生産拠点・顧客・サプライチェーンの災害リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
三ツ星ベルトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。41社中16社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「このような災害に備えるため、海外の生産拠点に対するバックアップも含めた国内外の生産体制の整備を図るとともに、リスク管理委員会の活動を通じて、製品の納入等に対するリスク回避のための検討を行い、大規模事故・災害が発生後、早期に顧客への製品供給対応が図れるよう、体制の強化・充実に取り組んでおります。」
海外生産拠点のバックアップ、全世界での生産体制見直し、早期供給体制の強化を継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻、原材料価格の高騰、サプライチェーンの混乱が続いているうえ」
サプライチェーンの混乱が継続していることが、当四半期の事業環境として明記されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「一般産業用ベルトは、サプライチェーンの停滞により国内企業の生産活動が大きく落ち込んだ影響を受けました。」
サプライチェーンの停滞と国内企業の生産活動の落ち込みが、一般産業用ベルトの売上減少として実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような災害に備えるため、海外の生産拠点に対するバックアップも含めた国内外の生産体制の整備を図り、製品の納入体制の充実に取り組んでまいりました。しかしながら、このような取り組みにも拘わらず、一時的な操業の中断や納入遅れの発生、修復に係る多大な費用の発生により、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の生産体制・納入体制の整備を対策として継続する一方、災害リスクが残ることも明記している。 - FY2017対処有価証券報告書
「このような災害に備えるため、海外の生産拠点に対するバックアップも含めた国内外の生産体制の整備を図り、製品の納入体制の充実に取り組んでまいりました。」
海外生産拠点のバックアップを含む生産体制・納入体制の整備を対策として記載している。リスクがなくなったとは記載していない。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「組み込みライン用は、九州地区の震災による各自動車メーカーの生産調整の影響や、ベルト非装着車種の影響などから減少しました。」
九州地区の震災を受けた顧客自動車メーカーの生産調整が、組み込みライン用ベルトの販売減少として顕在化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの生産拠点において地震・水害等の自然災害による壊滅的な損害を受けた場合には、顧客への製品の供給が困難となり、売上高の減少や修復に伴う一時的な巨額の費用負担が発生する可能性があります。」
国内外の生産拠点、主要顧客、サプライチェーンの被災による供給停止・減産をリスクとしている。