原価低減による収益力向上
FY2016に初出。13回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2026前進有価証券報告書
「コア営業利益は9,551百万円となり、前連結会計年度に比べて23.3％増となりました。これは主に、為替レートが円安に推移したことに加え、売上収益の増収や当社グループ内の生産体制見直し等により売上総利益率が改善したことによるものです。」
増収とグループ内の生産体制見直しによる売上総利益率の改善を要因として、コア営業利益が前年同期比23.3％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、収益力向上のため、革新製法の開発、自働化ラインの構築やデジタル技術を用いた業務効率化など、「ものづくりの深化と進化」や「個人と組織の働き方改革」に取り組んでまいりました。」
革新製法、自働化ライン、デジタル技術による業務効率化を、収益力向上の具体的な施策として進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、連結売上原価率70％以下の定着を図るため、自動車用ベルトや一般産業用伝動ベルトなどの主要製品の既存製造ラインについて、生産性・採算を重視したありたい姿の目標を設定し、革新製法の開発や自働化ラインの構築などの原価低減を推進してまいりました。」
連結売上原価率70％以下の定着に向け、主要製品の製造ラインで目標設定、革新製法の開発、自働化ラインの構築を進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「具体的には、連結売上原価率70％以下の定着を図るため、自動車用ベルトや一般産業用伝動ベルトなどの主要製品について、革新製法の開発や自働化ラインの構築など既存製造ラインの原価低減を推進してまいります。また、需要地生産を基本とした世界最適生産体制の構築を推進してまいります。」
原価低減の目標を連結売上原価率70％以下と明示し、革新製法、自働化ライン、需要地生産を具体的な手段として示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「一方、収益力向上のため原価低減活動を徹底し、世界最適調達・生産・供給体制の構築によるグローバル競争力の強化などにも取り組んでまいりました。これらの結果、当年度は、売上高は912億６千３百万円（前年同期比3.3％増）、営業利益は63億３千６百万円（前年同期比7.5％増）となりました。」
原価低減活動と世界最適調達・生産・供給体制の構築を継続し、当年度の営業利益が前年同期比7.5％増となった実績を記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「一方、収益力向上のため原価低減活動を徹底し、世界最適調達・生産・供給体制の構築によるグローバル競争力の強化などにも取り組んでまいりました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間は、売上高は682億８千６百万円（前年同期比3.8％増）、営業利益は47億１千４百万円（前年同期比12.2％増）、経常利益は52億２千４百万円（前年同期比4.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は39億４千７百万円（前年同期比3.9％増）となりました。」
原価低減活動等を継続し、当第3四半期累計で営業利益が前年同期比12.2％増となった実績を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、収益力向上のため原価低減活動を徹底し、世界最適調達・生産・供給体制の構築によるグローバル競争力の強化などにも取り組んでまいりました。」
原価低減活動と世界最適調達・生産・供給体制の構築を、収益力向上の施策として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、収益力向上のため原価低減活動を徹底し、世界最適調達・生産・供給体制の構築によるグローバル競争力の強化などにも取り組んでまいりました。」
収益力向上に向けた原価低減活動と、世界最適調達・生産・供給体制の構築を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は314億４千６百万円（前年同期比5.0％減）となりましたが、セグメント利益は徹底した原価低減活動と収益性を重視した受注を行ったことなどにより19億９千１百万円（前年同期比3.5％増）となりました。」
原価低減活動と収益性重視の受注により、産業資材事業の通期セグメント利益が19億91百万円、前年同期比3.5％増となった実績を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は234億３千８百万円（前年同期比8.0％減）となりましたが、セグメント利益は原価低減活動の徹底と収益性を重視した受注を行ったことなどにより15億１千６百万円（前年同期比10.1％増）となりました。」
原価低減活動の徹底と収益性重視の受注により、産業資材事業の第3四半期累計セグメント利益が前年同期比10.1％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上高は158億６千６百万円（前年同期比11.1％減）となりましたが、セグメント利益は原価低減活動の徹底と収益性を重視した受注を行ったことなどにより12億６百万円（前年同期比9.0％増）となりました。」
原価低減活動の徹底と収益性重視の受注を要因として、産業資材事業のセグメント利益が前年同期比9.0％増となった実績を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は、原価低減活動の成果および原材料調達価格の低下などにより14億５千９百万円（前年同期比12.9％増）となりました。」
原価低減活動と原材料調達価格の低下を要因として、四半期営業利益が前年同期比12.9％増となった実績を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「一方、収益力向上のため原価低減活動を徹底し、世界最適調達・生産・供給体制の構築によるグローバル競争力の強化などにも取り組んでまいりました。これらの結果、当連結会計年度は、売上高は932億７千２百万円（前年同期比2.2％減）、営業利益は59億６千万円（前年同期比24.3％増）、経常利益は63億６千３百万円（前年同期比11.1％増）となりました。」
原価低減、世界最適調達・生産・供給体制を施策として掲げ、当年度の営業利益増加を実績として記載している。