日本山村硝子（5210）・施策前進
エネルギーコスト低減とNOx削減
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量（Scope1〜3）の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達983社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1039社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1046件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「また、2026年度からの国内排出量取引制度、GX-ETS（排出量取引制度）フェーズ2の対象企業として、責任をもって温室効果ガス削減に取り組んでおります。」
SBTに基づくScope1・2を2030年度までに46.2％、Scope3を27.5％削減する目標に加え、2026年度からGX-ETSフェーズ2の対象企業として排出削減を進める段階となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）への対応として、びんの軽量化のさらなる推進、カレットの利用率の向上、ガラス溶解窯のＮＯｘ低減に関する共同研究等の省エネルギー、省資源、環境負荷の低減に取り組み」
びん軽量化、カレット利用率向上、NOx低減、省エネルギー・省資源を継続して推進した。 - FY2021前進有価証券報告書
「開発分野に関しましては、市場と環境面のニーズに応えるため、高付加価値品の開発や脱炭素社会に向けた技術調査に取り組んでまいります。」
従来の省エネ、廃熱利用、NOx低減に加え、脱炭素社会に向けた技術調査を明示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「びん軽量化のさらなる推進、廃熱の有効利用、ガラス溶解窯のＮＯｘ低減に関する共同研究などを進めており」
軽量化、廃熱利用、NOx低減などの環境・省エネ技術を継続して推進している。 - FY2017前進有価証券報告書
「環境負荷低減のＮＯｘ低減技術開発についてテスト段階から実機での導入や、廃熱回収技術の開発、また、その他環境に関する技術開発を目指してまいります。」
NOx低減技術について、研究・テスト段階から実機導入を目指す段階へ進める方針を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「エネルギーコスト低減のための対応や環境問題に積極的に対処するため、ＮＯｘ削減技術の研究、実用化に注力いたします。」
燃料コストと環境対応を同時に扱う技術施策。