電設資材事業における仕入れコスト上昇と利益率低下
FY2020-Q1に初出。14回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。100社中64社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに20社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「公共向け及び民間向けともに、省エネ・省力化や環境負荷低減に関わる設備投資案件への販売が好調に推移し増収となりましたが、人件費及び販売費の増加を吸収しきれず減益となりました。」
電設資材事業では設備投資案件への販売が好調で増収となった一方、人件費・販売費の増加を吸収できず減益となり、費用増加リスクが継続している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「人件費、輸送費及び販売経費が増加し減益となりました。」
電設資材事業では販売が増加した一方、人件費・輸送費・販売経費の増加により営業利益1,008百万円、前期比1.7％減となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「設備投資案件の納入を中心に販売が順調に推移し、人件費及び諸経費は増加したものの増収増益となりました。この結果、電設資材事業の売上高は28,081百万円（前年同四半期比9.0％増）、営業利益は789百万円（前年同四半期比1.5％増）となりました。」
人件費・諸経費は増加したものの、設備投資案件の納入を中心とする販売の伸長により増収増益となり、コスト上昇の利益影響は抑制された形で記載されている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「設備投資案件の納入が順調に進んだことにより増収となりましたが、人件費及び諸経費の増加により減益となりました。」
電設資材事業では設備投資案件の納入により増収となった一方、人件費・諸経費の増加が減益要因として発生した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「設備投資案件の納入が順調に進んだこと、及び岐阜電材株式会社を子会社化したことにより売上高は増加しました。また、仕入コストは上昇したものの業務改善に取組み増益となりました。」
仕入コストの上昇は続いているが、業務改善に取り組み、電設資材事業が増益となった状態を引き続き記載している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「設備投資案件の納入が順調に進んだこと、および岐阜電材株式会社を子会社化したことにより売上高は増加しました。また、仕入コストは上昇したものの業務改善に取り組み増益となりました。」
仕入コストの上昇は続いているが、業務改善に取り組み、電設資材事業は増益となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「設備投資案件の回復がみられる中、調達部品不足の影響から先行発注が増加し、売上は順調に推移しました。また、仕入コストは上昇したものの利幅確保に取組み増益となりました。」
仕入コスト上昇が続く中、利幅確保に取り組み、電設資材事業は増益となった状態を引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「設備投資案件の回復がみられる中、調達部品不足の影響から先行発注が増加し、売上は順調に推移しました。また、仕入コストは上昇したものの利幅確保に取組み増益となりました。」
仕入コスト上昇が続く中、利幅確保に取り組み、電設資材事業は増益となった状態を引き続き記載している。 - FY2022-Q1仕入れコスト上昇下で利幅確保有価証券報告書
「設備投資案件の回復がみられる中、調達部品不足の影響から先行発注が増加し、売上は順調に推移しました。また、仕入コストは上昇したものの利幅確保に取り組み増益となりました。」
仕入コストは上昇したが、利幅確保に取り組み、電設資材事業は増益となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「電設資材事業は、設備投資案件が減少している状況下にあって積極的な営業活動を行い、前年同期並みの売上を確保しました。また、仕入れコストの削減に取り組み、増益となりました。」
仕入れコスト上昇・利益率低下による減益リスクに対し、コスト削減によって通期の営業利益は前年同期比12.5％増となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「設備投資案件が減少している状況下にあって積極的な営業活動を行い、前年同四半期並みの売上を確保しました。また、仕入れコストの削減に取組み、増益となりました。」
電設資材事業では仕入れコスト削減に取り組み、前年同期並みの売上を確保しつつ増益となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「大口設備投資案件の受注が順調に推移したことにより前年同四半期並みの売上を確保しましたが、仕入れコストの上昇、利益率の低下により減益となりました。」
電設資材事業で受注により売上を確保した一方、仕入れコストの上昇と利益率低下が減益要因として発生した。