環境負荷低減と持続可能な発展
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「最新年（2025年１月から12月の１年間合計）のCO2排出量は以下の通りでした。スコープ１ 2,573千トン スコープ２（マーケット基準）533千トン」
温室効果ガス排出量の最新年実績を更新した。スコープ1は基準年の2,960千トンから2,573千トン、スコープ2マーケット基準は842千トンから533千トンとなった。2030年30％削減・2050年カーボンニュートラルの目標に向けた進捗を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、ガラス製造工程における単位生産量当たりの温室効果ガス排出量を、SBTの目標に合わせ2027年３月期までに前年度対比で毎年３％削減するという目標を立てて取り組んでいます。2025年３月期の進捗状況は、前年度対比で2.5％改善し、順調に推移しました。」
温室効果ガス排出量について、毎年3％削減の目標に対し2025年3月期は前年比2.5％改善した。スコープ1・2は2018年比約16％削減と説明している。 - FY2024達成有価証券報告書
「2024年３月期は対前年で4.9％改善し、2024年３月期までに８％削減という目標を達成しました。」
ガラス製造工程の単位生産量当たり温室効果ガス排出量について、2018年3月期比8％削減目標を達成した。新中期計画では対前年3％削減と再生可能エネルギー由来電力比率65％を2027年3月期までに目指す目標を追加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、スコープ１とスコープ２のCO2排出量を2030年までに21％削減するという目標について、2019年にSBT認証を取得しましたが、2021年にこの目標を見直し、より野心的な目標に引き上げると共に、スコープ３の目標を設定しました。この改訂された目標は、スコープ１とスコープ２、およびスコープ３のCO2排出量を2030年までに2018年対比で30％削減するというものであり、2022年５月にSBT認定されました。また、2050年のカーボンニュートラルの達成をコミットしました。」
2030年のスコープ1・2削減目標を21％から30％へ引き上げ、スコープ3を追加した目標と2050年カーボンニュートラルを再確認し、SBTi認定を開示した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「今般当社グループは、2050年のカーボンニュートラルを当然にコミットすべき目標として設定し、この達成に向けてより重要な2030年の削減目標につき、製造工程から排出される温室効果ガス(スコープ１及びスコープ２)の削減目標を21％から30％に引き上げた上で、より具体的かつ実効可能な追加施策を設定することとしました。また今回新たに、サプライチェーンから発生する温室効果ガスの排出量（スコープ３）も削減目標の対象としており、これらの目標値に関してSBTiに認定されました。」
環境目標を2050年カーボンニュートラルへ拡大し、2030年のスコープ1・2削減目標を21％から30％へ引き上げ、スコープ3も対象に加えた。SBTi認定とTCFD提言への賛同・加盟も開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、製造工程からの温室効果ガスの排出については、2030年までに2018年対比で21%削減することを目指しており、この目標はSBTイニシアティブに認定されています。これを実現するために、ガラス製造プロセスの最適化や省エネルギー技術の開発、再生可能エネルギーの使用拡大などによってRP24の期間中に年率2%以上の排出削減を行うことを目指しています。」
環境方針を、2030年までの温室効果ガス21％削減、RP24期間中の年率2％以上削減という認定済み・測定可能な目標と、プロセス最適化、省エネ技術、再生可能エネルギー利用拡大の施策へ具体化した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループでは、経営指針「Our Vision」に基づき、新中期経営計画策定の過程で、新しくマテリアリティを定義しなおしました。」
従来の環境・持続可能性方針を、新中期経営計画の策定過程で5項目のマテリアリティとして再定義し、今後目標設定と具体的アクションを展開する方針を示した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは2018年７月Science Based Target initiativeに署名いたしました。これにより当社での温室効果ガス削減の取り組みはますます加速する見込みです。」
温室効果ガス削減についてScience Based Target initiativeへの署名を実施し、EcoVadisで2018年に初めて最高ランクのゴールドを獲得した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは社会の一員として持続的成長可能な社会の実現に向けた取り組みにつきましても積極的に取り組んでまいります。VA製品の拡販を通じ省エネ、創エネに貢献するとともに、事業活動におけるCO2排出量の削減や廃棄物の削減に真摯に取り組んでまいります。」
持続可能な発展の方針を、VA製品による省エネ・創エネ、CO2排出量・廃棄物削減を含むESGの取り組みとして再整理した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの基本方針は、「オープンでフェア」「企業倫理の遵守」「地球環境問題への貢献」を基本姿勢とし、「先進性があり、かつグローバルで存在感のある企業」と同時に「すべてのステークホルダーにとってのグループ企業価値の向上」を目指しております。」
企業倫理、地球環境問題への貢献、ステークホルダー価値向上を基本方針として再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの経営の基本方針は、「オープンでフェア」「企業倫理の遵守」「地球環境問題への貢献」を基本姿勢とし、「先進性があり、かつグローバルで存在感のある企業」と同時に「すべてのステークホルダーにとってのグループ企業価値の向上」を目指しております。」
企業倫理、地球環境問題への貢献、ステークホルダー価値向上を基本方針として再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの経営の基本方針は、「オープンでフェア」「企業倫理の遵守」「地球環境問題への貢献」を基本姿勢とし、「先進性があり、かつグローバルで存在感のある企業」と同時に「すべてのステークホルダーにとってのグループ企業価値の向上」を目指しております。」
企業倫理、地球環境問題への貢献、ステークホルダー価値向上を基本方針として再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループの経営の基本方針は、「オープンでフェア」「企業倫理の遵守」「地球環境問題への貢献」を基本姿勢とし、「先進性があり、かつグローバルで存在感のある企業」と同時に「すべてのステークホルダーにとってのグループ企業価値の向上」を目指しております。」
企業倫理、地球環境問題への貢献、ステークホルダー価値向上を基本方針として引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「NSGグループ経営理念と行動指針」に基づき、当社グループとしてコンプライアンスの徹底及び企業倫理の維持を図るとともに、企業の社会的責任を積極的に果たし、持続可能（サステナブル）な発展を目指します。」
企業倫理・社会的責任と持続可能な発展を経営理念・内部統制の方針として掲げている。