トッププレート事業の多様化・安定化
FY2016に初出。26回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-31悪化決算
「調理器具向けガラストッププレートは受注が減少しました。」
調理器具向けガラストッププレートについて、受注減少が記載されている。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、派生素材であるヒーターパネルでの新規販路開拓を実施します。」
トッププレート事業の多様化策として、派生素材であるヒーターパネルの新規販路開拓を明示した。 - 2026-04-23悪化決算
「調理器具向けガラストッププレートは、販売製品の品種構成の変化により減収となり、セグメント全体の売上高は4,660百万円（前期比8.4％減）となりました。」
トッププレート事業で減収が記載されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「調理器用トッププレートにおいては、デジタル化を進めることで製造工程を見える化・数値化し、それに基づいて課題の抽出・改善を行い生産性の向上を図ります。加えて、ＮＡＲＵＭＩならではの差別化技術をより深化させることで、顧客ニーズに応えられる商品開発を進めます。」
トッププレート事業で、製造工程の見える化・数値化と課題改善を行うデジタル化施策を具体化している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「産業器材は、調理器用トッププレートの受注が堅調に推移し、売上高は1,254百万円（前年同四半期比5.7％増）となりました。」
前四半期に記載された受注減少から、調理器用トッププレートの受注が堅調に推移し、売上高も前年同四半期比5.7％増となった。 - FY2024-Q1調理器用トッププレート受注減少有価証券報告書
「産業器材は、調理器用トッププレートの受注が減少し、売上高は535百万円(前年同四半期比8.2％減)となりました。」
従来堅調だった調理器用トッププレートについて、受注減少と売上高の前年同四半期比8.2％減が記載された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「産業器材は、調理器用トッププレートの受注が堅調に推移し、売上高は1,787百万円（前年同四半期比－％）となりました。」
調理器用トッププレートの受注が堅調に推移していることを再確認している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「産業器材は、前年度より引き続き巣ごもり需要の増加に伴い調理器用トッププレートの受注が増加したことなどにより、売上高は1,718百万円（前年同四半期比27.3％増）となりました。」
調理器用トッププレートの受注増加が続き、産業器材売上高は前年同四半期比27.3％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「産業器材は、前年度より引き続き巣ごもり需要の増加に伴い調理器用トッププレートの受注が増加したことなどにより、売上高は1,084百万円(前年同四半期比34.6％増)となりました。」
調理器用トッププレートの受注増加が続き、産業器材売上高は前年同四半期比34.6％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「産業器材は、前年度より引き続き巣ごもり需要の増加に伴い調理器用トッププレートの受注が増加したことなどにより、売上高は526百万円(前年同四半期比28.7％増)となりました。」
トッププレート事業では、巣ごもり需要を背景に調理器用トッププレートの受注が増加し、売上高は前年同四半期比28.7％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、次の収益の柱となりうる応用商材を立ち上げていきます。」
トッププレートの差別化に加え、次の収益の柱となる応用商材の立ち上げを新たな施策として示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「産業器材は、ガスコンロ用トッププレートの受注が減少したものの、ＩＨクッキングヒーター用トッププレートの受注が増加したことにより、売上高は1,349百万円（前年同四半期比2.2％増）となりました。」
ガスコンロ用の受注減少に対し、IHクッキングヒーター用の受注増加により、産業器材売上高は前年同四半期比2.2％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「産業器材は、ガスコンロ用トッププレートの受注が減少したものの、ＩＨクッキングヒーター用トッププレートの受注が増加したことにより、売上高は805百万円(前年同四半期比3.0％増)となりました。」
従来受注減少が続いていたIHクッキングヒーター用トッププレートの受注が増加し、産業器材売上高は前年同四半期比3.0％増となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「産業器材は、ＩＨクッキングヒーター用トッププレートの受注が増加したことにより、売上高は408百万円(前年同四半期比8.0％増)となりました。」
トッププレート事業で、従来受注減少が続いていたIHクッキングヒーター用の受注が増加し、売上高は前年同四半期比8.0％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、トッププレートの加工、装飾技術開発に取り組み、新たな機種の受注を獲得しております。」
トッププレート事業で加工・装飾技術の開発を進め、新たな機種の受注獲得という具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q3IH用トッププレートの受注減少継続有価証券報告書
「産業器材は、ＩＨクッキングヒーター用トッププレートの受注が減少したことなどにより、売上高は1,320百万円(前年同四半期比12.4％減)となりました。」
IHクッキングヒーター用トッププレートの受注減少が続き、産業器材売上高は前年同四半期比12.4％減となった。 - FY2020-Q2ガスコンロ用増加・IH用減少有価証券報告書
「産業器材は、ガスコンロ用トッププレートの受注は増加したものの、ＩＨクッキングヒーター用トッププレートの受注が減少したことにより、売上高は782百万円（前年同四半期比13.2％減）となりました。」
ガスコンロ用トッププレートの受注増加に対し、IH用トッププレートの受注が減少し、事業内の動向が分化している。 - FY2020-Q1IH用トッププレートの受注減少継続有価証券報告書
「産業器材は、ＩＨクッキングヒーター用トッププレートの受注が減少したことにより、売上高は378百万円（前年同四半期比7.2％減）となりました。」
IHクッキングヒーター用トッププレートの受注減少により、産業器材売上高は前年同四半期比7.2％減となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「産業器材は、ガスコンロ用トッププレートの受注は増加したものの、ＩＨクッキングヒーター用トッププレートの受注が減少したことにより、売上高は1,507百万円(前年同四半期比0.3％減)となりました。」
ガスコンロ用トッププレートの受注増加に対し、IHクッキングヒーター用の受注が減少するという事業内の動向の分化を再確認している。 - FY2019-Q2ガスコンロ用増加・IH用減少有価証券報告書
「産業器材は、ガスコンロ用トッププレートの受注は増加したものの、ＩＨクッキングヒーター用トッププレートの受注が減少したことにより、売上高は901百万円(前年同四半期比1.0％減)となりました。」
前四半期までのIH用受注減少に加え、今回はガスコンロ用受注が増加する一方でIH用が減少し、トッププレート内で受注動向が再び分化した。 - FY2019-Q1IH用トッププレートの受注減少有価証券報告書
「産業器材は、ＩＨクッキングヒーター用トッププレートの受注が減少したことにより、売上高は407百万円(前年同四半期比8.1％減)となりました。」
トッププレート事業について、IHクッキングヒーター用の受注減少により売上高が前年同四半期比8.1％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「ガスコンロ用トッププレート及びＩＨ用トッププレートともに、高級機種や新機種を展開していくことで、差別化を図り商品力を向上させ、安定した収益の確保を目指します。」
ガスコンロ用・IH用の双方について、高級機種・新機種の展開を通じた差別化という新たな対応策を明示している。 - FY2018-Q3IH用・ガスコンロ用とも受注減少有価証券報告書
「産業器材は、ＩＨ用トッププレートの受注が減少し、また、ガスコンロ用トッププレートも競合先の低価格戦略による影響を受け受注が減少し、売上高は1,512百万円（前年同四半期比2.6％減）となりました。」
前四半期まで受注動向が分かれていたトッププレートについて、当四半期累計ではIH用・ガスコンロ用の双方で受注が減少した。 - FY2018-Q2トッププレートの受注動向が分化有価証券報告書
「産業器材は、ＩＨ用トッププレートは好調な市場を背景に受注が増加しましたが、ガスコンロ用トッププレートは競合先の低価格戦略による影響を受け受注が減少し、売上高は910百万円（前年同四半期比1.8％減）となりました。」
IH用トッププレートの受注増に対し、ガスコンロ用は競合先の低価格戦略の影響で受注が減少し、事業内で動向が分かれた。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、トッププレートビジネス以外では、材料開発・印刷技術の強みを活かした新規事業アクションプランを確実に実行してまいります。」
トッププレート以外の新規事業について、材料開発・印刷技術を活用するアクションプランの実行段階が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「新規顧客の開拓と商品の差別化を強化して、事業の多様化と安定化を図ります。」
IHクッキングヒーター・ガスコンロ向けトッププレートについて、新規顧客と商品差別化を手段としている。