期末は1,277百万円）となりました。」
現金及び現金同等物は前年度末から6億7,800万円増加し、19億5,594万円となった。流動性リスクへの備えとなる手許資金が増加している。 - FY2024-Q3現金残高の増加有価証券報告書
「現金及び預金 1,420,670 1,514,413」
現金及び預金は2023年３月末の1,420,670千円から2023年12月末の1,514,413千円へ増加している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における連結ベースの現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、棚卸資産の増加や法人税等の支払額、有形固定資産の取得による支出などの減少要因があった一方で、税金等調整前四半期純利益や売上債権の減少、長期借入れによる収入などの増加要因により、前連結会計年度末に比べ７千１百万円増加し、当第２四半期連結会計期間末には13億４千８百万円（前年同四半期末は３億９千２百万円）となりました。」
FY2024-Q1に現金及び預金が減少した状況から、長期借入れ等により現金及び現金同等物は前連結会計年度末比７千１百万円増加し、13億４千８百万円となった。 - FY2024-Q1現金及び預金の減少有価証券報告書
「これは主に、受取手形が６億３千６百万円増加したものの、売掛金及び契約資産が11億４千６百万円、現金及び預金が７億２千４百万円それぞれ減少したことによるものであります。」
当第１四半期末の現金及び預金は前連結会計年度末から７億２千４百万円減少している。資金繰り上の問題が発生したとは記載していない。 - FY2023対処有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ１億７千５百万円増加し、当連結会計年度末には12億７千７百万円（前年同期末は11億１百万円）となりました。」
上期に現金残高が減少した状況から、通期では金融機関からの借入れ等により現金及び現金同等物が1億7,579万4千円増加し、12億7,767万円となった。 - FY2023-Q2上期営業キャッシュ・フロー赤字と現金残高減少有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における連結ベースの現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、長期借入れによる収入などの増加要因もあった一方で、仕入債務の減少や棚卸資産・売上債権の増加などの減少要因により、前連結会計年度末に比べ７億９百万円減少し、当第２四半期連結会計期間末には３億９千２百万円（前年同四半期末は８億１千８百万円）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは11億３千２百万円の支出となり、現金及び現金同等物は前連結会計年度末から７億９百万円減少して３億９千２百万円となった。資金繰り上の問題が発生したとは記載していない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としており、短期運転資金は自己資金及び金融機関からの短期借入、設備投資や長期運転資金は金融機関からの長期借入を基本としております。」
短期・長期の資金需要に応じた調達手段により、必要な流動性と資金源を安定確保する方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、各部署からの報告に基づき担当部署が適時に資金繰計画を作成・更新するとともに、手許流動性の維持などにより流動性リスクを管理しております。」
資金繰計画の作成・更新と手許流動性の維持による流動性リスク管理を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としており、短期運転資金は自己資金及び金融機関からの短期借入、設備投資や長期運転資金は金融機関からの長期借入を基本としております。」
短期・長期の資金需要に応じた調達手段により、必要な流動性と資金源を安定確保する方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としており、短期運転資金は自己資金及び金融機関からの短期借入、設備投資や長期運転資金は金融機関からの長期借入を基本としております。」
短期・長期の資金需要に応じた調達手段により、必要な流動性と資金源を安定確保する方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「各部署からの報告に基づき担当部署が適時に資金繰計画を作成・更新するとともに、手許流動性の維持などにより流動性リスクを管理しております。」
資金繰計画の作成・更新と手許流動性の維持による流動性リスク管理を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としており、短期運転資金は自己資金及び金融機関からの短期借入、設備投資や長期運転資金は金融機関からの長期借入を基本としております。」
短期・長期の資金需要に応じた調達手段により、必要な流動性と資金源を安定確保する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としており、短期運転資金は自己資金及び金融機関からの短期借入、設備投資や長期運転資金は金融機関からの長期借入を基本としております。」
短期・長期の資金需要に応じた調達手段により、必要な流動性と資金源を安定確保する方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、各部署からの報告に基づき担当部署が適時に資金繰計画を作成・更新するとともに、手許流動性の維持などにより流動性リスクを管理しております。」
資金繰計画の作成・更新と手許流動性の維持によって、資金調達に係る流動性リスクを管理する方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としており、短期運転資金は自己資金及び金融機関からの短期借入、設備投資や長期運転資金は金融機関からの長期借入を基本としております。」
短期・長期の資金需要に応じた調達手段により、必要な流動性と資金源を安定確保する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としており、短期運転資金は自己資金及び金融機関からの短期借入、設備投資や長期運転資金は金融機関からの長期借入を基本としております。」
短期・長期の資金需要に応じた調達手段により、必要な流動性と資金源を安定確保する方針を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、各部署からの報告に基づき担当部署が適時に資金繰計画を作成・更新するとともに、手許流動性の維持などにより流動性リスクを管理しております。」
資金繰計画の作成・更新と手許流動性の維持によって、支払不能に至る流動性リスクを管理する方針を初めて記載している。