人材育成・教育制度と風土改革による組織力強化
FY2017に初出。9回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023。直近の記載は2026-11-06。
ヤマウホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-11-06前進決算説明資料
「社員の自律的なキャリア形成と専門性の高度化の支援を目的に、博士号の取得支援をはじめ、社員一人ひとりの成長や挑戦を後押しする環境づくりに力をいれております。」
人的資本の施策として、博士号取得支援や技術系人材による学術講演会での研究成果発表を具体的に記載している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョン「VISION 2035」および中期経営計画「Plan C³」の達成に向け、「グループの成長を自律的に支える人的資本構成の実現」を人的資本経営の目標として掲げております。」
従来の人材確保・研修・働き方改革から、人的資本構成の実現を目標として明示し、人材情報の共有・活用、グループ合同研修、採用強化、DXによる業務効率化、有給休暇取得推進へ施策を具体化している。女性管理職比率4.0％、男性育児休業取得率42.9％、男女賃金差異81.5％等の指標も開示している。 - 2026-05-08前進決算説明資料
「グループ合同の人材育成として、階層別研修を実施、人材基盤の強化を行っています。」
従来の人材育成・教育方針に対し、グループ合同の階層別研修や技術系社員の社外研修への派遣という実施内容を示している。 - FY2025人的資本指標を更新有価証券報告書
「人材の確保・育成につきましては、グループ各社において多様性を考慮した必要人材の確保に努めております。人材育成につきましては、グループ全体での職能別研修を計画的に行っております。また、週休二日制の導入による長時間労働の削減など働き方改革に取組み、従業員が働きやすい社内環境の整備に努めております。」
多様性を考慮した人材確保、職能別研修、週休二日制・働き方改革を継続している。開示指標は㈱ヤマウで女性管理職比率2.2％、男性育児休業取得率50.0％、男女賃金差異78.4％などであり、多様性の指標・目標は未設定としている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「人材の確保につきましては、グループ各社において、多様性を考慮した必要人材の確保に努めております。人材育成につきましては、グループ全体での職能別研修を計画的に行っております。また、週休二日制の導入による長時間労働の削減など従業員が働きやすい社内環境の整備に努めております。なお、人材の多様性の確保に関する指標及び目標は定めておりませんが、今後策定に努めて参ります。」
従来の研修・風土改革に加え、多様性を考慮した人材確保、職能別研修、週休二日制を明示した。女性管理職比率2.2％、男性育児休業取得率42.9％、男女賃金差異76.5％等の指標も開示しているが、多様性の指標・目標は未設定としている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「人材の確保につきましては、グループ各社において、多様性を考慮した必要人材の確保に努めており、人材育成につきましては、グループ全体での職能別研修を計画的に行っております。また、週休二日制の導入による長時間労働の削減など従業員が働きやすい社内環境の整備に努めております。」
従来の研修・教育制度と風土改革による組織力強化に加え、多様性を考慮した人材確保、職能別研修、週休二日制による働きやすい環境整備へ記載範囲が広がっている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「必要な職務についてのスキルを身に付けることが出来るような社内研修・教育制度の充実を行うとともに、「働きがいのある会社、風通しの良い会社をつくる」ことに対する社員の積極参加と意識高揚に向けた風土改革によりグループ全体の組織力強化を図って参ります。」
研修・教育制度の充実と風土改革による組織力強化を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「必要な職務についてのスキルを身に付けることが出来るような社内研修・教育制度の充実を行うとともに、「働きがいのある会社、風通しの良い会社をつくる」ことに対する社員の積極参加と意識高揚に向けた風土改革によりグループ全体の組織力強化を図って参ります。」
研修・教育制度の充実と風土改革による組織力強化を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「又、これらの課題を達成するためには人材の育成が前提となるため、必要な職務についてのスキルを身に付けることが出来るような社内研修・教育制度の充実を行うとともに、「働きがいのある会社、風通しの良い会社をつくる」ことに対する社員の積極参加と意識高揚に向けた風土改革によりグループ全体の組織力強化を図って参ります。」
人材育成を前提として、社内研修・教育制度の充実と風土改革を通じたグループ全体の組織力強化を施策として掲げている。