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ヤマウホールディングス(5284)・事実再定義

受取手形・売掛金の減少による流動資産・総資産の減少

FY2018-Q2に初出。29回の記載のうち12回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2026。

29記載
10年にわたる
1うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q2 – FY2020-Q32017: 12018: 320182019: 320192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 22026
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受取手形・売掛金減少による総資産減少14社が書いているテーマ・逆風7社・追い風0社

ヤマウホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より6年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて7.6%減少し、155億49百万円となりました。これは主として、現金及び預金が3億43百万円、売掛金が1億65百万円、受取手形が5億55百万円、契約資産が1億35百万円それぞれ減少したことによるものであります。」

    前年度の流動資産1.6%増加から、現金及び預金、売掛金、受取手形、契約資産の減少を主因とする7.6%減少へ変化した。
  2. 2026-05-08再定義決算

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて7.6%減少し、155億49百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が3億43百万円、売掛金が1億65百万円、契約資産が1億35百万円それぞれ減少したことによるものであります。」

    前年度の流動資産増加から、現金及び預金、売掛金、契約資産の減少を主因とする減少へ変化している。
  3. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて18.6%減少し、136億96百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が7億67百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が26億52百万円それぞれ減少し、商品及び製品が2億34百万円、仕掛品が1億21百万円、原材料及び貯蔵品が31百万円それぞれ増加したことによるものであります。」

    前年度の流動資産1.6%増加から、現金及び預金、受取手形・売掛金・契約資産の減少を主因とする18.6%減少へ変化した。
  4. FY2025流動資産増加率縮小有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて1.6%増加し、168億23百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が4億61百万円、売掛金が3億51百万円、契約資産が2億97百万円それぞれ増加し、受取手形が8億29百万円減少したことによるものであります。」

    流動資産は増加を維持したが、前年度の11.0%増加から1.6%増加へ伸び率が縮小した。増加要因は現金・売掛金・契約資産、減少要因は受取手形としている。
  5. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて8.9%減少し、150億82百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が8億30百万円、商品及び製品が4億30百万円、仕掛品が1億41百万円、原材料及び貯蔵品が71百万円それぞれ増加し、受取手形、売掛金及び契約資産が29億2百万円減少したことによるものであります。」

    前年度の流動資産増加から、受取手形・売掛金・契約資産の減少を主因とする8.9%減少へ変化した。
  6. FY2024再定義有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて11.0%増加し、165億53百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が12億13百万円、受取手形が2億75百万円、売掛金が1億34百万円それぞれ増加し、契約資産が1億円減少したことによるものであります。」

    前年度までの受取手形・売掛金等の減少を主因とする流動資産減少から、現金、受取手形、売掛金の増加による11.0%増加へ変化している。
  7. FY2024-Q3対処有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて1.2%減少し、147億27百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が7億47百万円、商品及び製品が2億99百万円、仕掛品が1億74百万円、原材料及び貯蔵品が82百万円それぞれ増加し、受取手形、売掛金及び契約資産が14億28百万円減少したことによるものであります。」

    流動資産は前年度末比1.2%減少したが、前四半期の減少率から縮小した。現金・棚卸資産が増加する一方、受取手形・売掛金・契約資産が減少している。
  8. FY2024-Q2流動資産減少率拡大有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて10.6%減少し、133億31百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が5億96百万円、商品及び製品が3億35百万円、仕掛品が1億29百万円、原材料及び貯蔵品が32百万円それぞれ増加し、受取手形、売掛金及び契約資産が23億62百万円減少したことによるものであります。」

    流動資産の減少率は前四半期の6.7%から10.6%へ拡大した。現金・棚卸資産は増加したが、受取手形・売掛金・契約資産の減少が主因となっている。
  9. FY2024-Q1流動資産減少率拡大有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて6.7%減少し、139億5百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が15億20百万円、商品及び製品が1億67百万円、仕掛品が44百万円、原材料及び貯蔵品が50百万円それぞれ増加し、受取手形、売掛金及び契約資産が27億47百万円、電子記録債権が1億84百万円それぞれ減少したことによるものであります。」

    流動資産は前年度末比6.7%減少した。現金や棚卸資産は増加したが、受取手形・売掛金・契約資産等の減少が上回っている。
  10. FY2023再定義有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて4.9%減少し、149億6百万円となりました。これは、主として、電子記録債権が1億71百万円増加し、現金及び預金が9億14百万円、その他流動資産が2億54百万円それぞれ減少したことによるものであります。この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて4.3%減少し、221億37百万円となりました。」

    前年度の流動資産増加から減少へ転じ、今回は現金及び預金の減少を主因として流動資産・総資産が減少している。
  11. FY2023-Q3流動資産減少率縮小有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて11.1%減少し、139億40百万円となりました。」

    流動資産は減少を続けているが、減少率は前四半期の21.5%から11.1%へ縮小した。商品・製品、仕掛品、原材料・貯蔵品が増加する一方、現金及び預金と受取手形等が減少している。
  12. FY2023-Q2流動資産減少率拡大有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて21.5%減少し、123億9百万円となりました。これは、主として、商品及び製品が4億30百万円、仕掛品が1億63百万円、原材料及び貯蔵品が1億29百万円それぞれ増加し、現金及び預金が5億30百万円、受取手形、売掛金及び契約資産が31億12百万円それぞれ減少したことによるものであります。」

    流動資産の減少率は前第1四半期の13.8%から21.5%へ拡大した。受取手形・売掛金・契約資産の減少が主な減少要因となっている。
  13. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて13.8%減少し、135億13百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が8億29百万円、商品及び製品が2億56百万円、仕掛品が1億24百万円、原材料及び貯蔵品が1億16百万円それぞれ増加し、受取手形、売掛金及び契約資産が33億18百万円、電子記録債権が2億55百万円それぞれ減少したことによるものであります。この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて9.2%減少し、210億13百万円となりました。」

    前年度通期の流動資産増加から、当第1四半期は13.8%減少へ転じた。受取手形・売掛金・契約資産の減少が主な減少要因として示されている。
  14. FY2022再定義有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて2.3%増加し、156億78百万円となりました。これは、主として、仕掛品が5億34百万円減少し、電子記録債権が5億68百万円、その他流動資産が3億20百万円それぞれ増加したことによるものであります。」

    前四半期までの流動資産減少から、当期は2.3%増加へ転じた。主因も受取手形・売掛金の減少から、電子記録債権・その他流動資産の増加へ変化している。
  15. FY2022-Q3流動資産減少率縮小・主因変化有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて6.3%減少し、143億54百万円となりました。これは、主として、電子記録債権が5億61百万円、その他流動資産が4億84百万円それぞれ増加し、現金及び預金が17億76百万円減少したことによるものであります。」

    流動資産は減少を続けているが、減少率は前四半期の20.3%から6.3%へ縮小した。今回は受取手形・売掛金ではなく、現金及び預金の減少が主因として示されている。
  16. FY2022-Q2流動資産減少率拡大有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて20.3%減少し、122億18百万円となりました。これは、主として、商品及び製品が3億24百万円、原材料及び貯蔵品が37百万円、その他流動資産が2億22百万円それぞれ増加し、現金及び預金が16億41百万円、受取手形及び売掛金が29億7百万円それぞれ減少したことによるものであります。」

    流動資産の減少率は前回の13.7%から20.3%へ拡大した。現金及び預金、受取手形及び売掛金の減少が主因となっている。
  17. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて13.7%減少し、132億22百万円となりました。これは、主として、商品及び製品が36百万円、原材料及び貯蔵品が12百万円、その他流動資産が1億1百万円それぞれ増加し、現金及び預金が6億69百万円、受取手形及び売掛金が23億70百万円それぞれ減少したことによるものであります。」

    前年度末の流動資産増加から、現金及び預金と受取手形・売掛金の減少を主因とする13.7%減少へ変化している。
  18. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて2.3%増加し、141億91百万円となりました。」

    前四半期までの受取手形・売掛金の減少を主因とする流動資産減少から、今回は現金、棚卸資産等の増加により流動資産全体が増加する記載へ変化している。
  19. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて15.6%減少し、117億15百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が6億96百万円、受取手形及び売掛金が26億78百万円それぞれ減少し、商品及び製品が5億98百万円、仕掛品が4億63百万円それぞれ増加したことによるものであります。」

    流動資産の減少が続き、現金及び預金と受取手形・売掛金の減少が主因となっている一方、商品・製品と仕掛品は増加している。
  20. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて10.0%減少し、124億82百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が4億51百万円、商品及び製品が2億82百万円それぞれ増加し、受取手形及び売掛金が27億42百万円減少したことによるものであります。」

    前年度通期の流動資産増加から、受取手形及び売掛金の減少を主因とする流動資産減少へ変化している。
  21. FY2020再定義有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて4.1%増加し、138億73百万円となりました。」

    受取手形・売掛金の減少を主因とする流動資産減少から、受取手形・売掛金や現金、商品及び製品の増加による流動資産増加へ変化している。
  22. FY2020-Q3流動資産減少率縮小有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて11.9%減少し、117億40百万円となりました。これは、主として、商品及び製品が4億51百万円、仕掛品が7億15百万円、原材料及び貯蔵品が82百万円それぞれ増加し、受取手形及び売掛金が23億82百万円、電子記録債権が2億36百万円それぞれ減少したことによるものであります。」

    流動資産の減少率は前回の22.7%から11.9%へ縮小した。受取手形・売掛金および電子記録債権が減少する一方、棚卸資産は増加している。
  23. FY2020-Q2流動資産減少率拡大有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて22.7%減少し、102億99百万円となりました。これは、主として、商品及び製品が4億45百万円、仕掛品が3億89百万円、原材料及び貯蔵品が26百万円それぞれ増加し、現金及び預金が5億26百万円、受取手形及び売掛金が32億57百万円、電子記録債権が2億7百万円それぞれ減少したことによるものであります。この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて15.7%減少し、158億72百万円となりました。」

    流動資産の減少率は前回の12.4%から22.7%へ、総資産の減少率は8.8%から15.7%へ拡大した。受取手形及び売掛金の減少が主な減少要因となっている。
  24. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて12.4%減少し、116億76百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が1億16百万円、商品及び製品が1億35百万円、仕掛品が2億42百万円それぞれ増加し、受取手形及び売掛金が22億15百万円減少したことによるものであります。この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて8.8%減少し、171億81百万円となりました。」

    流動資産と総資産の減少が続き、受取手形及び売掛金の減少が主な減少要因となっている。一方、現金及び預金、商品・製品、仕掛品は増加した。
  25. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて3.5%減少し、124億10百万円となりました。これは、主として、商品及び製品が2億91百万円、仕掛品が10億42百万円、原材料及び貯蔵品が61百万円それぞれ増加し、受取手形及び売掛金が18億97百万円減少したことによるものであります。」

    流動資産の減少が続き、受取手形及び売掛金の減少が主な減少要因となっている。一方、商品・製品、仕掛品、原材料・貯蔵品は増加した。
  26. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて14.4%減少し、110億5百万円となりました。これは、主として、商品及び製品が4億15百万円、仕掛品が6億25百万円増加し、受取手形及び売掛金が29億5百万円減少したことによるものであります。」

    流動資産の減少が続き、受取手形及び売掛金の減少が主な減少要因となっている。一方、商品・製品と仕掛品は増加している。
  27. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて8.7%減少し、117億46百万円となりました。これは、主として、現金及び預金が6億82百万円増加し、受取手形及び売掛金が21億70百万円減少したことによるものであります。」

    流動資産の減少が続き、受取手形及び売掛金の減少が主な減少要因となっている。
  28. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて8.4%減少し、117億46百万円となりました。これは、主として、仕掛品が7億29百万円増加し、受取手形及び売掛金が18億42百万円減少したことによるものであります。」

    流動資産の減少が続き、受取手形及び売掛金の減少が主な減少要因となっている一方、仕掛品は増加している。
  29. FY2018-Q2初出有価証券報告書

    「流動資産は、前連結会計年度末に比べて16.5%減少し、107億10百万円となりました。これは、主として、受取手形及び売掛金が28億22万円減少したことによるものであります。この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて11.1%減少し、164億31百万円となりました。」

    流動資産と総資産が前連結会計年度末から減少し、その主因として受取手形及び売掛金の28億22万円減少を記載している。
一緒に動いた変遷

「円高・新興国経済減速による景気先行き不透明」は、この変遷が動いた29回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1286555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1円高・新興国経済減速による景気先行き不透明12回
  3. 2情報機器・環境関連商品の減収減益8回
  4. 3営業活動によるキャッシュ・フローの増加6回
  5. 4地質調査・コンサルタント等事業の黒字転換5回
  6. 5有形固定資産取得による投資活動キャッシュ・フローの減少5回
  7. 6借入金返済による財務活動キャッシュ・フローの減少5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ヤマウホールディングスの次の決算発表は2026-11-06の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-08の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
受取手形・売掛金の減少による流動資産・総資産の減少|ヤマウホールディングス(5284)の変遷 | Komori