石塚硝子（5204）・リスク対処
繰延税金資産の回収可能性
FY2016に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
課税所得等の見積り差異による繰延税金資産減額リスク4社が書いているテーマ・逆風4社・追い風0社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024対処有価証券報告書
「評価性引当額が741百万円減少していますが、この主な内容は提出会社における税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の減少であります。」
繰延税金資産に関する評価性引当額が741百万円減少し、回収可能性に関する影響が前期より縮小している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「評価性引当額が820百万円増加しておりますが、この増加の主な内容は固定資産の減損損失を計上したことによる減価償却資産に係る評価性引当額が増加したことに伴うものであります。」
固定資産の減損損失を背景に評価性引当額が820百万円増加し、繰延税金資産の回収可能性に関する影響が実績化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「課税所得の実績が予測と大きく乖離し、回収可能額が減額となる場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
将来課税所得の予測乖離による繰延税金資産の回収可能性リスクを再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「課税所得の実績が予測と大きく乖離し、回収可能額が減額となる場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
将来課税所得の予測と実績の乖離による繰延税金資産の減額可能性を挙げている。