業績連動型の株式報酬制度
FY2016に初出。25回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに24社。
- FY2026連結営業利益目標未達有価証券報告書
「当事業年度における業績連動報酬等（賞与）に係る額の基礎として選定した指標の目標は2026年３月期連結営業利益11億円であり、その達成状況は３億22百万円の連結営業利益であります。」
2026年3月期の連結営業利益目標11億円に対し、実績は3億22百万円となった。 - FY2025業績連動報酬指標の目標未達有価証券報告書
「当事業年度における業績連動報酬等（賞与）に係る額の基礎として選定した指標の目標は2025年３月期連結営業利益24億円であり、その達成状況は９億90百万円の連結営業利益であります。」
2025年3月期の連結営業利益目標24億円に対し、実績は9億90百万円となった。株式付与制度についても、2021年中期経営計画の連結経常利益42億円目標に対し、実績は22億42百万円と記載されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、2024年８月９日開催の取締役会において、当社の中長期的な業績の向上達成意欲と株主価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、2015年８月より導入しております「役員報酬ＢＩＰ信託」（以下「ＢＩＰ信託」という。）及び「株式付与ＥＳＯＰ信託」（以下「ＥＳＯＰ信託」という。）に対して、新たな対象期間を３事業年度（2025年３月31日で終了する事業年度から2027年３月31日で終了する事業年度まで）とするＢＩＰ信託及びＥＳＯＰ信託の継続を決議し、期間延長の契約締結により再導入しております。」
業績連動型のBIP信託・ESOP信託について、2025年3月期から2027年3月期までの3事業年度を新たな対象期間として継続・再導入した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2021年８月11日開催の取締役会において、当社の中長期的な業績の向上達成意欲と株主価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、2015年８月より導入しております「役員報酬ＢＩＰ信託」（以下「ＢＩＰ信託」という。）及び「株式付与ＥＳＯＰ信託」（以下「ＥＳＯＰ信託」という。）に対して、新たな対象期間を３事業年度（2022年３月31日で終了する事業年度から2024年３月31日で終了する事業年度まで）とするＢＩＰ信託及びＥＳＯＰ信託の継続を決議し、期間延長の契約締結により再導入しております。」
業績連動型のBIP信託・ESOP信託について、2022年3月期から2024年3月期までの3事業年度を対象期間とする制度を継続している。 - FY2023連結営業利益目標未達有価証券報告書
「当事業年度における業績連動報酬等（賞与）に係る額の基礎として選定した指標の目標は2023年３月連結営業利益16億50百万円であり、その達成状況は２億28百万円の連結営業損失であります。」
2023年3月期の連結営業利益目標16億50百万円に対し、実績は2億28百万円の営業損失となった。 - FY2022連結営業利益目標未達有価証券報告書
「取締役報酬(賞与)にかかる業績目標値である連結営業利益25億円に対する実績は12億28百万円であります。」
業績連動報酬の連結営業利益目標25億円に対し、当期実績は12億28百万円と記載されている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当社は、2021年８月11日開催の取締役会において、当社の中長期的な業績の向上達成意欲と株主価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、2015年８月より導入しております「役員報酬ＢＩＰ信託」（以下「ＢＩＰ信託」という。）及び「株式付与ＥＳＯＰ信託」（以下「ＥＳＯＰ信託」という。）に対して、新たな対象期間を３事業年度（2022年３月31日で終了する事業年度から2024年３月31日で終了する事業年度まで）とするＢＩＰ信託及びＥＳＯＰ信託の継続を決議し、期間延長の契約締結により再導入しております。」
業績連動型BIP信託・ESOP信託について、2022年3月期から2024年3月期までの3事業年度を対象期間とする制度へ再導入している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2021年７月29日開催の取締役会において、当社の中長期的な業績の向上達成意欲と株主価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、2015年８月より導入しております「役員報酬ＢＩＰ信託」及び「株式付与ＥＳＯＰ信託」に対して、新たな対象期間を３年間（2021年７月29日から2024年８月31日まで）とするＢＩＰ信託及びＥＳＯＰ信託の継続を決議し、期間延長の契約締結により再導入しております。」
役員報酬BIP信託およびESOP信託について、2021年7月29日から2024年8月31日までの3年間を新たな対象期間として継続・再導入した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年度以降については、グループ会社全体としての中長期的目線の収益力を示す連結経常利益および株主利益との連動性の観点から規模も含めた当社の市場価値を示す時価総額の変動率を目標値として役位ならびに目標値の目標達成度等に応じて算定され、交付する当社株式の上限を200千株（対象期間3事業年度）とし、交付時期を当社の取締役の退任時としております。」
2021年度以降の株式報酬について、連結経常利益と時価総額の変動率を目標に加え、株式交付上限を200千株、対象期間を3事業年度とする制度へ変更している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月９日開催の取締役会において、当社の中長期的な業績の向上達成意欲と株主価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、2015年８月より導入しております「役員報酬ＢＩＰ信託」及び「株式付与ＥＳＯＰ信託」に対して、新たな対象期間を３年間（2018年８月９日から2021年８月31日まで）とするＢＩＰ信託及びＥＳＯＰ信託の継続を決議し、期間延長の契約締結により再導入しております。」
業績連動型のBIP信託・ESOP信託を2021年8月31日まで継続する制度設計を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月９日開催の取締役会において、当社の中長期的な業績の向上達成意欲と株主価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、2015年８月より導入しております「役員報酬ＢＩＰ信託」及び「株式付与ＥＳＯＰ信託」に対して、新たな対象期間を３年間（2018年８月９日から2021年８月31日まで）とするＢＩＰ信託及びＥＳＯＰ信託の継続を決議し、期間延長の契約締結により再導入しております。」
業績連動型のBIP信託・ESOP信託を2021年8月31日まで継続する制度設計を再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、2018年８月９日開催の取締役会において、当社の中長期的な業績の向上達成意欲と株主価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、2015年８月より導入しております「役員報酬ＢＩＰ信託」及び「株式付与ＥＳＯＰ信託」に対して、新たな対象期間を３年間（2018年８月９日から2021年８月31日まで）とするＢＩＰ信託及びＥＳＯＰ信託の継続を決議し、期間延長の契約締結により再導入しております。」
業績連動型のBIP信託・ESOP信託を2021年8月31日まで継続する制度設計を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2018年８月９日開催の取締役会において、2021年８月31日までの制度期間延長及び本制度に対する金銭の追加拠出について決議いたしました。」
BIP信託・ESOP信託を2021年8月31日まで継続する制度設計を確認している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社は、平成30年８月９日開催の取締役会において、当社の中長期的な業績の向上達成意欲と株主価値の増大への貢献意識を高めることを目的として、平成27年８月より導入しております「役員報酬ＢＩＰ信託」（以下「ＢＩＰ信託」という。）および「株式付与ＥＳＯＰ信託」（以下「ＥＳＯＰ信託」という。）に対して、新たな対象期間を３年間（平成30年８月９日から平成33年８月31日まで）とするＢＩＰ信託およびＥＳＯＰ信託の継続を決議し、期間延長の契約締結により再導入しております。」
役員報酬BIP信託およびESOP信託について、平成30年8月9日から平成33年8月31日までの3年間を新たな対象期間として継続・再導入した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「2018年中期経営計画」各事業における責任体制を明確にしたうえで、業務遂行にあたるとともに、透明・公正・迅速・果断な意思決定を行うために、当社では業績連動型の役員報酬制度を導入しております。」
18中経の目標達成と中長期的な業績向上に連動する役員報酬制度を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社では業績連動型の役員報酬制度を導入しております。」
2018年中期経営計画の目標達成や中長期的な業績向上と連動する役員報酬制度を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社では業績連動型の役員報酬制度を導入しております。」
中期経営計画の目標達成や業績向上と連動する役員報酬制度を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社では業績連動型の役員報酬制度を導入しております。」
中期経営計画の目標達成や中長期的な業績向上と連動する役員報酬制度を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社では業績連動型の役員報酬制度を導入しております。」
中期経営計画の目標達成や中長期的な業績向上と連動する役員報酬制度を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社では業績連動型の役員報酬制度を導入しております。」
中期経営計画の目標達成や中長期的な業績向上と連動する役員報酬制度を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社では業績連動型の役員報酬制度を導入しております。」
中期経営計画の目標達成や中長期的な業績向上と連動する役員報酬制度を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社では業績連動型の役員報酬制度を導入しております。」
中期経営計画の目標達成や中長期的な業績向上と連動する役員報酬制度を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社では業績連動型の役員報酬制度を導入しております。」
中期経営計画の目標達成と連動する役員報酬制度を引き続き採用している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社では業績連動型の役員報酬制度を導入しております。」
中期経営計画の目標達成に向けた業績連動型報酬制度を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「取締役等に対するインセンティブプランであり、本制度により取得した当社株式を役位及び業績目標の達成度等に応じて取締役等に交付するものです。なお、業績指標には、各事業年度及び中期経営計画に掲げる連結売上高及び連結経常利益を採用しております。」
BIP信託・ESOP信託を導入し、連結売上高・連結経常利益を業績指標としている。