研究開発体制と基盤技術の強化
FY2016に初出。33回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な研究開発成果としては、四輪車向け電動ユニット（ＥＰＳなど）駆動用タイミングベルト、補機駆動用高付加価値システム製品、二輪車・多用途四輪車・パーソナルモビリティ向け後輪駆動用製品、高伝動容量タイミングベルト『スーパートルクG PLUS』、耐候性に優れた『光透過性樹脂コンベヤベルト』等をあげることができます。」
電動化対応製品、モビリティ向け製品、高伝動容量ベルト、樹脂コンベヤベルトなどの研究開発成果を具体的に示した。研究開発費は3,332百万円となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,668百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,668百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は3,371百万円であります。なお、研究開発費については、各部門に配分できない基礎研究費用730百万円が含まれております。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、四輪車向け電動ユニット（ＥＰＳなど）駆動用タイミングベルト、電動二輪車向け後輪駆動用タイミングベルト、多用途四輪車・パーソナルモビリティ向けベルト、農業機械用高負荷対応ベルト、省エネＶベルト『e-ＰＯＷＥＲ®ＮＸ』等をあげることができます。」
研究開発費は前年度の3,178百万円から3,371百万円へ増加し、電動化対応製品や省エネ製品を含む主な研究開発成果を具体的に示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,696百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,696百万円を計上したが、研究開発活動の状況について重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,408百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を2,408百万円と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,593百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第2四半期連結累計期間の研究開発費1,593百万円を記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、800百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期の研究開発費800百万円を記載しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は3,178百万円であります。」
研究開発費が前年度の2,961百万円から3,178百万円へ増加し、マイルドハイブリッド車向けベルト、EPS駆動用タイミングベルト、環境配慮型製品、部品管理Webアプリケーションサービスなどの成果を明示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,398百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費2,398百万円を記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,605百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を1,605百万円と記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、795百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費795百万円を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は2,961百万円であります。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、後輪駆動用タイミングベルト、農業機械用高負荷対応Ｖベルト、食品搬送用途フリースパンベルト（ブルータイプ）、超高分子量ポリエチレン高摺動・帯電防止グレード「UHMW-SA」、設備部品管理システム「Tailor-note」等をあげることができます。」
研究開発費2,961百万円を計上し、複数のベルト製品、新素材、設備部品管理システムを当年度の主な研究開発成果として明示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,225百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2,225百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,494百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を1,494百万円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、678百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費678百万円を記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,037百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を2,037百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,359百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費1,359百万円を記載しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、659百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費659百万円を記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,113百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を2,113百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,406百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を1,406百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、711百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を711百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21億82百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を21億82百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14億34百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を14億34百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７億30百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期連結累計期間の研究開発費を7億30百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は28億35百万円であります。当連結会計年度の主な研究開発成果としては、自転車駆動用新仕様タイミングベルト、帆布付低モジュラスベルト、高負荷用変速ベルト、パワースライドドアユニット用タイミングベルト、ハイブリッドシリコーンベルト、オルタダンパプーリ等をあげることができます。」
複数の新製品・新仕様を研究開発成果として明示し、研究開発費も前年度の26億27百万円から28億35百万円へ増加した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21億36百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を21億36百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14億30百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期連結累計期間の研究開発費を14億30百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７億16百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を7億16百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の主な研究開発成果としては、自転車駆動用新仕様タイミングベルト、帆布付低モジュラスベルト、高負荷用変速ベルト、パワースライドドアユニット用タイミングベルト、ハイブリッドシリコーンベルト、オルタダンパプーリ等をあげることができます。」
複数の新製品・新仕様を主な研究開発成果として明示した。研究開発費も前年度の25億25百万円から26億27百万円に増加している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、19億53百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費を19億53百万円と記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、13億13百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を13億13百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億58百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費を6億58百万円と記載している一方、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「新規技術の開発、周辺技術の研究を通じ基盤技術の一層の充実を図り、流動解析・衝撃解析・応力解析などのシミュレーション技術を積極的に活用し、多様で変化の速いユーザニーズにタイムリーに対応するとともに、環境負荷低減、高生産性、さらには経営基本方針にうたわれた高機能、高精密、高品質な製品開発を目指して、材料、設備、工法、評価方法等を含めたトータルな研究開発活動を行っております。当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は25億25百万円であります。」
シミュレーション、大学・研究機関との共同研究、他社との共同開発などを含む研究開発活動を行い、当年度の研究開発費を25億25百万円と記載している。