持続的イノベーションと破壊的イノベーション
FY2016に初出。34回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は2,164百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は532百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に2,164百万円、新規新製品の研究開発費に532百万円を計上した。研究開発活動の状況には重要な変更がないと記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「研究開発は、新事業推進センター、ものづくりセンター、基盤技術研究所および伝動技術研究所（当連結会計年度末人員246名）を中心に取り組んでおり、当連結会計年度における全体の改良開発を含む開発・研究に4,259百万円（無形資産に計上された開発費は該当がありません）を投入いたしました。」
研究開発体制を4拠点・246名で運営し、開発・研究に4,259百万円を投入した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は2,074百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は496百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に2,074百万円、新規新製品に496百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社は、独自開発した伸縮性ひずみセンサ「C-STRETCH®」を用いたヘルスケア機器である抜去動作検知システム「抜去アラート®」の販売を開始いたしました。」
C-STRETCH®を用いた新たなヘルスケア機器の販売開始を、持続的・破壊的イノベーションの具体的成果として記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は2,014百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は522百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に2,014百万円、新規新製品の研究開発費に522百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「軽搬送用ベルト「サンライン®ベルト」の新たなラインアップとして、低騒音性に優れた物流搬送用ベルト「ミスターポーターズ™」の販売を開始いたしました。」
低騒音性を備えた新製品の販売開始という、製品開発から市場投入への進展を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「これらの指針に基づき、研究開発は、新事業推進センター、ものづくりセンター、基盤技術研究所および伝動技術研究所（当連結会計年度末人員243名）を中心に取り組んでおり、当連結会計年度における全体の改良開発を含む開発・研究に4,110百万円（無形資産に計上された開発費は該当はありません）を投入いたしました。」
4拠点・243名を中心とする研究開発体制で、2022年度に開発・研究へ4,110百万円を投入した。新製品の販売開始・製品化も複数記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社独自の撥水技術を活用し省資源化を狙ったコンクリート型枠用撥水・透水シート「ウィルティア™ シート」の開発を完了し、2022年11月からテスト販売を開始したほか、歯付ベルトCeptor®シリーズの新たなラインアップとして、従来品と比べ、伝動容量や弾性率を向上させ、高伝動や高負荷対応、高いレスポンス性能を実現する歯付ベルト「Ceptor®-Ⅹ S3M/S5M」を開発いたしました。当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は3,100百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は767百万円であります。」
新製品の開発・テスト販売という成果に加え、研究開発活動3,100百万円、新規新製品の研究開発費767百万円を計上している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は2,073百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は519百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に2,073百万円、新規新製品に519百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は1,050百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は262百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に1,050百万円、新規新製品に262百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「これらの指針に基づき、研究開発は、新事業推進センター、ものづくりセンター、基盤技術研究所および伝動技術研究所（当連結会計年度末人員242名）を中心に取り組んでおり、当連結会計年度における全体の改良開発を含む開発・研究に4,029百万円（無形資産に計上された開発費は該当はありません）を投入いたしました。」
研究開発体制を4拠点・242名で運営し、開発・研究に4,029百万円を投入した。新製品の販売開始・開発成果も複数記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は3,003百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は739百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に3,003百万円、新規新製品に739百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「歯付ベルト「Ceptor®」シリーズの新たなラインアップとして、従来の「Ceptor®-Ⅹ」よりも、さらに長寿命化と高伝動化・コンパクト化を実現した新たな高負荷対応歯付ベルト「Ceptor®-Ⅹ Plus（セプターテン プラス）」の販売を開始したほか、精密搬送用歯付ベルトの新たなラインアップとして、脂油に対する耐油性を向上させた「紙幣/カード搬送用歯付ベルト UVH仕様」の販売を開始しました。当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は1,990百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は480百万円であります。」
新製品2件の販売開始に加え、第2四半期累計の研究開発活動1,990百万円、新規新製品の研究開発費480百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は991百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は247百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に991百万円、新規新製品に247百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「研究開発は、新事業推進センター、ものづくりセンター、基盤技術研究所および伝動技術研究所（当連結会計年度末人員232名）を中心に取り組んでおり、当連結会計年度における全体の改良開発を含む開発・研究に4,094百万円（無形資産に計上された開発費７百万円を含む）を投入いたしました。」
研究開発体制を4拠点・232名で運営し、開発・研究に4,094百万円を投入した。CNF複合化クロロプレンゴムの低コスト製造技術開発なども進めている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「新たな事業の柱の１つとして取り組んできた医療機器分野において、当社が独自開発した伸縮性ひずみセンサ「C-STRETCH®」の技術を応用した「ATメジャー」を、連結子会社である株式会社Aimedic MMTが開発し、販売を開始しました。また、当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は2,990百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は820百万円であります。」
C-STRETCH®を応用したATメジャーの販売開始という新製品の具体的成果を記載した。研究開発活動には2,990百万円、新規新製品には820百万円を投入している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、ベルト表面の離型性、滑り性に優れた食品用非付着性ベルト「ミスターシルキータッチ™」や製造から廃棄までのライフサイクルのCO2排出量と廃棄物量を削減した建装材用薄膜ポリエチレンフイルム「テクリア® EGS-T」の販売を開始したほか、当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は2,006百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は562百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品2件の販売開始を記載する一方、研究開発活動には2,006百万円、新規新製品には562百万円を投入し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は1,010百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は272百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に1,010百万円、新規新製品に272百万円を投入したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「これらの指針に基づき、研究開発は、新事業推進センター、ものづくりセンター、基盤技術研究所および伝動技術研究所（当連結会計年度末人員220名）を中心に取り組んでおり、当連結会計年度における全体の改良開発を含む開発・研究に4,421百万円（無形資産に計上された開発費103百万円を含む）を投入いたしました。」
研究開発体制を4拠点・220名で運営し、開発・研究に4,421百万円を投入した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は3,268百万円であります。このうち、新規新製品の研究開発としての金額は931百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発活動に3,268百万円、新規新製品の研究開発に931百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は2,196百万円であります。このうち、新規新製品の研究開発としての金額は631百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に2,196百万円、新規新製品の研究開発に631百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認している。 - FY2019前進有価証券報告書
「これらの指針に基づき、研究開発は、新事業推進センター、ものづくりセンター、基盤技術研究所および伝動技術研究所（当連結会計年度末人員227名）を中心に取り組んでおり、当連結会計年度における全体の改良開発を含む開発・研究に4,459百万円（無形資産に計上された開発費120百万円を含む）を投入いたしました。」
研究開発体制を4拠点・227名に整理し、開発・研究に4,459百万円を投入した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は33億１千５百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は10億６千万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発活動に33億15百万円、新規新製品に10億60百万円を計上した一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は21億６千１百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は６億９千６百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発活動に21億61百万円、新規新製品に6億96百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は10億８千３百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は３億５千３百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に10億83百万円、新規新製品に3億53百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「これらの指針に基づき、研究開発は、Ｒ＆Ｄセンター・ものづくりセンター・生産技術開発センター（当連結会計年度末人員139名）および伝動技術研究所（同人員68名）を中心に取り組んでおり、当連結会計年度における全体の改良開発を含む開発・研究に43億７千５百万円を投入いたしました。」
研究開発拠点の人員を示し、改良開発を含む開発・研究に43億75百万円を投入している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「また、クリーンルーム等で問題となっている、落下塵の可視化を実現した異物検査ツール「BANDO DEC-20™」を開発いたしました。当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は32億８千４百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は８億６千３百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとしつつ、BANDO DEC-20™の開発を新たな製品成果として記載している。研究開発活動は32億84百万円、新規新製品分は8億63百万円。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は21億５千９百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は５億６千４百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発活動に21億59百万円、新規新製品の研究開発費に5億64百万円を計上しているが、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の改良開発を含む研究開発活動の金額は10億８千２百万円であります。このうち、新規新製品の「研究開発費」の金額は２億８千５百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発活動に10億82百万円、新規新製品の研究開発費に2億85百万円を計上したと開示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「これらの指針に基づき、研究開発は、Ｒ＆Ｄセンター・ものづくりセンター・生産技術開発センター（当連結会計年度末人員138名）および伝動技術研究所（同人員66名）を中心に取り組んでおり、当連結会計年度における全体の改良開発を含む開発・研究に42億９千８百万円を投入いたしました。」
持続的イノベーションと破壊的イノベーションの枠組みのもと、研究開発に42億98百万円を投入し、FR7700、BANDO FR-BIOS™、Free Crystal®、C-STRETCH®などの成果を記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、産業機械の大型化・高負荷化・コンパクト化の需要に応えるべく、国内初となる高弾性アラミド心線を採用した結合型細幅Ｖベルト「パワーエース®アラミドコンボ」を開発いたしました。」
高弾性アラミド心線を採用した新製品の開発を、持続的イノベーションの具体的な成果として記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、現行製品の改良・開発を進め、当期間中には国内初となる高温搬送用途で使用することが可能な自己消炎性を有した難燃耐熱コンベヤベルトFR7000シリーズを開発いたしました。」
現行製品の改良・開発について、FR7000シリーズという具体的な製品開発の進展を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、現行製品の改良・開発を進めたほか、光学用透明粘着剤シート「Free Crystal®」など、新規事業領域の製品を開発いたしました。」
現行製品の改良・開発と新規事業製品の開発について、具体的な製品名を伴う進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「指針2の「製品の進化」においては、グローバル各地域の市場ニーズにマッチした「市場最適仕様」製品の開発を促進、お客様の「環境負荷低減・高効率・コンパクト化・機能複合化」に貢献する製品を連続的に生み出し育てていくことを目指しております（Incremental Innovation：持続的イノベーション）。また、指針4の「新事業の創出」においては、重点市場に向けてエラストマー・樹脂の配合・分散・複合化のコア技術に磨きをかけ、これに新技術を融合させて練り上げた「尖った技術」をベースに新製品の創出と新市場開拓を進め、次代の新事業の柱として育成することを目指しております（Radical Innovation：破壊的イノベーション）。」
既存製品の改良と新技術による新事業創出を、異なるイノベーションとして整理している。研究開発費は当年度42億4千4百万円。