仕入れ価格高騰による需要動向の不透明化
FY2020に初出。10回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-08-10。
高見澤がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- 2026-08-10悪化業績予想の修正
「価格競争の激化を背景に、原材料費、人件費及び諸経費の増加に伴う原価上昇分を価格転嫁しきれず、増収減益となりました。」
価格競争と原価上昇分の価格転嫁不足が、きのこ培地販売の増収減益要因として具体化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「エステート関連事業において、不動産部門では、資材価格や労務費などの上昇による不動産価格の高止まりを背景に需要が低調に推移し、積極的な受注活動と原価の低減に努めたものの、減収減益となりました。」
資材価格・労務費などの上昇が不動産価格の高止まりと需要低調、減収減益として実際に表れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「エステート関連事業においては、不動産部門では、資材価格や労務費などの上昇に伴う住宅価格高騰により、消費者の購買意欲が低下したことに加え、土地売買の取扱量も減少し減収減益となりました。」
資材価格・労務費等の上昇に伴う住宅価格高騰が、消費者の購買意欲低下、土地売買の取扱量減少、減収減益として具体化した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「不動産部門では、建売分譲物件の原材料不足による完成遅延が一部解消され、取扱いが増加したことにより増収増益となりました。」
原材料不足による完成遅延の影響について、一部解消と取扱い増加が記載され、増収増益となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「不動産部門では、建売分譲物件の原材料不足による完成遅延が一部解消され、取扱いが増加したことにより増収増益となりました。」
従来のウッドショックによる原材料不足・完成遅延の影響について、一部解消され取扱いが増加したと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「不動産部門では、ウッドショックによる原材料不足により建売分譲物件の完成に遅延が生じ取扱いが減少したことに加え、材料費高騰により減益となりました。」
ウッドショックによる住宅市況の不透明化が、原材料不足、完成遅延、取扱い減少および材料費高騰による減益として引き続き記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「不動産部門では、ウッドショックによる原材料不足により建売分譲物件の完成に遅延が生じ取扱いが減少したことに加え、材料費高騰により減益となりました。」
従来の原材料不足による完成遅延・取扱い減少に加え、材料費高騰が減益要因として記載されている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「不動産部門では、ウッドショックによる原材料不足で建売分譲物件の完成に遅延が生じ取扱いが減少する一方で、賃貸管理部門は好調に推移し増益となりました。」
従来の住宅市況の不透明感が、ウッドショックによる原材料不足、建売分譲物件の完成遅延、取扱い減少として具体化した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「住宅・生活関連事業については、ウッドショックの影響もあり住宅市況が不透明な状況にあります。」
従来の仕入れ価格高騰による需要不透明化に加え、ウッドショックによる住宅市況の不透明感を新たに具体化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「住宅・生活関連事業については、仕入れ価格高騰により需要動向が不透明な状況にあります。」
住宅・生活関連事業について、仕入れ価格の高騰が需要動向を不透明にするリスクを初めて独立して記載している。