原油価格・原材料価格の上昇リスク
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2025。
バンドー化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに40社。
- FY2025顕在化有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上収益は38,100百万円（前年同期比3.9％増）、セグメント利益は製品構成の変化や原材料価格等のコストの上昇により2,541百万円（前年同期比27.2％減）となりました。」
原材料価格等のコスト上昇が産業資材事業のセグメント利益を前年同期比27.2％減少させる実際の影響として現れた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上収益は10,394百万円（前年同期比8.1％減）、原材料調達価格の高騰の影響もありセグメント損失は80百万円（前年同期はセグメント利益376百万円）となりました。」
原材料調達価格の高騰が高機能エラストマー製品事業の利益を押し下げる状況が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上収益は6,932百万円（前年同期比8.1％減）、原材料調達価格の高騰の影響もありセグメント損失は76百万円（前年同期はセグメント利益241百万円）となりました。」
原材料調達価格の高騰が高機能エラストマー製品事業において、前年同期の利益から76百万円のセグメント損失への転換要因として現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上収益は3,524百万円（前年同期比6.3％減）、原材料調達価格の高騰の影響もありセグメント損失は46百万円（前年同期はセグメント利益153百万円）となりました。」
原材料調達価格の高騰が高機能エラストマー製品事業のセグメント損失への転換要因として実際に現れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上収益は27,147百万円（前年同期比7.7％増）、原材料調達価格の高騰の影響もありセグメント利益は2,656百万円（前年同期比3.0％減）となりました。」
原材料調達価格の高騰が産業資材事業のセグメント利益を前年同期比3.0％減少させる実際の影響として現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上収益は23,993百万円（前年同期比21.2％増）、原材料調達価格の高騰の影響もありセグメント利益は1,535百万円（前年同期比7.9％減）となりました。」
原材料調達価格の高騰が自動車部品事業のセグメント利益を前年同期比7.9％減少させる実際の影響として現れた。産業資材事業・高機能エラストマー製品事業でも同様の影響が記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの結果、当セグメントの売上収益は11,467百万円（前年同期比14.4％増）、原材料調達価格の高騰の影響もありセグメント利益は749百万円（前年同期比16.8％減）となりました。」
原材料調達価格の高騰が自動車部品事業のセグメント利益を前年同期比16.8％減少させる実際の影響として現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、新型コロナウイルス感染症への各種対策の進展などにより、景気の回復が期待される一方で、サプライチェーンの混乱、エネルギー価格や素材価格の上昇、地政学的リスクの顕在化など、世界経済にとって不確実性の高い状況が続くものと予想されます。」
従来の原材料価格上昇リスクに加え、サプライチェーン混乱、エネルギー価格上昇、地政学的リスクを世界経済の不確実性として明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「需給の安定化のために代替材料の検討を進め、原材料の高騰に対しては製品価格の是正や値上げおよび総原価の低減の取り組みを強化しておりますが、需給の滞りや想定以上に材料、燃料等の値上げが続く場合、業績に影響を与える可能性があります。」
代替材料、価格是正・値上げ、総原価低減を対策としつつ、原材料・燃料価格上昇のリスクを継続して記載している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、原価低減活動の成果および原材料調達価格の低下などにより14億５千９百万円（前年同期比12.9％増）となりました。」
原材料調達価格の低下が利益押上げ要因となり、原材料価格上昇リスクが当四半期の業績面では緩和された状態を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の上昇により原材料価格が高騰する可能性があります。需給の安定化のために代替材料の検討を進め、原材料の高騰に対しては製品価格の是正や値上げおよび総原価の低減の取り組みを強化しておりますが、需給の滞りや想定以上に材料、燃料等の値上げが続く場合、業績に影響を与える可能性があります。」
代替材料、価格是正、値上げ、総原価低減を対策として挙げつつ、原材料・燃料価格の上昇による業績影響をリスクとしている。