保有株式の価格下落リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
石塚硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中69社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに35社。
- FY2026-H1有価証券評価差額金の増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,846 3,254」
その他有価証券評価差額金が前期末の2,846百万円から当中間期末には3,254百万円へ増加した。変動原因として株価変動は本文で明示されていない。 - FY2025-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,712 2,556」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の2,712百万円から2,556百万円へ減少した。減少原因として株価変動は本文で明示されていない。 - FY2024有価証券評価差額金の増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,241 2,712」
その他有価証券評価差額金が前期末の2,241百万円から2,712百万円へ増加し、純資産の増加要因となっている。増加原因として株価変動は本文で明示されていない。 - FY2024-Q3有価証券評価差額金の増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,241 2,915」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の2,241百万円から2,915百万円へ増加し、純資産の増加要因となっている。増加原因として株価変動は本文で明示されていない。 - FY2024-Q2有価証券評価差額金の増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,241 3,008」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の2,241百万円から3,008百万円へ増加し、純資産の増加要因となっている。増加原因として株価変動は本文で明示されていない。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,286 2,230」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の2,286百万円から2,230百万円へ減少し、保有株式等の評価変動が純資産に影響している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,286 2,218」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の2,286百万円から2,218百万円へ減少し、保有株式の評価変動が純資産に影響している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,463 2,254」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の2,463百万円から2,254百万円へ減少している。減少原因として株価変動は本文で明示されていない。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,463 2,250」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の2,463百万円から2,250百万円へ減少している。減少原因として株価変動は本文で明示されていない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において有価証券（その他有価証券の株式）26百万円について減損処理を行っております。」
株価・投資先の状況に関するリスクについて、その他有価証券の株式26百万円の減損処理を行った。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「純資産合計は1,441百万円増加し、29,381百万円となりました。これは主に、連結の範囲の変更に伴う非支配株主持分並びに株価上昇に伴いその他有価証券評価差額金が増加したことによるものです。」
株価上昇に伴うその他有価証券評価差額金の増加が純資産の増加要因となり、株価下落による影響の緩和が続いている。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「純資産合計は438百万円増加し、28,378百万円となりました。これは主に、株価上昇に伴いその他有価証券評価差額金が増加したことによるものです。」
株価上昇に伴いその他有価証券評価差額金が増加し、保有株式の価格下落による純資産への影響は当四半期には緩和された。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「純資産合計は156百万円増加し、28,096百万円となりました。これは主に、株価上昇に伴うその他有価証券評価差額金が増加したことによるものです。」
株価上昇に伴いその他有価証券評価差額金が増加し、前期まで顕在化していた保有株式の価格下落による純資産への影響は当四半期には縮小した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「純資産は、株価下落に伴うその他有価証券評価差額金の減少はあったものの、利益剰余金の増加により前期並みとなりました。」
株価下落に伴うその他有価証券評価差額金の減少が純資産の変動要因となり、保有株式の価格下落リスクが当期にも実績に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産合計は831百万円増加し、28,429百万円となりました。これは主に、株価下落に伴いその他有価証券評価差額金が減少した一方、利益剰余金が増加したことによるものです。」
株価下落に伴うその他有価証券評価差額金の減少が純資産の変動要因となり、保有株式の価格下落が引き続き実績に現れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産合計は381百万円増加しました。これは主に、株価下落に伴いその他有価証券評価差額金が減少した一方、利益剰余金が増加したことによるものです。」
株価下落に伴うその他有価証券評価差額金の減少が純資産の変動要因となり、保有株式の価格下落リスクが引き続き実績に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「これは主に、利益剰余金が増加した一方、株価下落に伴うその他有価証券評価差額金が減少したことによるものです。」
株価下落に伴うその他有価証券評価差額金の減少が純資産の減少要因となり、保有株式の価格下落リスクが実績に現れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「所有株式の価格が大幅に下落した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
保有株式の価格下落リスクを再確認している。当期は有価証券評価損の計上は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「所有株式の価格が大幅に下落した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
当期には投資有価証券評価損104百万円を計上しており、保有株式の価格変動が実績にも現れている。