日本電気硝子（5214）・リスク再掲
環境負荷・環境規制強化リスク
FY2018に初出。4回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2024。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境規制強化による対応コスト・事業影響124社が書いているテーマ・逆風128社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。42社中10社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに65社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている124社のうち14社を表示しています。上の文は124社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「また、炭素税やエネルギーコストの増加等が重大なリスクとの認識のもと、カーボンニュートラルに向けたＣＯ2排出削減の取り組みを強化し、ＴＣＦＤ提言に基づく開示に取り組んでいます。」
環境負荷、炭素税、エネルギーコスト、環境規制強化のリスクと、排出削減・TCFD開示による対応を再確認している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度は、主にディスプレイ事業及び複合材事業での減産により、ＣＯ２排出量（Ｓｃｏｐｅ１＋２）は前連結会計年度と比べて減少しました。一方で、カーボンニュートラル実行計画における改善活動を進めた結果、ＣＯ２排出量（Ｓｃｏｐｅ１＋２）原単位も前連結会計年度に比べて低減しました。」
環境負荷・環境規制リスクへの対応として、Scope1・2排出量と排出原単位が前年度比で低減したと記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「炭素税とエネルギーコストの増加が重大なリスクとの認識のもと、カーボンニュートラルに向けたＣＯ2排出削減の取り組みを強化し、ＴＣＦＤ提言に基づく開示に取り組んでいます」
環境規制一般に加え、炭素税とエネルギーコストの増加を重大なリスクとして明示した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、資源とエネルギーを大量に使用する環境負荷の高いガラス事業を主に行っています。」
環境配慮製品、環境設備・管理体制、生産効率向上、3Rを進める一方、環境規制や社会から求められる環境責任の強化をリスクとして記載した。