人手不足の表面化による事業環境の不透明化
FY2018-Q1に初出。9回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2025。
不二ラテックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。59社中36社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「また、従業員の処遇改善や部材高騰等のコスト上昇を、合理化と販売価格の適正化等による利鞘の確保により吸収に努めましたが、売上減少の影響が大きく前年比で営業減益となりました。」
処遇改善による労務費増加がコスト上昇要因として続き、部材高騰等とともに利益への圧力となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また、売上減少による減益に加えて、処遇改善による労務費増や栃木工場における製造事業停止に伴う部材等の評価減実施による原価率の上昇などの減益要因も重なり」
処遇改善による労務費増加が原価率上昇を通じて実際の減益要因となり、人件費面の事業環境リスクが継続して表れた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「また、処遇改善による労務費増加や部材価格上昇等による原価率の押上げ影響に対して、価格の適正化とコスト管理による原価率コントロールに努めましたが、販売製品の構成比の変化による利益率への影響や物流コスト等の増加により、営業利益は、376百万円と前年同四半期比で195百万円（△34.2％）の減益」
処遇改善による労務費増加が部材価格上昇等とともに原価率押上げ要因となり、製品構成比や物流コスト増加と併せて減益要因となった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「また、処遇改善による労務費増加や部材価格上昇等による原価率の押上げ影響が強まる中」
処遇改善による労務費増加が部材価格上昇等とともに原価率押上げ要因となり、人件費面の事業環境リスクが実績に表れている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また、売上減少による減益に加えて、処遇改善による労務費増加等による原価率の上昇などの減益要因も重なり」
処遇改善による労務費増加が原価率上昇を通じて減益要因となり、人件費面の事業環境リスクが実績に表れた。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「また製造原価に占める労務費や減価償却費の増加等が利益の圧迫要因となりました。」
労務費の増加が製造原価を押し上げ、精密機器事業の利益を圧迫したと記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「また製造原価に占める労務費の増加等が利益の圧迫要因となりました。」
労務費の増加が製造原価を押し上げ、精密機器事業の利益を圧迫したと記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「事業拡大や展開に合わせて計画通りに人財が確保・教育できない場合は業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
従来の人手不足という外部環境の記載に加え、人財の確保・教育が計画通りに進まない場合の業績影響を具体的な事業リスクとして開示している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「一方、物価上昇懸念、人手不足の表面化など先行きは依然として不透明な状況で推移しております。」
国内経済の状況として、人手不足の表面化が先行きの不透明要因として初めて記載された。