インフラ老朽化に対応する診断・補修技術の開発
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「さらに、近年激甚化する自然災害への対応として、減災から復興までに応える地盤改良材や高強度コンクリート等の開発に注力しております。」
インフラ維持管理向けの診断・補修・補強技術に加え、激甚化する自然災害への減災・復興対応を目的とする地盤改良材や高強度コンクリートの開発が明示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「また、コンクリート製品を中心としたセメント・コンクリート関連商材の需要拡大に向けた材料及び周辺技術開発と、インフラの維持管理に対応するコンクリートの診断、補修・補強材料および工法等の技術開発・市場展開に取り組んでおります。」
インフラ維持管理向けの診断、補修・補強材料・工法の技術開発と市場展開が継続した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、コンクリート製品を中心としたセメント・コンクリート関連商材の需要拡大に向けた材料及び周辺技術開発と、インフラの維持管理に対応するコンクリートの診断、補修・補強材料及び工法等の技術開発・市場展開に取り組んでおります。」
インフラ維持管理向けの診断、補修・補強材料・工法について、技術開発と市場展開を継続した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、コンクリート製品を中心としたセメント・コンクリート関連商材の需要拡大に向けた材料及び周辺技術開発と、インフラの維持管理に対応するコンクリートの診断、補修・補強材料及び工法等の技術開発・市場展開に取り組んでおります。」
インフラ維持管理向けの診断、補修・補強材料・工法について、技術開発と市場展開を継続した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、当社グループの企業とも連携しながら、グループ全体の技術力や収益の向上に寄与しています。」
インフラ保全に関する診断・補修・補強技術の市場展開を、グループ企業との連携を通じて技術力・収益向上につなげる方針が継続された。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、コンクリート舗装を中心とした、セメント・コンクリート需要拡大に向けた材料及び周辺技術開発とインフラ保全に対応するコンクリートの診断、補修・補強材料及び工法等の技術開発・市場展開についても、当社グループの企業とも連携しながら、グループ全体の技術力や収益の向上に寄与しています。」
診断・補修・補強技術について、研究開発にとどまらず市場展開とグループ企業との連携による収益向上への寄与が示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、震災復興・原発対応をはじめ、インフラ老朽化などの喫緊の社会的課題に加え、2020年の東京オリンピック・パラリンピックなど国家的プロジェクトへの対応に向けた研究開発にも精力的に取り組んでおります。」
インフラ老朽化への診断・補修等の技術開発を、震災復興・原発対応や2020年の国家的プロジェクトと結び付けて継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、コンクリート舗装を中心とした、セメント・コンクリート事業拡大に向けた材料及び周辺製品開発とインフラ保全に対応するコンクリートの診断、補修・補強材料及び工法等の技術開発にも取り組んでおります。」
コンクリート舗装、診断、補修・補強材料・工法によるインフラ保全の技術開発が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「コンクリート舗装を中心とした、セメント・コンクリート事業拡大に向けた材料及び周辺製品開発とインフラ保全に対応するコンクリートの診断、補修・補強材料及び工法等の技術開発に取り組んでおります。」
インフラ保全を、材料・周辺製品と診断、補修・補強工法の開発によって進めるとしている。